通信・インターネット

網屋/事例公開【Recovery International株式会社】が「Hypersonix」でネットワーク管理をスムーズに

訪問看護業界もDXの時代へ

株式会社網屋(東京都中央区 / 代表取締役社長:石田 晃太 / 以下、網屋)はこの度、Recovery International 株式会社(東京都新宿区 / 代表取締役:大河原 峻 / 以下、Recovery International)に対しクラウド無線LAN「Hypersonix」を導入いたしました。

Recovery Internationalでは、業務システムを全てクラウドサービスにすることで、訪問先などから電子カルテの閲覧やチャット業務ができるようにしています。このようにDX(業務効率化)を図っている中で、ネットワーク遅延がたびたび発生し、DX推進の壁となっていました。改善したい点として、今後の企業規模拡大を見据え、拠点・従業員が増えても安定したネットワークであること、本部からネットワークを遠隔で管理できる体制にすることが出てきました。そこで、クラウド無線「Hypersonix」を導入することにより更に安定したネットワーク環境・遠隔管理体制を構築することができました。

 ■課題と導入効果
 

■ご担当者様のコメント

導入後、Web会議の通信トラブルについての声を聞かなくなりましたね。そのおかげで業務効率があがりました。もしも障害があった際でも、遠隔から原因特定ができるため状況把握がしやすく助かっています。

―Recovery International 株式会社 若田様

 

◆導入事例URL

https://www.amiya.co.jp/case/hypersonix/case21.html

 

◆本プレスリリースURL

https://www.amiya.co.jp/press/detail/20210714_000960.html
 

 

◆Hypersonixとは

Hypersonix(ハイパーソニックス)は、ビジネス無線LANをクラウドから設計構築/運用するネットワーククラウドサービスです。オフィスや店舗/工場/学校/病院などあらゆるWiFi環境を快適安全に運用します。

 

<会社概要>

 

■Recovery International 株式会社について

Recovery Internationalは、「もう一人のあたたかい家族」を理念に掲げ、訪問看護・訪問マッサージ事業を全国で運営しています。
ご利用者様とご家族が安心して在宅生活を送れるよう、地域のみなさまと連携し24時間365日体制でサービスを提供しております。

Recovery International Webサイト:https://www.recovery-group.co.jp/

■株式会社網屋について

当社は、ファイルデータ漏えいなど内部不正防止を目的としたデータセキュリティ事業と、ネットワークにおける外部攻撃の防御を目的としたクラウド型のネットワークセキュリティ事業を展開しております。

網屋Webサイト: https://www.amiya.co.jp

 

 

◆お問い合わせ先
 

プレスリリースに関するお問い合わせ 製品に関するお問い合わせ
株式会社網屋 マーケティング部

TEL: 03-6822-9999(代表)

E-Mail: sa-mktg@amiya.co.jp

株式会社網屋 ネットワークセキュリティ事業部

TEL: 03-6822-9995(ダイヤルイン)

E-Mail: infra-sales@amiya.co.jp
 

 

 

 

 

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SAMURAI/【スキルに関する意識に関する調査レポート】コロナ禍において「スキルを身につけたい」「手に職をつけたい」と思う人が約8割に。身につけたいスキル1位と0.9%で僅差の2位に「プログラミング」

2021年4月5月の無料カウンセリング実施数が、昨年比最大166%アップ!

マンツーマンオンラインプログラミング塾「侍エンジニア塾」を運営する株式会社侍(本社所在地:東京都渋谷区、代表取締役 :木内 翔大)は、プログラミング学習をするきっかけについて調査を行いましたので、発表いたします。

侍エンジニア塾:https://www.sejuku.net/

【調査サマリー】

①コロナ禍において「スキルを身につけたい」「手に職をつけたい」と思う人が84.3%
②どのような習い事(スキル・資格)をしてみたいかの質問に「語学」が40.6%1位、「プログラミング」39.5%で僅差の2位
③「給料が上がりそうな習い事」「転職で有利になりそうな習い事」「副業で活かせそうな習い事」についての質問に「プログラミング」が1位
④「プログラミングやWebデザインをならうとしたらなんのために習いたいか」の質問に「副業」が1位

■コロナ禍において「スキルを身につけたい」「手に職をつけたい」と思うが84.3%

一般男女を対象に、コロナ禍において、「スキルを身につけたい」「手に職をつけたい」
と思いますかの質問を聞いたところ、思う47.2%、やや思う37.1%と回答し、約8割以上の人がスキルを身につけたいと考えていることがわかりました。

コロナ禍により、仕事に不安を感じ、新たなスキルを身に付けようと思っている人が増えてきている傾向にあり、コロナ禍で在宅勤務へと働き方が変わり、通勤がなくなったことで生まれた隙間時間をスキルアップに活かしたいと思っている人が増えてきているということが伺えます。

