通信・インターネット

日本アイ・ビー・エム/富士フイルムとIBM 世界最大の記録容量となる50TB(非圧縮時)を実現したテープ・ストレージ・システムを開発

富士フイルム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長・CEO:後藤 禎一)とIBM Corporation(本社:米国ニューヨーク州、会長兼CEO:アービンド・クリシュナ)は、世界最大の記録容量(※1)となる50TB(非圧縮時)のテープ・ストレージ・システム(以下、本システム)を開発しました。本システムは、「微粒子ハイブリッド磁性体」を採用した富士フイルム開発の磁気テープ「IBM 3592 JFテープ・カートリッジ」と、IBMの最新世代の「TS1170ドライブ」を組み合わせたエンタープライズ向けのテープ・ストレージ・システムで、IBMよりこのほど発売されました。

IoT・DXの進展やAIを用いたビッグデータ解析の普及などにより、世の中のデータ量は爆発的に増加しています。磁気テープは、大容量データを安心、安全、安価に省スペースで保管できるほか、データの保管時に通電を必要としないストレージ・メディアで、増加するデータのアーカイブやバックアップ用途に広く使われています。

エンタープライズ向けテープ・ストレージ・システムは、その堅牢性から官公庁で各種データのバックアップ用途で使用されているほか、研究機関やIT企業で、膨大なデータを活用してシミュレーションを行うハイパフォーマンス・コンピューティング用途やクラウド・サービス用途などに用いられており、今後もさらに導入が拡大すると予想されています。

世界最大の記録容量となる50TB(非圧縮時)を実現したテープ・ストレージ・システム
今回、富士フイルムとIBMが開発したテープ・ストレージ・システムは、世界最大の記録容量となる50 TB(非圧縮時)、最大150TB(圧縮時)を実現します。

磁気テープの高容量化には、単位面積あたりに記録できるデータ容量の密度を示す面記録密度の向上と、データを記録できる面積を示す記録面積の向上が重要です。今回、富士フイルムは、これまでの磁気テープの開発で培った独自技術を進化させることで、面記録密度と記録面積を向上させ、世界最大の記録容量50TBの磁気テープの実用化に成功しました。

<面記録密度を向上させた要因>
ナノ粒子設計技術
次世代の磁性体として注目されている「ストロンチウムフェライト磁性体」と、高容量の磁気テープに用いられる「バリウムフェライト磁性体」それぞれに活用されているナノ粒子設計技術を組み合わせた「微粒子ハイブリッド磁性体」を新たに開発。磁性体をさらに微粒子化し、磁気特性を高めました。

磁性体の高分散技術
高分散技術を活用し、超微粒子の磁性体ひとつひとつの凝集を防止。安定的に磁性体を分散させています。

薄層塗布技術
 磁性層を均一かつ平滑に塗布することで、高い信号ノイズ比を実現しました。

<記録面積を向上させた要因>
15%伸長したテープ長
磁気テープの支持体に、現行品(※2)より厚みが薄く、強度が高いベースフィルムを採用し、データ・カートリッジ1巻あたりのテープの長さを現行品(※2)と比べて約15%伸長しました。

富士フイルム 産業機材事業部 次長 永田 敬一のコメント

今回、現行品(※2)と比べ2.5倍となる記録容量50TBのテープ・ストレージ・システムをIBMとともに開発・実用化することができました。今回の成果は、IBMとともに進めてきた共同研究開発における新たなマイルストーンであると同時に、他のストレージ・メディアに対する磁気テープの優位性と将来性を示すものであると確信しています。

IBM ストレージ・システム開発担当副社長 Alistair Symon(アリステア・サイモン)のコメント

IBM 3592 JFテープ・カートリッジの先進技術は、パフォーマンスとデータへのアクセス性を維持しながら、ストレージ・コストの最適化に繋がる高密度なストレージを実現します。本テープ・カートリッジは、50TBの記録が可能な初のテープ・ストレージ・メディアで、科学データや産業データ、クラウド上のデータを安全に長期間保管する用途や(保管とデータ活用を両立する)アクティブ・アーカイブ用途に最適な選択肢です。

※1 「Linear Tape Open (LTO)」最新世代LTO-9に対応する磁気テープ の記録容量最大18TB(非圧縮時)と、IBM 「エンタープライズ」現行品「IBM 3592 JE テープ・カートリッジ」に対応する磁気テープの記録容量最大20TB(非圧縮時)との比較において。2023年8月30日時点。「LTO」は、記録容量などの仕様が統一された規格。「エンタープライズ」は、IBMが独自に仕様を定めた規格。 
※2 「IBM 3592 JEテープ・カートリッジ」。

当報道資料は、2023年8月29日(現地時間)にIBM Corporationが発表したプレスリリースの抄訳です。原文はこちらを参照ください。 https://newsroom.ibm.com/2023-08-29-Fujifilm-and-IBM-Develop-50TB-Native-Tape-Storage-System,-Featuring-Worlds-Highest-Data-Storage-Tape-Capacity-1

※IBM、IBM ロゴ、ibm.comは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、 https://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml (US)をご覧ください。

 

 

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トビラシステムズ/法人向け迷惑電話対策「トビラフォン Biz」で海外からの迷惑電話を国別に一括ブロックする新機能を緊急リリース

トビラシステムズ株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:明田 篤、証券コード:4441、以下「トビラシステムズ」)は、昨今のALPS処理水の海洋放出開始後、海外から国内へ着信する迷惑電話が急増している状況を受け、当社が提供する法人向け迷惑電話対策サービス「トビラフォン Biz」で、海外からの迷惑電話を国別に一括でブロックする新機能を緊急リリースいたします。

■新機能リリースの背景

当社は、サービスご利用者様のもとに着信した電話番号を独自の「迷惑情報データベース」と照合して迷惑電話を自動で検知し、警告・拒否等を行う迷惑電話フィルタサービスを、固定電話、モバイル、法人向けに提供しております。

