ナビゲーションをコネクテッドデバイスに。
弊社のナビゲーションシステムの主な特徴として、ナビゲーション単体での使用にとどまらない、術前から術後までのワークフロー改善を考慮した、他メーカー医療機器との連動性やデジタル化、拡張性があります。
【ブレインラボ社製ナビゲーションシステムの特長】*一部機種限定
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手術用顕微鏡とのIP接続による連動で拡張現実（AR）による重畳表示でナビゲーションをサポート
- 外科用イメージ（CT/MR）や超音波画像診断装置とのIP接続による術中画像情報のシームレスな連携
- 院内PACSやHIS、電子カルテ等システムへのデータアクセス
- 手術計画用ソフトウェアBrainlab® Elementsとネットワーク経由で連携することにより、手術室内外でのシームレスなデータマネジメントと高度な治療計画に基づいた画像でナビゲーションをサポート
- Mixed Reality ビューワーを使用することにより、複合現実(MR)で術前計画を確認
- Cirq®ロボティックアームを追加することにより、ロボット支援手術をサポート
- EMトラッキングアドオンシステムを追加することにより、光学式・磁場式両方での使用が可能
Curve2 ナビゲーションシステムでは、それらのデジタル化、コネクティビティを更に進化させました。
外部入出力系統を集約させたデジタルコネクションパネルを搭載、従来、顕微鏡とナビゲ―ジョン、外科用イメージとナビゲーション等を個別に接続していたものが、各デバイスポートにそれぞれ接続したままで、随時、用途に合わせた外部機器との連動が可能になりました。
32インチ大型４Kディスプレイで、顕微鏡や内視鏡等の高精細画像の入出力にも対応、
また、ネットワーク接続することにより、術前計画からレビュー、レポート出力、さらにはライブ配信をシームレスに行えます。
さらに構成品としてディスプレイカートを追加することにより、２つの画面をお好きなレイアウトでご使用頂けます。滅菌ドレープの上からでも操作が可能なタッチディスプレイで、清潔野でも操作が可能です。
「ドクター、スタッフの働き方と患者アウトカム両方に寄与するデバイスとして、手術室で活用頂ければと存じます。組織としても、施設様の医療情報セキュリティとDXの両立をサポートするサービスプロバイダーとして成長させてまいります。」（ナビゲーション/iORSビジネス部 部長 惠藤 信一郎）
ブレインラボは、ナビゲーションシステムを院内インフラストラクチャーへ組み込むことで、すでに訪れている医療現場のデジタル化・ネットワーク化に対応しており、また、今後加速が予測される医療ITをけん引すべく、日々進化し続けています。
【製品概要】
一般的名称：脳神経外科手術用ナビゲーションユニット
販売名：Curve2 ナビゲーションシステム
医療機器認証番号：303AABZX00038000
一般的名称：汎用画像診断装置ワークステーション用プログラム
販売名：Elementsサージカルアドバンス
医療機器認証番号：227AABZX00098000
【脳神経外科用ナビゲーションシステムについて】
脳神経外科用ナビゲーションシステムは、手術中の位置情報をミリ単位の精度で３D表示する手術支援コンピューターシステムで、主要な医療機関において、脳神経外科、脊椎外科、耳鼻咽喉科領域で安全な手術を行うための医療機器として導入されており、ブレインラボ社は1995年より製造・販売を開始いたしました。
【ブレインラボについて】
ドイツ ミュンヘンに本社を置くブレンラボは、ソフトウェアの技術や知識を駆使し、より先端的で非侵襲的な治療を目指した製品の開発に取り組んでいます。
多情報ガイド下の手術ナビゲーションシステム、放射線手術、高精度放射線治療、ORのデジタルインテグレーション、XR技術、知識や情報をビッグデータとして蓄積し活用する基盤の構成を製品開発の重点要件としています。
1989年にドイツ ミュンヘンで株式非公開企業として設立されて以来、ブレインラボのシステムは、世界116か国で約13,300台が使用されています。世界20拠点に1,500名の従業員がおり、そのうちの320名が製品開発チームの重要部分を担う研究開発エンジニアです。
ソフトウェアを軸とした医療のITをけん引するエンジニア集団企業として、常に最新バージョンのソフトウェアをご利用いただけるよう、”サブスクリプション契約”を導入しております。
また、サポート体制として、ブレインラボ・コネクテッド・ケアを販売しており、ご契約頂いお客様には、リモートでの技術支援、臨床支援、ソフトウェアインストール、アップグレードを提供しています。
なお、リモートでのサービスを提供するにあたり、ISO2700/ISMS（情報セキュリティマネジメント）システムを取得、サポートエンジニアには社内認定制度にてトレーニングを徹底する等、近年意識が高まりつつある情報セキュリティにおいても、万全な対策を取っています。