■1位との差がわずか0.9%!どのような習い事(スキル・資格)をしてみたいかの質問に「プログラミング」が僅差で2位

どのような習い事(スキル・資格)をしてみたいかと思いますかと質問したところ、1位は語学で語学40.6%、2位がプログラミング39.5%、3位にWebデザイン30.6%という結果になりました。

■コロナ禍において、仕事に対しどのように思いますかの質問に「不安がある」が約8割

コロナ禍において、仕事に対しどう思いますかの質問に対して「不安がある」と回答した人が37.6%、「どちらかと言えば不安がある」が42.3%という結果となり、約8割の人が不安を感じていることがわかりました。

■「給料が上がりそうな習い事」「転職で有利になりそうな習い事」「副業で活かせそうな習い事」についての質問に「プログラミング」が1位

複数の習い事の中で、当てはまるイメージを聞いたところ、「給料が上がりそうな習い事」「転職で有利になりそうな習い事」「副業で活かせそうな習い事」の3つでプログラミングが1位という結果になりました。

プログラミングを習得することで今後のビジネスにおいて役立つと考えている人が多い結果となりました。

■「プログラミングやWebデザインを習うとしたらなんのために習いたいか」の質問に「副業のため」が1位

「プログラミングやWebデザインを習うとしたらなんのために習いたいか」の質問に対しては、「副業のため」が45.9%、「転職のため」が39.7%、「将来のスキルアップ投資のため」が34.6%という結果となりました。

まずプログラミングを本業にするという考え方ではなく、副業としてプログラミングを始めたい人が多く、収入を少しでも増やし生活を安定させたいというニーズが高まっていることが伺えました。

■2021年4月、5月の無料カウンセリング実施数が昨年比最大166%に!プログラミング習得ニーズの高まりが顕著に

SAMURAI ENGINEERでは、入塾前にオンラインでの無料カウンセリングを実施しており、昨年4月、5月緊急事態宣言中の無料カウンセリング数が、4月が149%アップ、5月が145%アップとなっておりました。

2020年5月以降もコロナ禍の中、多くのお問い合わせをいただき無料カウンセリングを受講していただいておりましたが、今年1月の緊急事態宣言以降からさらに無料カウンセリングのお問い合わせが急増しております。

2021年1月、2月は昨年4月対比で136%増、3月、4月が166%増、5月が154%増という結果となりました。

体験レッスンの予約だけでなく、入塾者数も前年比で大きく伸びており、コロナ渦において、プログラミング学習に関する関心度がさらに高まっていることが伺えます。

SAMURAI ENGINEERでは、「質の高いIT教育で世界平和を実現する」を掲げ、プログラミング教育により、質の高いIT教育を多くの人に提供することで、貧困や不平等をなくし、生産的で働きがいのある雇用を生み出します。

■調査概要

実施期間:2021年5月12〜13日
性別:男女
年齢:20~69歳
地域:全国
調査人数:1000名
調査対象:スキルを身につけるために習い事を始めたいと考えている人、かつ有職者(オフィスワーカー)

■会社概要
企業名 株式会社SAMURAI
代表取締役 木内 翔大
設立年月 2015年3月19日
資本金 110,000千円 
所在地 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂2丁目11-1 Gスクエア渋谷道玄坂 4F
事業概要 プログラミング学習サービス

 

 

 

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村田機械/【ムラテック・村田機械】仕事管理システム搭載ストレージ「IG Work Manager」を発売

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小規模製造業における仕事の進捗を簡単に見える化。アンチウイルス機能搭載のネットワークストレージでセキュリティ対策も。

IG Work Managerは、従来のワークフローをそのまま活かし、仕事の進捗管理を簡単にWeb画面で見える化できる仕事管理システムと、冗長性が高く保存データのアンチウイルス機能も搭載したネットワークストレージを一体化した製品です。
比較的規模が小さく多品種小ロット生産をされている製造業のお客様にご活用いただけます。

 

村田機械株式会社(本社:京都市伏見区竹田向代町136 代表取締役社長:村田大介)は、「仕事管理システム搭載ストレージ IG Work Manager(アイジーワークマネージャー)」を、ムラテック販売株式会社を通じ2021年10月より発売します。また、インテックス大阪にて7月14日から開催される「第13回 生産システム見える化展」に参考出展予定です。

IG Work Managerは、従来のワークフローをそのまま活かし、仕事の進捗管理を簡単にWeb画面で見える化できる仕事管理システムと、冗長性が高く保存データのアンチウイルス機能も搭載したネットワークストレージを一体化した製品です。「仕事の進捗は現場に確認に行かないとわからない」「現場の仕事の方法は変えたくない」「データ管理やセキュリティ対策に不安を感じている」という、比較的規模が小さく多品種小ロット生産をされている製造業のお客様にご活用いただけます。