2023年8月24日にALPS処理水の海洋放出が開始されて以降、海外から国内への苦情・嫌がらせ・いたずらと思われる電話が急増している社会状況を受け、当社では調査・分析を継続し、迷惑電話の可能性がある番号を順次「迷惑情報データベース」に登録しております。「迷惑情報データベース」に登録された電話番号からの着信は、当社の各サービスで警告・拒否等が可能となります。

 

一方で、特に法人において、迷惑電話により業務への支障が深刻化している事象が全国的に散見されています。当社のサービスご利用者様においても、官公庁や教育機関、医療機関などで特に海外からの迷惑電話着信の急増が観測されております

当社サービスご利用者様およびご検討者様からも多数のお問い合わせをいただいている状況を踏まえ、当社が提供する法人向け迷惑電話対策サービス「トビラフォン Biz」で、海外からの迷惑電話を国別に一括でブロックする新機能を緊急リリースすることを決定いたしました。

■新機能の概要

「トビラフォン Biz」に追加する新機能の概要は以下の通りとなります。

(1)特定の国番号からの着信を一括拒否する

「トビラフォン Biz」の管理画面から拒否したい国番号を設定すると、その国番号からの着信を全て拒否することができます。

使用例:「+86」を設定することで、「+86」からの着信(中国からの着信)を一括で拒否する

(2)特定の電話番号を拒否対象から除外する

特定の国番号からの着信拒否と同時に、着信を許可する個別の電話番号の設定が可能です。海外の取引先などの電話番号を、拒否対象から除外することができます。

使用例:「+86」からの着信を一括で拒否するが、取引先企業の「+86-XXXXXXXXXXX」からの着信のみ拒否対象から除外する

■リリース予定日

9月上旬以降 順次提供予定

■「トビラフォン Biz」お問い合わせ窓口

「トビラフォン Biz」営業支援担当

メールアドレス:sales-gw@tobilaphone.com

■「トビラフォン Biz」について

オフィス電話に必要とされる便利な機能を1台に集約したビジネスフォン向け製品です。トビラシステムズ独自の迷惑情報データベースをもとに、悪質営業電話や迷惑FAXなどを一括でブロックする「迷惑電話対策」、聞き逃しや顧客とのトラブル防止に役立つ「通話録音システム」、通話履歴や電話帳などの管理がクラウド上で可能な「集中管理システム」など、ビジネスに必須の機能が搭載されています。

「トビラフォン Biz」サービスサイト:

https://tobilaphone.com/biz/gw/

 

 

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ビザイア/VPNも専用線も要らない!中国の“ネット&通信の悩み”を解決する「商楽通(しょうらくつう)」のプロモを支援!

データローミング5/4G使い放題!容量無制限で通信速度も最低8Mを確保

株式会社ビザイア(本社:東京都台東区、代表取締役:趙舒林) は、DIRECT PROVIDER Co.,LTD.が中国移動国際公司(チャイナモバイル国際、CMLinkGlobal)から独占販売権を取得して販売を行う中国渡航者向け通信ソリューション「5G/4G高速ローミングサービス―大中華 商楽通(しょうらくつう)ー 」の販売活動を支援し、オフィシャルサイトほか関連するプラットフォーム(「邦人NAVI」アプリ・微信公衆号等)で商品詳細を紹介、サービスの魅力を訴求しています。

<販売商品の概要> 

大中華データ容量無制限SIM(5G/4G 30日使い放題)

¥9,800 税込 

Amazon.co.jp: 【大中華データ容量無制限SIM】5G/4G 30日使い放題!中国本土、香港、マカオ、台湾高速データローミング容量無上限!中国でVPN不要!30日単位追加可 (30日単位) データ通信専用 中国移動香港CMLINK大中華商楽通 : 家電&カメラ 

短縮URL:https://tinyurl.com/shouraku

◇中国渡航で直面するネット問題:

中国に足を踏み入れる際に誰もが悩むのは日本とは異なるインターネット環境です。中国では、GmailやGoogle検索、YouTube、LINE、Facebook、X(旧Twitter)、Netflixなど、おなじみの海外サービスやSNSに(通常の接続方法では)アクセスすることができません。そこで通信経路を暗号化するVPNサービスやプロキシソフトを設定したり、高額な専用線を導入したりする対策をすることになりますが、これが抜本的な解決になることはあまりないようです。接続が不安定であり、頻繁にサービスが切断されたり、タスクの中断を強いられることもしばしばでしょう。あるいは中国渡航前に日本国内の通信キャリアにローミングサービスの利用を申し込まれる方は少なくないでしょうが、容量制限があるほか、課金単位が1日ごとであることが多く、思いのほかコストがかさむことになります。

◇容量無制限・最低8M保証: 

「大中華 商楽通」は中国本土、香港、マカオ、台湾(大中華エリア)でご利用いただける5G/4G高速ローミングサービスです。1日に利用可能な5G高速ローミングは500MB。それ以降は4G接続に切り替わりますが、他社の同類サービスがデータ容量に上限を設けているのに対し、「商楽通」は無制限、使い放題になっています。速度制限後でも最低8Mの通信速度を確保し、シームレスで安定した接続を保証します。 

◇VPN不要のソリューション: 

当ソリューションの醍醐味はVPNを介することなく中国で自由かつ快適なネット環境が構築できることです。中国政府が通常ネット規制の対象としているGoogle、Facebook、Twitter、Netflixなど外国サイトへのアクセスは自由自在。コンプライアンスの問題をクリアし、セキュアな環境でお使いいただけます。VPNに代わる安定したネットワークインフラの構築を検討される中小企業の皆様に導入の検討をおすすめしています。 

◇多端末で利用可能: 