【開発経緯】
ムラテック販売では、2020年4月に村田機械グループ内の別会社から移管した生産管理システム事業を担うファクトリーソリューション営業部が発足。主力製品である統合型の生産管理システムを販売する中で、多品種小ロット生産が主となる小規模製造業のお客さまからは、従来からの紙ベースでの仕事の運用を大きく変えずに導入できる、より簡便なシステムを求める多くの声をいただいていました。

一方、従来からの事業を担うオフィスソリューション営業部は、長年培ってきた小規模事業所向けデジタル複合機およびドキュメント管理システムの販売経験を通じて、小規模事業所ではデータ管理やセキュリティ対策について、必要性は感じていても対応できる人員がいないことなどから、対応が後回しになるケースが多い実状を把握し、5年前よりそうしたニーズに応えるセキュリティ機能搭載ネットワークストレージを発売し、順調に販売を伸ばしてきました。
そこで、こうした小規模ならではの課題を抱えている製造業のお客様のニーズをAll-in-Oneで満たせる製品として、簡便な仕事管理システムと、既に小規模事業所向けとして実績のあるストレージを一体化した「IG Work Manager」を村田機械で開発、ムラテック販売を通じて販売します。
 

【IG Work Managerの特長】
①仕事の進捗をWeb画面で見える化
比較的規模の小さな製造業では、現場担当者の経験頼りや白板に手書きといった仕事の進捗管理もまだまだ多くありますが、業務量や製造品種が増えるにつれて、問合せ対応に手間取ることや納期・数量ミスを引き起こしがちです。IG Work Managerは製造の仕事を案件ごと・工程ごとに一元管理し、Web画面でリアルタイムに状況把握できるので、問合せの確認にかかる時間を大幅に短縮し、認識違いなどによるミスを無くせます。

②今までの仕事手順を変えずに導入できる
システム導入でよくある失敗が、システムに仕事の手順を合わせようとして馴染まずに頓挫するということです。IG Work Managerは現場の仕事の仕方は一切変える必要はありません。図面や指示書などの書類にバーコードを貼付することで「案件」として管理。作業の着完はバーコード読取りで記録していくだけでシステムに反映されます。従来からの紙ベースでの仕事の運用を大きく変えずに導入できます。

③高性能ストレージで安全にデータ管理
4TBの大容量ネットワークストレージを装備しています。HDDは熱や振動に強いNAS向けHDD「Western Digital RED」を搭載。さらに3基のHDDに同じ情報を保持して冗長性を高めたトリプルミラー方式を採用し、業務データを安全に電子化して保存します。
保存データは顧客名や案件番号で手軽に検索できるので、過去の仕事のデータもすぐに探し出せて業務効率を向上できます。
また保存データを専用のクラウドストレージにアップロードして、社外の取引先と安全に共有することもできます。

④小規模企業に必要十分なセキュリティ機能
ストレージ内保存データのアンチウイルス機能も標準搭載しています。定期的にウイルスチェックを実行し、もし検出されると自動的に駆除・隔離するので安全です。
またBCP対策としてストレージ保存データをクラウドにバックアップ保存することも可能です。大切な業務データを多重に守ることで事業継続性を高めます。

その他の詳細は、製品WEBサイトからご確認いただけます。
https://igworkmanager.jp/

【製品概要】

外形寸法 幅 274mm×奥行き 227mm×高さ 295mm
質量 約7.5kg(HDD除く)
電源 AC100V(50/60Hz)
搭載ドライブ 3.5inch SATA HDD(3基)
ドライブ容量 4TB
RAIDレベル RAID1
LANインターフェース IEEE802.3(1000BASE-T/10GBASE-T)×2
USBポート USB2.0×1、USB3.0×4(マルチポート)
ファイル共有 SMB/CIFS, Web, AFP(Time Machine), WebDAV
WEBインターフェース対応ブラウザー Edge、Chrome、Safari
※画面サイズ1024×768以上で表示できる端末
ユーザー登録 最大10ユーザー
ライセンス期間 5年

 

 

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グローバルインフォメーション/地理情報システム(GIS)市場、2021年から2026年にかけて力強く成長見込み

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「地理情報システム(GIS)市場:世界の業界動向、シェア、規模、成長、機会、予測(2021~2026年)」(IMARC Services Private Limited)の販売を7月12日より開始いたしました。

【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/imarc988280-geographic-information-system-gis-market-global.html

市場の概要
地理情報システム(GIS)市場は、2020年に89億米ドルの規模に達しました。今後、同市場は、2021年から2026年にかけて力強い成長を示すと予想されています。

地理情報システム(GIS)は、地表の位置に関連するデータを収集、管理、調査するシステムです。GISは、地図データ、写真データ、デジタルデータなど、さまざまな形式のデータを統合し、地形情報や関係性をよりよく理解することを可能にします。その結果、GIS ソフトウェアは、地図作成、事故分析、ルート変更設計、交通計画、災害管理および軽減、地すべりハザードゾーニング、ナビゲーションなどに使用されています。これらの機能は、空間情報を分析し、3D マップを使用してデータのレイヤーを視覚的に整理することで実行されます。

GISマップは簡単に共有でき、アプリに組み込むことで、誰でもどこでもバーチャルにアクセスすることができます。これらのシステムは、空間的なパターンや関係性をより深く理解するのに役立ち、コストを削減し、より良い意思決定を可能にし、全体的な経営パフォーマンスを向上させます。そのため、GISは、教育、軍事・防衛、農業、林業、不動産など、さまざまな業界で利用されています。軍事・防衛分野では、位置情報、物流管理、スパイ衛星などにGISが利用されています。また、農業分野では、精密農業、土壌マッピング、作物生産性の分析などにGISの利用が増えています。さらに、技術の進歩に伴い、主要プレイヤーは人工知能(AI)とGISの統合を進めています。例えば、AIを使って空間的なビッグデータから情報を抽出する地理空間人工知能(GeoAI)の登場は、政府がスマートシティを開発したり、都市インフラを計画したり、ある地域の変化を長期的に追跡したりするのに役立っています。

主要な市場区分
地理情報システム市場は、コンポーネント、機能、デバイス、最終使用産業、地域に基づいて分類されています。

市場の競合状況
地理情報システム市場における主要な企業としては、Autodesk Inc.、Bentley Systems Incorporated、Caliper Corporation (PSI Services LLC)、Computer Aided Development Corporation Limited (Cadcorp)、Environmental Systems Research Institute Inc.、General Electric Company、Geosoft Inc. (Seequent Ltd.)、Hexagon AB、Maxar Technologies Inc.、SuperMap Software Co. Ltd.、Topcon Corporation、Trimble Inc.などが挙げられます。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/imarc988280-geographic-information-system-gis-market-global.html

【本件に関するお問合せ先】
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
E-mail:dbm@gii.co.jp
URL:https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション 会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界6カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託、国際会議/展示会の代理販売
市場調査レポート/年間契約型情報サービス:https://www.gii.co.jp
委託調査:https://www.gii.co.jp/custom_research/
国際会議/展示会:https://www.giievent.jp/partnering.shtml

 

 

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独立行政法人国立高等専門学校機構/鳥羽商船高専とKDDI(株)がDX人材育成に向けたオンライン授業を実施

〜全国高専で2例目〜

令和3年6月24日(木)、鳥羽商船高等専門学校(三重県鳥羽市)(以下、鳥羽商船高専)において、KDDI株式会社(以下、KDDI)地方創生推進部マネージャー櫻井優治氏をオンライン講師として、「最新通信技術」に関するキャリアデザイン授業を実施しました。KDDIが高等専門学校にてオンライン授業を行うのは、鳥羽商船高専が全国で2例目となります。

         
実施した内容
 授業では、電子機械工学科・制御情報工学科5年生を対象とし、KDDIの専門分野である、通信や “5G,IoT” などの先端技術、それらを活用した事業創造などを盛り込んだ構成としており、学生に地域課題解決への気づきを感じてもらうことを目指したカリキュラムとなっています。
講師による通信技術・通信デバイスの活用事例や最新技術の解説に、学生たちは熱心に聞き入っていました。

 なお、鳥羽商船高専、KDDI、KDDI総合研究所は『地域DX推進と人材育成を目的とした包括的連携協定』を締結しており、今回の授業はその一環として実施しました。

地域DX推進と人材育成を目的とした包括的連携協定について
 鳥羽商船高専、KDDI、株式会社KDDI総合研究所(以下 KDDI総合研究所)は、AI/IoTなど先端技術を活用した研究による地域DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進と、5Gを活用した遠隔教育を通し、地域を担うイノベーション人財の創出を目指す包括的連携協定(以下 本協定)を2020年11月17日に締結しました。
 3者は、鳥羽商船高専が三重県で行う学術研究と、KDDI、KDDI総合研究所が持つAIやIoTデバイスなどの先端技術を活用することで、農業・水産業における人手不足の課題を解決していきます。
 また、新たに構築される5Gネットワーク環境を通した他地域との交流により、地域全体のDX推進に向けた人財育成を目指します。