「商楽通」のSIMカードはスマートフォン、モバイルWiFi、4G有線/無線ルーター等に装填でき、多彩なビジネスシーンに対応いたします。中国移動国際(チャイナモバイル国際)のネットワークを利用して回線を固定化し、香港エリアと中国本土を5G/4G高速モバイルデータでダイレクトにつなぐ専用線の役回りを担います。中小規模のオフィスでしたら 多人数でご利用いただくことで、極めて優れたコストパフォーマンスを発揮します。 

◇かんたん設定・操作: 

5G/4G高速ローミングサービス「商楽通」は、“PLU TO GO ”タイプのSIMカードでご提供しております。すなわち、面倒な設定は不要で、チャージ済みのSIMカードをデバイスに装填するだけですぐにご利用いただくことができます。なお、SIMカードの開通(アクティベート)期限は2026年12月31日 までとなっており、利用期間は最短30日から申し込みを受け付けております。月単位で利用期間の延長・更新が可能です。 

◇お申込みと開通手続き: 

「商楽通」のお申込みは弊社公式サイトのほかAmazonショップで受け付けております。SIMカードの開通(アクティベート)には、通常、お申込みされた日から7営業日を要します。申し込み手続きの際、カード発行元の中国移動国際公司(CMLINK)に提出する身分証明書としてお客様のパスポート画像をDirect Provider社がお預かりさせて頂きますのでご了承ください(パスポート画像の送付先アドレス:info@d-provider.com)。 

◇そのほか注意事項: 

サービスの利用日数は大中華エリアの現地時間を基準として計算されます。したがって、現地時間23時(日本時間0时)に「商楽通」の利用を開始した場合でも1日分としてカウントされますのでご注意ください。なお、ビザイアグループでは、「商楽通」とは別に、中国移動国際(チャイナモバイル国際、CM Global)が提供する「世界188か国と地域でご利用が可能な格安5G/4GデータSIMカード」についても商品宣伝に携わっております。 

<Amazonショップ>

Amazon.co.jp : 「商楽通」で検索
短縮URL:https://tinyurl.com/shouraku

■商品取り扱い業者:

店舗名: DIRECT PROVIDER

販売業者: DIRECT PROVIDER CO.,LIMITED

お問合せ先電話番号: +85262177321

住所: 332-334 PORTLAND STREET MONGKOK 9/F BULKIN CENTRE KL HONGKONG 999077 HK

運営責任者名: ZI MING ZHAO

【会社概要】

会社名:株式会社ビザイア

所在地:東京都台東区蔵前3-19-8 シンエイ第2蔵前2F

設立:2017年4月

URL:https://www.bizaia.co.jp/

Email: info@bizaia.com

 

 

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LAMORI PRIVATE LIMITED/Research Nester は、IT・テレコム業界の最も難しいビジネス上の質問に対して業界の洞察を提供する、信頼できる市場調査会社です。

当社 RNPL は、コンサルタント、企業、投資家、または市場がどこに向かっているのかを理解しようとしているすべての人に IT・テレコム業界のインテリジェンスを提供する大手プロバイダーであると宣言することに大きな誇りを持っています。 当社は、すべての重要なパラメーターを組み込んだ最も広範な IT 市場レポートを作成します。 当社は、テクノロジー市場の関係者にアジャイルな洞察を提供する最高の IT 市場調査会社です。 当社にはテクノロジー市場調査の専門チームがあり、カテゴリー固有のテクノロジー市場ソリューションを提供することで、すでにさまざまな企業を支援してきました。 要件に応じて特別に作成されたIT市場調査を提供します。

当社は最近、世界中で 800 以上の IT 調査トピックを出版するという目標を達成しました。 当社は、戦略的および戦術的なマーケティング ソリューションを提供することで、数多くの IT 企業を支援してきました。 当社はその努力の甲斐あって、近年では信頼されるIT市場調査会社として成長してきました。 弊社がカバーするIT業界のサブセグメントは次のようになります。

  •  サイバーセキュリティ

  • ソフトウェア開発

  • ハードウェア機器の開発

  • 人工知能

  • 教育とトレーニング

  • データサービス

  • 電気通信

  • ITコンサルティング

  • ロボット工学

  • ゲーム

これらとは別に、当社はセキュリティ、クラウド コンピューティングなどにも幅広く取り組み、ビジネス インテリジェント ソリューションを提供することでお客様を支援してきました。 当社は、クライアントがより多くの情報を入手し、健全な意思決定を行えるようにするために、非常に多様なコンテンツを提供しています。

IT・テレコム業界は変動しやすい業界ではありますが、年々繁栄している業界だと考えております。 IT 領域では技術の進歩があり、専門知識と詳細なデータ分析が必要です。 当社の調査レポートは、地域分析、市場の課題、成長分析などの重要な要素に光を当てます。この情報は、お客様のビジネスにとって最適な意思決定を行うのに役立ちます。 技術分野では意思決定がさまざまな複雑な要因に依存するため、意思決定が複雑であることを当社は理解しています。

IT・テレコム業界関連の市場調査に関する詳細については、次のサイトをご覧ください:

https://www.researchnester.jp/industries/it-telecom/21

Research Nesterについて: 

 

Research Nester は、ダイナミックなグローバル 市場インテリジェンス企業であり、企業が競争の激しい環境でニッチ市場を構築できるよう支援しています。当社は、企業が混乱による主要な課題に対処できるよう支援しています。当社はまた、IT、エネルギー、ヘルスケア、化学、エレクトロニクスおよびスマートデバイス、航空宇宙などのさまざまな業種に対応するさまざまなエンドツーエンドのソリューションと戦略的インテリジェンス サービスの提供にも貢献します。当社は、市場プレーヤーが健全なビジネス上の意思決定を実行できるようサポートします。さらに、当社は内部要因を考慮しており、これらはさまざまなパフォーマンスに基づいています。Research Nester は優れた名声を確立しており、30 か国以上に確固たる顧客を築いています。