■本協定の内容
1.5G環境の構築と遠隔教育
・鳥羽商船高専に新たに構築する5Gネットワーク環境を活用することで、他地域の教育機関と繋いだ遠隔教育を実施。

2.先端技術とその活用についての共同研究
・通信技術を基盤とした、観測データ取得、AI画像認識および、センシング技術の活用による研究を通して、人的作業のDXを推進し、人手不足による作業負荷の拡大などの課題を解決。
・漁獲量の予測を実現するスマートブイの導入による漁業の効率化。

3. Society 5.0を担う人財育成機会の創出
・「KDDI DIGITAL GATE」による、デザイン思考をベースとしたワークショップや、アジャイル開発(※)実践のためのハンズオン研修の実施。
・三重県の地域資源を活用したDX講義、起業イノベーション人財育成セミナーを通した、地域産業を支える人財育成支援。

■役割
鳥羽商船高専
・農業・水産業などの研究、実証フィールドの提供
・共同研究分野に関する知見提供
・地域でのDX推進に向けた啓蒙活動
KDDI
・鳥羽商船高専への5Gネットワーク環境の構築
・他地域の教育機関との遠隔教育環境整備
・DX、起業家教育などの講演やコンテンツ提供
KDDI総合研究所
・水産業のDX推進に向けた先端機器の設置と運用
・先端機器を活用した海洋環境データの収集と分析
・共同研究分野に関する知見提供

※アジャイル開発:
アジャイル開発とは、システムやソフトウェア開発におけるプロジェクト開発手法の一つです。
チームを組み、要件定義、設計、開発、テスト、リリースといった開発工程を、一つひとつの小さな機能単位で繰り返し行い、開発を進めていきます。

鳥羽商船高等専門学校について
 鳥羽商船高等専門学校は、明治14年に船舶職員養成を目的とした東京攻玉社分校鳥羽商船黌として創設され、本年8月で創立140周年を迎えます。
 教育理念は【進取・礼譲・質実剛健】であり、人間力にあふれた、創造性豊かで国際的に通用する、高度な実践的技術者の育成を行っています。
 平成31年に商船学科、電子機械工学科、制御情報工学科の3学科体制から、工業系2学科(電子機械工学科及び制御情報工学科)を改組し、情報機械システム工学科を開設しました。本科で5年(商船学科では5年半)、専攻科に進んだ人はさらに2年間勉強し、実践的な工学の知識と技術を身につけます。

【学校概要】
会社名:独立行政法人国立高等専門学校機構 鳥羽商船高等専門学校
所在地:三重県鳥羽市池上町1番1号
代表者:和泉 充
設立:1881年
URL:https://www.toba-cmt.ac.jp/
事業内容:高等専門学校・高等教育機関

KDDIについて
 KDDIは、個人・法人のお客さま合わせて約5,800万の契約数を有し、通信を中心に周辺ビジネスを拡大する「通信とライフデザインの融合」を推進しています。個人のお客さまには主に「au」ブランドの移動通信と固定通信サービスに加えて、
 コマース・金融・エネルギー・エンターテインメント・教育などのライフデザインサービスを提供しています。海外では、ミャンマーとモンゴルにおいて個人のお客さま向けサービスを提供し、「通信とライフデザインの融合」モデルを展開しています。
 さらに、法人のお客さまには、5GやIoTなどの技術を活用し、パートナー企業との連携によりお客さまのデジタルトランスフォーメーションをサポートするほか、KDDI「IoT世界基盤」や「TELEHOUSE」を軸に、グローバル規模でお客さまのビジネスに貢献するサービス・ソリューションをワンストップで提供しています。KDDIグループは、”社会の持続的な成長に貢献する会社”として、SDGsの取り組みを加速させ、お客さまや社会とともに持続的な成長・発展を目指していきます。

【会社概要】
会社名:KDDI株式会社 (英文名称: KDDI CORPORATION)
所在地:東京都千代田区飯田橋3丁目10番10号ガーデンエアタワー
代表者:高橋 誠
設立:1984年
URL:https://www.kddi.com/
事業内容:電気通信事業
e-mail:soumu-soumu@toba-cmt.ac.jp

【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
鳥羽商船高等専門学校総務課総務係
TEL:0599-25-8000
e-mail:soumu-soumu@toba-cmt.ac.jp

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

JVCケンウッド/4K/HD PTZリモートカメラ「KY-PZ400N」「KY-PZ200N」「KY-PZ200」計3モデルを発売

NDI|HX・SRTプロトコルなど複数のIP伝送プロトコルに対応した新ラインアップが登場

株式会社JVCケンウッドは、JVCブランドより、ネットワーク経由で映像・音声のストリーミング配信が可能なPTZ(パン・チルト・ズーム)リモートカメラの新ラインアップとして、4K 出力に対応する「KY-PZ400N」とHD出力に対応する「KY-PZ200N」および「KY-PZ200」の計3モデルを9月上旬より順次発売します。

「KY-PZ400N」と「KY-PZ200N」は、高効率・低帯域幅のIP伝送を実現するNDI|HXプロトコルと、安定したIP伝送を実現するSRTプロトコルに対応。インターネットを介して高品質なリモート収録を実現します。「KY-PZ400N」は851万画素1/2.5型CMOSセンサーを搭載し、高解像度の4K出力に対応する高画質モデル。また、「KY-PZ200N」はHD出力に対応する標準モデルです。「KY-PZ200」は、HD出力とSRTプロトコルに対応したエントリーモデルです。

【対応プロトコルについて】
・NDI|HXプロトコル:米国NewTek社が開発した高画質な映像を低遅延で効率的に伝送できる技術。
・SRTプロトコル:Secure Reliable Transport。リアルタイム性を追求しつつ、パケットロスやジッターなどでの品質劣化に対応する映像伝送プロトコル。

<企画意図>
当社は、遠隔操作により即時的に高画質な映像撮影を可能とするHD PTZリモートカメラ「KY-PZ100」システムを2016年より発売。リモートプロダクション用のIPカメラソリューションとして多方面で提案し、議会中継や講義収録から、結婚式やコンサートなどの撮影まで、ライブ配信・ライブ中継用途において好評を得てきました。

今回発売する「KY-PZ400N」は、より高画質化を進め851万画素1/2.5型CMOSセンサーを搭載し、4Kの高画質出力に対応します。また、「KY-PZ400N」「KY-PZ200N」は、高効率で低帯域幅のIP伝送技術として普及しているNDI|HXプロトコルと、信頼性が高く不安定なネットワーク環境下においても、高品質の映像伝送を可能にするSRTプロトコルに対応。IP伝送機能の強化により、安定した高画質のストリーミング配信の実現に加え、リモート操作による撮影時の省人化や、普及しているインターネット回線を利用した効率的な配信により、ランニングコストの削減を可能にします。「KY-PZ200N」はHD出力対応の標準モデル。「KY-PZ200」は、SRTプロトコルのみに対応し、低コストでシステム導入がしやすいエントリーモデルです。

当社は、優れたIP伝送機能と操作性の高さ、および低ランニングコストを兼ね備えた新商品3モデルの投入により、近年、需要が急激に高まったIPリモートプロダクション収録やコンサート、リモート講義の高画質ストリーミング配信から、大規模な議会中継や教会でのミサの映像配信などに至るまで、高画質で安定した映像配信の低コスト・省人化による運用を提案します。

<「KY-PZ400N」「KY-PZ200N」共通の主な特長>
・ ストリーミングプロトコルのNDI|HXとSRTに対応し、IP伝送機能を強化

高効率・低帯域幅でのIP伝送を実現できるNDI|HXプロトコルの対応に加え、パケットロスやネットワーク遅延を軽減し、通信品質の向上を可能にするSRTプロトコルにも対応することで、IP伝送機能を強化し高画質で安定した映像配信を実現します。

<「KY-PZ400N」固有の主な特長>
1.4K30p出力に対応する851万画素1/2.5型CMOSセンサーを搭載

4K30p出力に対応する851万画素1/2.5型 CMOSセンサーを搭載し、高精細な4K解像度で、さまざまなシーンの映像描写を可能にします。

2.光学12倍広角ズームレンズ(F1.8-F2.6、35mm換算:約26.4mm~316.8mm)を搭載
35mm換算で最大約316.8mmを実現する光学12倍ズームレンズ(デジタルズーム16倍)を搭載し、離れた被写体も鮮明に映すことができます。また、約71度(35mm換算で約26.4mm)の広い視野角により、距離が限られた空間でも広範囲に被写体をとらえることが可能です。

3.スタジオ収録に便利な2色タリーランプを搭載
赤と緑の2色タリーランプをレンズ上部に搭載し、パン動作時にもレンズ正面からスタンバイやプログラムの状態が確認できます。

<「KY-PZ200N」「KY-PZ200」共通の主な特長>
1.HD出力に対応する207万画素1/2.8型CMOSセンサーを搭載

207万画素1/2.8型 CMOSセンサーを搭載し、HD解像度でさまざまなシーンの映像描写を可能にします。

2.光学20倍ズームレンズ(F1.8〜F2.8、35mm換算:約30.2mm~606.9mm)を搭載
高倍率な光学20倍ズームを搭載し、遠くからでも被写体を大きく映すことができます。