 

 

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グッド・ラック/光回線を利用しているオンラインゲームユーザーを対象にゲーム利用中の通信環境に関する口コミ調査を行いました。

「株式会社グッド・ラック」(本社 福井県福井市 代表取締役:斉藤 鋭一)は 、インターネットの情報サイト「乗り換えネット https://donnatokimo-wifi.jp/media/」にて、光回線を利用しているオンラインゲームユーザーを対象にゲーム利用中の通信環境に関する口コミ・アンケート調査を行いました。

■調査サマリー

・オンラインゲームのメインユーザー(90%以上)は20〜40代

・プレイされているゲームは複数名同時接続されるゲームがほとんど

・利用されている回線はソフトバンク光が一番多かった

・回線が途切れる、時間帯によっては不安定になると不満の声はあるものの、現状に満足している人と回答した方が約72%だった

・18時〜24時にオンラインゲームをしている方が約73%だった

・速度やつながりやすさを重視すると回答した方は約60%、料金を重視する方は約40%だった

調査実施期間:2023年8月3日~2023年8月17日|調査実施人数:50名(男性26名、女性24名)21都道府県、10代から60代以上の男女が回答、戸建てで利用:30名、マンションで利用:20名

調査結果掲載記事
https://donnatokimo-wifi.jp/media/gamewithhikari/

====【調査内容と結果】====

1)あなたがプレイしているオンラインゲームはなんですか?

1位:スプラトゥーン(12%)

2位:ファイナルファンタジー(10%)

3位:原神、APEX(8%)


1番回答者が多いゲームでも全体の10%程度しかおらず、1名のみのゲームは48%でした。
また回答に寄せられたほとんどのオンラインゲームが複数名同時接続となるオンラインゲームでした。


2)現在利用している回線はどこですか?

現在利用している光回線は、ソフトバンク光(26%)、続いてドコモ光(18%)という結果となりました。


その他の光回線(各1名)は下記の通りです。

・ahamo光

・コミュファ光

・@nifty光

・eo光

・知多メディアス

・ピカラ光

・ucom光

・わたらせテレビ光

GameWith光、hi-ho ひかり with gamesなど、いわゆるオンラインゲームに適している、おすすめされている光回線を利用している回答者は0名でした。

また実測での速度、Ping値が良い「auひかり」や「NURO光」はフレッツ光よりも利用者が少ないという結果でした。

3)利用しているインターネット回線の満足度を教えてください

「とても満足、やや満足」と現状に満足している人は全体の72%、「どちらでもない」を含めると現状に特に不満を抱えていない方は全体の94%という結果でした。


また、やや不満(2名)とても不満(1名)と答えた方が利用している光回線は「わたらせテレビ光」「NURO光」「ソフトバンク光」でした。


4)不満なところ、改善してほしい点を回答ください

現状に不満がないと答えた方が90%以上いたものの、不満なしと回答した方は13%(7名)という結果になりました。


時間帯や天気によって通信速度が安定しないなど、通信速度に関する不満や改善を求める意見が多く寄せられていた。

満足度の回答と矛盾するような結果ですが、ストレスを感じるレベルではないにしろ「より良い通信環境」を求めていると言えます。


5)プレイする時間帯は主にいつですか?

18時〜24時にプレイを行っている方が73%という結果となりました。

また、0時〜6時と18時〜24時の時間帯を同時に答えた人もおり、プレイをする時間帯は深夜帯が多いという結果でした。

6)通信速度と料金のどちらを重視してインターネット回線を利用してますか?

通信速度(繋がりやすさも含む)と料金では、通信速度を重視する方が若干多いですが、大きな差は無いという結果になりました。

通信速度に関して不満や改善点が多く寄せられたのにも関わらず、料金を重視していると回答した方が約40%もいました。

以上の回答から

オンラインゲームをするために専用の光回線を選んでいるわけではなく、現状に大きな不満はないけれど小さな不満は持っていて、特に通信環境が不安定になることに不満を覚えている。

またそのような状況になるのであれば、もう少し料金が安くならないかと考えている。

というのがユーザーの心理と思われます。

=================

以上、光回線を利用しているオンラインゲームユーザーを対象にした口コミ・アンケート調査の結果でした。

*本アンケート結果を引用する場合はインターネットの情報サイト「乗り換えネットのURL(https://donnatokimo-wifi.jp/media/)を使用してください。


【会社概要】
社名:株式会社 グッド・ラック

本社:福井県福井市栂野町第15号1番地2

代表:代表取締役 斉藤 鋭一

設立:2010年3月17日

URL:https://good-luck-corporation.co.jp/


MVNO(Mobile Virtual Network Operator : 仮想移動体通信事業者)を中心とした通信サービスの提供により日本国内におけるインターネット環境の普及を通して、社会にとってグッド・ラックならではの価値創造を目指していきます。


【乗り換えネット について】
通信の最新情報をお届けすることで、お客様のお得かつ快適な生活の役に立ちたいという想いから、2022年11月にサイトを開設。インターネットや通信を販売する企業が多くある時代に、ユーザー様のライフスタイルに合わせた的確な提案を目指しています。

URL:https://donnatokimo-wifi.jp/media/


 

 

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ブイキューブ/メタバース空間を利用した高校生向け金融教育学習プログラム「資産運用キャンパス」の実証実験プロジェクトへ参画

<左:本プログラムの概要イメージ、右:配信のイメージ>

メタバース空間の選定から運用支援まで一貫したサービスを提供〜

 株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長 国内CEO:高田雅也、以下 ブイキューブ)は、株式会社野村総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長 此本 臣吾、以下「NRI」)が主導し、2023年11月から複数の資産運用会社等と協力し開始する、メタバースを活用した高校生向けの授業に関する実証実験に対し、本プロジェクトに最適なメタバースプラットフォームの選定をし、運用支援を提供することをお知らせいたします。
 本実証実験は2022年度から高校での金融教育が義務化され、資産形成の授業がスタートしたことを受け、金融教育の中でも投資信託を題材として資産形成を学べる学習プログラム「資産運用キャンパス」を、メタバース空間に構築するものです。2023年11月から、そのメタバース空間を利用して高校生に授業を行い、効果や課題の検証を行います。