3.UVC(USB Video Class)に対応し、ウェブカメラとして使用が可能
別売のUSBケーブルを使用して本機を直接PCに接続でき、ウェブカメラとして使用が可能。ウェブ会議やリモート講義などの撮影・配信用カメラとして高画質、高倍率な映像を活用できます。

<「KY-PZ200」固有の主な特長>
・ ストリーミングプロトコルSRTに対応し、安定した映像配信を実現

パケットロスやネットワーク遅延を軽減して通信品質を向上させるストリーミングプロトコルSRTに対応し、安定した映像配信を実現します。

<「KY-PZ400N」「KY-PZ200N」「KY-PZ200」3モデル共通の主な特長>
1.NTP※1の時間情報をストリーミングに重畳するVITC※2に対応し、複数のカメラの同期が可能

NTP※1の時間情報をストリーミングに重畳するVITC※2に対応。ネットワーク経由で複数のカメラを同期することができ、各映像の同期が重要なコンサート、ショー、スポーツのストリーミング配信や、ライブプロダクションにおけるミキシング時の利便性が向上します。
※1:Network Time Protocol。ネットワークに接続された機器の時刻同期に使用されるプロトコル。
※2:Vertical Interval Time Code。映像信号の一部に時間情報が埋め込まれるタイムコードの方式。

2.当社製リモートカメラコントローラー「RM-LP100」(別売)を使用し、最大100台のカメラ制御が可能
リモートカメラコントローラー「RM-LP100」(別売)を使用し、同機1台で最大100台のカメラ制御が可能です。各カメラを、同機のコントロールレバーとシーソー型ズームレバーでPTZ操作できるだけでなく、フォーカス・アイリス制御、設定メニューの変更なども可能です。

3.H.264/H.265/Motion JPEGエンコーディング、およびデュアルストリーミングに対応
PCやスマートフォン・タブレットなどで広く使われているビデオコーデックのH.264に加えて、H.265にも対応。H.265はH.264の約半分のビットレートで同等の画質を得られるため、通信料を抑えた効率の良い映像伝送が可能です。また、低遅延で画質劣化が少ないMotion JPEGにも対応します。さらに、デュアルストリーミングへの対応により、低解像度のサブストリームを用いて低負荷で動画を編集すると同時に、高解像度のメインストリームで編集映像の生成を行うといったワークフローを実現します。

4.HDMI、3G-SDI、LAN端子(PoE対応)を搭載
モニターの入力端子や接続環境に合わせて、近距離ではHDMI、長距離では3G-SDIといった映像出力の使い分けが可能。HDMIでは4K30p出力に対応します(「KY-PZ400N」のみ)。また、LAN端子はPoE電源に対応し、LANケーブル1本で電源供給と動画伝送、カメラのコントロールが可能で、設置やケーブルの引き回しの負担を軽減します。

<商標について>
・NDI|HXは、Vizrt Groupの商標です。
・HDMI、HDMIロゴ、およびHigh-Definition Multimedia Interfaceは、HDMI Licensing, LLCの商標もしくは米国およびその他の国における登録商標です。
・記載されている会社名、製品名は各社の商標および登録商標です。
 

当社プレスリリースURL:https://www.jvc.com/jp/press/2021/press-210713-01/

本件に関するお問い合わせ先
————————————————————————————————–
【報道関係窓口】 株式会社JVCケンウッド 企業コミュニケーション部 広報・IRグループ
   TEL : 045-444-5310 〒221-0022 神奈川県横浜市神奈川区守屋町三丁目12番地
【お客様窓口】 JVCケンウッド カスタマーサポートセンター
   TEL : 0120-2727-87(固定電話からはフリーダイヤル)/
   0570-010-114(携帯電話からはナビダイヤル) / 045-450-8950(一部IP電話から)
​————————————————————————————————–
本資料の内容は発表時のものです。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
www.jvckenwood.com

 

 

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Okta Japan/多要素認証アプリ「Okta Verify」 がリスクベース認証に対応

アイデンティティ管理のサービスプロバイダーであるOkta, Inc.(本社:米国・サンフランシスコ 以下Okta)は、エンドユーザーがOktaアカウントにサインインする際にエンドユーザーのアイデンティティを確認する多要素認証アプリ「Okta Verify」 (プッシュ通知) がリスクベース認証に対応したことを、最新機能アップデート(https://www.okta.com/jp/blog/2021/07/okta-new-features-july-2021/)の中で正式に公開(GA)しました。
この新機能により、管理者は、エンドユーザーが組織にサインインしてOkta Verify で認証する時のルール作成において、サインインのリスクレベルを設定し、指定されたリスクレベルに対応する認証を割り当てることができます。

リスクレベルの設定は、下記のリスク要因に応じて3段階(高・中・低)を選択できます。デフォルトでは「Any」に設定されています。

  • 場所やIP情報の変則性
  • デバイス情報の変則性
  • 疑わしい脅威(例、DDOS、ブルートフォースやパスワードスプレー攻撃など)