<左:本プログラムの概要イメージ、右:配信のイメージ><左:本プログラムの概要イメージ、右:配信のイメージ>

■本実証実験について

 本実証実験は、NRIが、数社の資産運用会社の協力を得てメタバースプラットフォームを活用し、全国の高校生へ金融教育コンテンツを提供するものです。プラットフォームはブイキューブと共に豊富な運営実績がある、monoAI technology株式会社(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:本城嘉太郎)が提供する「XR CLOUD」が採用され、ブイキューブは必要な運用支援を提供します。

 メタバース型オンラインイベントは対面に近い体験価値を提供でき、単純な視聴にとどまらない、アバターを用いた参加者、主催者間の柔軟な交流の場や新たな体験価値を提供できます。このような背景から、授業でもメタバース空間の活用によって、学校の立地に左右されず、従来のテレビ会議方式よりもリッチなコンテンツで、より高い興味関心を持ってもらいながら授業を受けてもらうことが期待されます。また、ブイキューブの運用支援により、全国の高校生に滞りない授業進行を実現します。

■本プログラムにおける、ブイキューブ採択のポイント

 以下の理由から、ブイキューブがプラットフォーム選定ならびに運用支援を提供する運びとなりました。

・オンラインイベント、ウェビナー配信サービスシェアNO.1(※1)

・運用経験豊富なサポートスタッフ、配信に必要な機材、環境を揃えており安心・安全にサポートが可能

・メタバースプラットフォームが複数ある中、運用実績豊富な知見から、適切なプラットフォームの選定・サービスリリースに向けた伴走支援を提供

 ※1 参考:https://jp.vcube.com/news/release/20221018-1530.html

■メタバースプラットフォーム「XR CLOUD」採択のポイント

・多人数同時接続が可能。自社開発の通信ミドルウェアを搭載した、高速かつ安定したメタバースプラットフォーム

・顧客のプロジェクトに合わせて、様々な機能を追加できる高い拡張性

・マルチデバイス対応

XR CLOUD公式サイト:https://xrcloud.jp/

◼本プログラムのコンテンツと特長

 本プログラムでは、生徒がメタバース空間に入った直後、金融の基礎知識を楽しく学ぶことができます。その後、生徒はメタバース空間内で、20年前から現代に至るまで何度かタイムスリップし、それぞれの時代の経済状況やマーケットに関わる情報を集め、各時代に存在する投資信託を選んで売買します。最終的に生徒は、自分が購入した投資信託の運用結果を確認すると共に、ディスカッションを通じてそのような運用結果になった理由についての思考を深め、金融や投資への興味を高めることができます。

■今後の展望について

 本プログラムは実証実験終了後、2024年度からのサービス展開を目指します。

 今回の事例のように、お客様のさまざまな課題に寄り添い、新たなオンラインイベントの形の一つとして、メタバース型オンラインイベントの提供を拡大するとともに、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、教育機会の創出へ貢献してまいります。

【monoAI technology株式会社について】

所在地:兵庫県神戸市中央区三宮町一丁目8番1号 さんプラザ3階34号室

代表者:代表取締役社長 本城 嘉太郎

設立日:2013年1月

会社HP:https://monoai.co.jp/

【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/

ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

 

 

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住信SBIネット銀行/住信SBIネット銀行、邦銀初AWSマルチリージョン化による顧客サービス提供の継続性を向上

住信SBIネット銀行株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長(CEO):円山 法昭、以下「住信SBIネット銀行」という)は、お客さまへのサービス提供に対しさらなる継続性の向上を実現するため、邦銀で初めて*1アマゾン ウェブ サービス(以下、AWS)のアジアパシフィック (東京) リージョン(以下、東京リージョン)およびアジアパシフィック (大阪) リージョン(以下、大阪リージョン)を活用したマルチリージョンによる冗長化を実施、インターネットバンキングシステムの可用性の向上を実現いたしました。
*1当社国内AWS事例調査において、同様の事例発表は確認されておりません。(2023年8月28日時点)

近年、企業を取り巻く環境はより複雑化しており、さまざまな事象が発生した際に深刻な被害となるリスクが高まっています。こうした状況において、住信SBIネット銀行ではAWSのクラウド環境を活用した最先端のアーキテクチャーを構築し、常に最新のシステムにアップデートすることにより、リスクへの対応を強化してまいりました。このたび当社の高い技術力とAWSの提供する最新技術により、データの完全性を確保したまま東京リージョンと大阪リージョン間のマルチリージョン化を行い、システムを障害で停止させることなく稼働し続けられる能力を高める取組を行いました。これにより、リージョン間でスピーディにインターネットバンキングを提供する環境を切替えることが可能となり、お客さまに対し、セキュアで安定したサービス提供の継続性向上が見込まれます。

今回のマルチリージョン化では、バックアップデータの目標復旧時点(RPO:Recovery Point Objective)を0秒として実現。メインサイトの東京リージョンで提供しているサービスに障害や停止を検知すると、Amazon EventBridge*2やAWS Lambda*3を用いたアクションの自動化で、確実かつ迅速な切替を行います。Amazon Aurora Global Database*4により、データの完全性を確保しつつ、大阪リージョンのシステムが稼働し、インターネットバンキングサービスの提供が行われます。

出所:住信SBIネット銀行株式会社出所:住信SBIネット銀行株式会社

*2 Amazon EventBridge

https://aws.amazon.com/jp/eventbridge/

*3 AWS Lambda

https://aws.amazon.com/jp/lambda/

*4 Amazon Aurora Global Database

https://aws.amazon.com/jp/rds/aurora/global-database/

住信SBIネット銀行は、お客さま中心主義のもと最先端のテクノロジーを活用することで

金融サービスを変革し、社会をより快適で便利なものに変えていくことを目指してまいります。

■住信SBIネット銀行株式会社 

常務執行役員 木村 紀義 より

「住信SBIネット銀行は、お客さま中心主義のもと、最先端のテクノロジーを活用することで、常にお客さまの利便性と安全性、サービスの継続性向上に取り組んでおります。このたび、クラウド技術において圧倒的な先進性を有するアマゾンウェブサービスを活用し、最先端のアーキテクチャーを活用したマルチリージョン化によるバックアップ機能強化により、さらなる業務継続性および安全性の確保を実現いたしました。

今後も、テクノロジーと公正の精神で豊かさが循環する社会の実現を目指してまいります。」

■アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社 執行役員 エンタープライズ事業統括本部 

金融事業 / ストラテジックアカウント / 西日本事業本部 統括本部長

鶴田 規久 氏 より

「AWSジャパンは、住信SBIネット銀行がAWSの東京および大阪リージョンを活用したインターネットバンキングの可用性向上に向けた取り組みを歓迎します。AWSジャパンは、金融機関のお客さまが多様化する顧客のニーズを理解し、より高いレベルのサービス提供を通じてビジネスの変革を推進する支援を行っています。住信SBIネット銀行はこれまでもAWSを活用してインターネットバンキングをはじめ様々なサービスを開発し、顧客に提供してきましたが、今後さらに最新のクラウドテクノロジーやクラウドネイティブなサービスの活用を進め、安定した顧客サービスの向上を実現されることを期待しております。」

 以上

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

アリババクラウド・ジャパンサービス/アリババクラウド、パートナー企業とともに日本でDXラボを開設し、ビジネスイノベーションを促進

東急不動産や、TSIホールディングスなどの企業が参画

アリババグループのデジタルテクノロジーとインテリジェンスの中枢であるアリババクラウドは本日、デジタル変革プロセスを加速させることを目的としたプログラム「アリババクラウドDXラボ」を発足させること発表しました。本プログラムは、リテールや、ロジスティクスなどの分野に特化し、参加メンバーとの協力のもと、革新的な産業ソリューションの共同開発を行います。

本プログラムは、東急不動産株式会社や「PEARLY GATES(パーリーゲイツ)」や「MARGARET HOWELL(マーガレット・ハウエル)」などのブランドを展開するアパレル大手の株式会社TSIホールディングス(以下、TSIホールディングス)といった企業が初期のプログラムメンバーとして参加しています。また、ゲーム開発スタジオのJP GAMES株式会社、韓国のライブコマース大手企業のLaLa Station、ブロックチェーンソリューションを手掛けるAvalanche、Cloud Naviといった企業もテクノロジーパートナーとして参画し、アニメーション、メタバース、ライブストリーミング、ブロックチェーン、ITサービスサポートなどの技術リソースおよび、関連分野の専門知識をプログラムメンバーに提供します。

このプログラムでは、サプライチェーン管理、統合小売、メタバース空間でのインタラクティブなEコマースショッピング、インテリジェントな顧客サービス、デジタルワークスペース通信などの分野で、アリババクラウドとテクノロジーパートナーがプログラムメンバーのサービスをアップグレードするためのクラウドコンピューティングやAIサービス、産業ノウハウ、ソリューションなど幅広いテクノロジーリソースを提供します。プログラムメンバーとテクノロジーパートナーは、ネットワーキングイベントやテクノロジートレーニングを通じて定期的に交流し、業界のトレンドなどを共有し、次世代の革新的なアプリケーションの開発に取り組みます。さらに、開発された製品やサービスは、それぞれの業界にポジティブな影響をもたらすことが期待されています。

アリババクラウドジャパンのカントリーマネージャーであるユニーク・ソン(Unique Song)は、次のように述べています。
「この新たな取り組みを通じて、セクターを超えたDXとEX(エクスペリエンストランスフォーメーション)を促進するために、日本の主要ビジネスと提携できることを大変嬉しく思います。私たちは共に、最新技術を駆使し、日本や海外で高まるビジネスチャンスを開拓していきます。これは、最先端のクラウドテクノロジーを通じて顧客企業とパートナーの成功を実現するという、当社の日本市場に対する長期的なコミットメントにも一致しています。」

アリババクラウドDXラボは、日本の現地企業が無料で参加できるプログラムであり、現在メンバーを募集中です。

日本と中国におけるTSIホールディングスの在庫管理に関するスマート物流ソリューション
ラボから生まれた最初の共同イノベーションには、アリババクラウドとTSIホールディングスとのコラボレーションがあります。両社による戦略的提携のもと、TSIホールディングスはアリババクラウドのスマート物流ソリューションを導入し、日本および海外で同社のサプライチェーンのデジタル化に取り組みます。

今回の取り組みにより、TSIホールディングスは、アリババクラウドの倉庫管理システム(以下「WMS」)を導入することで、在庫状況をリアルタイムで把握し、それに基づいた物流管理の意思決定が可能になります。このクラウドベースのスマートソリューションは、アリババグループ傘下の物流企業であるツァイニャオ・ロジスティクス(以下ツァイニャオ)のスマートロジスティクス技術を活用して開発されています。

アリババクラウドのWMSは、従来のアナログ管理からの切り替えとなり、データ志向のアーキテクチャで設計されています。このソリューションにより、輸送状況や在庫状況を可視化し、AIを活用することで、お客様の最も近い倉庫からの入出荷の作業平準化や、荷物量の予測による在庫管理の改善といった効果が期待されており、さまざまな業務効率化が可能となります。

TSI ホールディングスは、2023年3月に上海と付随する日本のクロスドック倉庫、2023年11月にはベトナムの倉庫でアリババクラウドのWMSを展開し、今後も複数の物流拠点に展開する予定です。

株式会社TSIホールディングスの代表取締役社長である下地 毅氏は、次のように述べています。

「アリババクラウドとの協業を拡大できることを嬉しく思います。今回、アリババクラウドのWMSを利用することで、絶え間なく変化するグローバルなサプライチェーン環境に対応する物流基盤を4ヶ月と素早く構築することができました。日本と海外のサプライチェーンを一つのフレームワークで管理することで、スムーズな荷渡しが実現し、貿易コストの削減と、関連するカーボンフットプリント削減にも貢献することができます。物流2024年問題に対し、荷主として輸送事業者の負担軽減に努め、より多くのお客様に満足いただけるショッピング体験と持続可能なファッションエンターテインメント産業の実現を目指します。」

また、TSIホールディングスとアリババクラウドは、TSIホールディングスのオンラインショップと実店舗の在庫管理、RFIDや自動化倉庫などのスマート物流ソリューションの活用を通じて、サプライチェーンの最適化と、より快適な購買体験の実現に取り組んでいます。

 

【TSIホールディングスについて】

TSIホールディングスは㈱東京スタイルと㈱サンエー・インターナショナルが2011年に経営統合して発足しました。2022年4月に「ファッションエンターテインメントの力で、世界の共感と社会的価値を生み出す。」というパーパスを掲げ、時代の流れを先取りする、ファッションエンターテインメント創造企業を目指しています。

TSIホールディングスは「PEARLY GATES」や「MARGARET HOWELL」、「HUF」など50を超えるブランドを有し、幅広い事業ポートフォリオと多様な販売チャネル、性別・年齢を問わない顧客との接点という独自の強みを持っています。また、先進技術にも積極的に取り組み、2017年からモノづくりにおいて3Dによる服のシミュレーションを導入し、納品サイクルの短縮化やサンプル費の削減等、リアルビジネスで活用するための取り組みを行ってきました。今後の成長領域として掲げている「ウェルネス&ライフスタイル」や「ストリート&カルチャー」の分野において、当プロジェクトの参入を検討しており、中期経営計画で掲げたファッションエンターテインメントと新たな価値創造に向け、パーパスの実現を目指していきます。

【アリババクラウドについて】

2009年に設立されたアリババクラウドは (www.alibabacloud.com)、アリババグループのデジタルテクノロジーとインテリジェンスの中枢です。アリババクラウドは、エラスティックコンピューティング、データベース、ストレージ、ネットワーク仮想化サービス、大規模コンピューティング、セキュリティ、管理およびアプリケーションサービス、ビッグデータ分析、機械学習プラットフォーム、IoTサービスなど、あらゆるクラウドサービスを世界中のお客様に提供しています。IDCの調査でアリババクラウドは2018年以降、Infrastructure as a Service(IaaS)分野で世界3位のサービスプロバイダーに認定されています。また、ガートナーには、アリババクラウドは2018年以降、売上高で世界3位、アジア太平洋地域で1位のIaaSプロバイダーとして認定されています。

【ツァイニャオ・ネットワーク(菜鳥網絡)について】

2013年に設立されたツァイニャオ・ネットワーク(菜鳥網絡)は、スマートロジスティクス企業であり、アリババグループの物流部門でもあります。顧客価値創造へのコミットメントの一環として、サプライチェーンに関わるすべてのプレーヤーの効率性と顧客体験を向上させることを目的とし、物流事業に関し協力的なアプローチを採用しています。中国国内では24時間以内、全世界では72時間以内の配送を目指し、「To make it easy to do business anywhere(あらゆるビジネスの可能性を広げる力になる)」というアリババグループのミッションを実践しています。詳細については https://alibaba.co.jp/service/cainiao/ をご覧ください。

 

 

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G-gen/株式会社G-gen、無料ウェビナー「Google Workspace グループ相談会 第2回:プランのおさらい&セキュリティ機能 編」を実施

株式会社G-gen(本社:東京都新宿区、代表取締役:羽柴孝)は、無料ウェビナー「Google Workspace グループ相談会 第2回:プランのおさらい&セキュリティ機能 編」を9月1日(金) 13時より実施いたします。
ウェビナー詳細・申込み:https://g-gen.co.jp/events/20230901_webinar.html

■ウェビナー概要

第2回目の相談会となる今回は、Google Workspace のどのプランでどのサービスや機能が利用でき、価格はいくらなのかを解説いたします。

特にEnterpriseプランには、どういうセキュリティ機能があるのか、管理画面や画面を動かしながら見ていきます。

週末のお昼時に、参加型のディスカッションを楽しんでいただけますと幸いです。

■対象者

・Google Workspace の 導入を検討している、または興味がある方

・Google Workspace のどのプランを選択しようか迷っている方

・Google Workspace Enterprise プランのセキュリティ機能について興味がある方

・Google Workspace のプランをアップグレードしたいと考えている方

・他社のお悩みや相談を聞いて一緒に検討してみたい方

 *複数社参加を想定していますので、質問事項の内容についてはご考慮ください。

■ウェビナー詳細

日時:2023年9月1日(金) 13:00〜14:00(QA含む) 受付開始 12:50

会場:オンライン(Google Meet)での開催です。※お申し込み後にURLを送付いたします。

参加費:無料

主催:株式会社G-gen

詳細・申込み:https://g-gen.co.jp/events/20230901_webinar.html

■株式会社G-genに関して

株式会社G-genは”クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく”をビジョンに2021年にGoogle Cloud / Google Workspace の専門クラウドインテグレーターとして創業しました。Google Cloud を簡単にご利用いただけるように、スターターパックや利用支援やエンジニアサポート等のサービスを展開しております。

様々なお客様への導入実績および有資格者などから Google Cloud パートナーに認定されております。マネージド サービス プロバイダ認定もいただいており、日本でも数少ない両認定を取得しているパートナーになります。

■会社概要

社 名:株式会社G-gen

代 表 者:代表取締役 羽柴孝

本 社:東京都新宿区揚場町1番 21号 飯田橋升本ビル2階

設 立:2021年8月

資 本 金:230,000千円(資本準備金含む)

事業内容:Google Cloud、Google Workspaceのリセール、インテグレーションおよび運用保守

会社HP:https://g-gen.co.jp

Facebook:https://www.facebook.com/GgenCoLtd

X(旧Twitter):https://twitter.com/Ggen_cloud

公式Blog:https://blog.g-gen.co.jp/

*Google Cloud 及び Google Workspace は、Google LLC の商標です。

 

 

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リンク/クラウド型コールセンターシステム「BIZTEL」が、電話応対中に「SMS送信」が簡単にできる機能をリリース

「ワークスペース」画面

〜資料送付やアンケート調査など、様々な活用方法で柔軟な顧客対応を実現〜

6 年連続 国内シェア第1位(※1)のクラウド型 CTI /コールセンターシステム「 BIZTEL(ビズテル) 」を展開する株式会社リンク(本社:東京都港区、代表取締役社長:岡田 元治)は、本日より、電話応対に必要な情報表示・作業の機能を統合してシームレスに操作できる「ワークスペース」の追加機能として、応対中の相手へ簡単・スムーズに「SMS送信」ができるオプションサービスの提供を開始します。

※1 デロイト トーマツ ミック経済研究所『マーテック市場の現状と展望2022年度版 クラウド型CRM市場編 (第6版)』による。

リンクが提供するBIZTELは、さまざまな規模や業界の、2,000社以上が利用するクラウド型のコールセンターシステムです。クリアな通話、安定したシステム、高水準のセキュリティ、シニア層のオペレーターにも使いやすいユーザインターフェースに加え、CRM連携・音声認識をはじめとする多彩な機能を提供しており、メーカー・小売・金融・製薬・IT・インフラ・サービス業などの幅広い業界において、顧客対応の効率化や在宅勤務によるセンター運営を支援しています。

BIZTELではバージョン3.8.0(2023年7月27日リリース)より、通話や顧客情報・通話履歴の表示、応対記録の入力などが1つの画面で完結できる「ワークスペース」を提供しています。この度リリースした「SMS送信」オプションは、ワークスペースからワンストップで簡単にSMS(ショートメッセージ)が手動で送れる機能です。

本機能を利用することで、応対の過程で発生する問い合わせの関連資料やマニュアルの案内、またカード決済の認証用URLの送付を、通話中、または切電後すぐに行うことができます。そのほか、通話後にアンケートフォームを送付してお客さまの声を収集し、応対品質の向上やサービスの改善に活かす、といった使い方も可能です。

様々なシチュエーションにあわせてSMS送信を活用することで、柔軟な顧客コミュニケーションが実現します。

「ワークスペース」画面「ワークスペース」画面

また、本機能では応対中のお客さまが携帯電話の場合、SMS送信の宛て先に自動でその番号が登録されるため、入力の手間を省略、また入力ミスを防止することもできます。もちろん、お客さまから別番号宛に送るよう指定があった際は、手動で送信先を入力・変更することが可能です。

さらに、お客さまの端末の設定により受信できないなど、正常にSMSが届かなかった場合は履歴にエラー通知が表示されます。送信エラーの発生がすぐに確認できるため、迅速なフォローが可能になり、不達によるトラブルを防ぐことができます。

「SMS送信」の操作画面「SMS送信」の操作画面

■利用料(税別)

※2 顧客に通知する「送信元番号」の利用費用(1番号分)が含まれます。

※3 送信元番号を複数使用する場合、2番号目以降、追加料金がかかります。

※4 送信元番号に関する情報の変更など、オーダーごとに費用がかかります。

◼️注意事項

・送信先番号が070・080・090から始まる11桁の番号でない場合は送信できません。

・SMSの受信はできません。

  

BIZTEL では、今後もユーザの要望をもとに、企業の電話業務の効率化に貢献するための機能提供を積極的に継続してまいります。

BIZTEL(ビズテル)について

BIZTELは2006年のサービス提供開始以来、クラウド型テレフォニーサービスのパイオニアとして企業向け電話システムやコールセンターシステムを幅広く展開しています。現在、2,000社超の導入企業数、41,000席超の稼働席数を達成しており、デロイト トーマツ ミック経済研究所より発行された『マーテック市場の現状と展望2022年度版 クラウド型CRM市場編(第6版)』においては、クラウド型コールセンターシステム6年連続シェア第1位のサービスとしてリストアップされました。また、富士キメラ総研より発刊された『ソフトウェアビジネス新市場2023年版』においても、SaaSのCTI(電話とコンピューターの統合システム)の国内シェア第1位を達成しています(2022年度実績、金額ベース)。

サービスの詳細は、https://biztel.jp/ をご覧ください。

株式会社リンクについて

株式会社リンクは、業界最大級の稼動台数を持つ専用ホスティング「at+link」、クラウド型ホスティング「リンク・ベアメタルクラウド」を軸として、6年連続シェア第1位のクラウド型コールセンターシステム「BIZTEL」、セキュリティプラットフォームサービス「PCI DSS Ready Cloud」など、さまざまなサブスクリプション型サービスを提供しています。農系事業にも取り組んでおり、2011年10 月からは岩手県岩泉町にある自然放牧酪農場「なかほら牧場」を運営しています。事業の詳細は、https://www.link.co.jp/ をご覧ください。

★リンクが運営するメディアサイト

「最適なサービスで一歩先行く組織へ」ビジネスに伴走する課題解決メディア『 LINK Watch! 』

https://watch.link.co.jp/

 

 

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