また、リスクが高いと判断される認証が生じた時(例えば、中間者攻撃を受けやすいと判断された場合など)には、Okta Verify (プッシュ通知)のモードが自動的にナンバーチャレンジへ切り替わります。このようにリスクベース認証と Okta Verify を組み合わせることで、リスクに応じた柔軟な防御措置を実現することができます。
 

この新機能は段階的に全ての組織へ導入されます。
ご参考資料(英文)
About Okta Verify
Enable Number Challenge with Okta Verify with Push
その他の最新機能アップデートは以下をご覧ください。
Okta新機能のお知らせ

Oktaについて
Oktaは、すべての人のアイデンティティとアクセスを安全に管理するベンダーニュートラルなサービスプロバイダーです。Oktaが提供するプラットフォーム「Okta Identity Cloud」により、クラウド、オンプレミスを問わず、適切な人に適切なテクノロジーを適切なタイミングで安全に利用できるようにします。7,000以上のアプリケーションとの事前連携が完了している「Okta Integration Network」を活用して、あらゆる人や組織にシンプルかつ安全なアクセスを提供し、お客様の潜在能力を最大限発揮できるように支援します。JetBlue、Nordstrom、Siemens、Slack、T-Mobile、Takeda、Teach for America、Twilioを含む10,000以上のお客様がOktaを活用して、職場や顧客のアイデンティティを保護しています。
https://www.okta.com/jp/
 

 

 

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BFT/リコージャパン× BFT道場 ユーザ企業への最新技術導入とIT教育サービスのコラボレーション~「実践的な研修で、研修後は早速自動化のスクリプトを現場で実践できた」対談インタビュー開催~

株式会社BFT(東京都千代田区:代表取締役社長小林 道寛、以下BFT)が提供する、ITエンジニアのための実践型IT技術研修「BFT道場」と、リコージャパン株式会社(本社:東京都港区、社長執行役員:坂主智弘、以下リコージャパン)が協業し、ユーザ企業へ最新技術の導入と教育サービスの導入を行いました。その教育サービスを振り返り、両社による対談を行いました。
昨今では、DXの推進を望むユーザ企業への対応に、多くのSIer は試行錯誤を繰り返しています。DXを推進するには 2 つの軸が必要だと言われており、 1 つ目は、IT技術を活用しイノベーションを生み出すこと。もう 1 つは、システム環境を、ビジネスの変化に柔軟に対応できるものに変化させることです。汎用機からオープン系のシステムへの移行期にもみられたように、レガシーのシステムと今後台頭するクラウドネイティブなシステム環境は並行稼働すると考えられています。そうなると、システム運用は、より複雑化し、時間や人手を取られることが予想されます。しかし、それでは時代の変化についていけない。多くの SIer はそれを解決するために新しいIT技術をシステムに導入し、より効率的なシステム環境をユーザに提供するとともに、ユーザ企業にもIT技術のノウハウを学んでもらい、時代に最適な共同関係を構築しようとしています。

そのような背景のなかで、BFTでは、リコージャパンと協業し、リコージャパンのユーザ企業のシステム部門に、新しい技術の導入前にIT技術のノウハウを学んでもらうべく、実践型IT技術研修「BFT道場」の「ギノトレ」を受講いただきました。「BFT道場」を受講することになった背景や、研修を作り込むまでの過程、また研修を受けた感想や、受講後の手ごたえなどを対談にてお話しいただきました。

 

▲オンラインでものびのびとした雰囲気の中でインタビューを実施

▲左上からリコージャパンの石川様 、 中嶋様 、 奈良様 、有賀様
BFTの古賀、富岡、藤本

【「BFT道場」導入コース 】
BFT道場:ギノトレ(仮想化基盤の運用管理者向け教育)(計:4 回)

1.Ansible の基礎座学研修(1回目)
2.Playbook を作ってみる、使ってみる(2回目)
3.Ansible Tower を触ってみる(3回目)
4.業務を想定してAnsible Tower を使ってみる(4回目)
※顧客のリクエストに合わせ研修期間・内容をカスタマイズしてご提供

【対談出席者 】
◆リコージャパン
石川様、奈良様、中嶋様(ICT事業本部 ICT技術本部)
有賀様(営業担当)

◆BFT
富岡(BFT道場講師)、古賀、藤本

【「BFT道場」を導入した背景は? 】
(奈良様)WEB サイトで見たことをきっかけに「BFT道場」に興味を持ちました。我々のユーザ企業が昨今急
激に成長しており、拡大すればするほど、情報システム担当者の運用負荷が増加するという課題がありました。
そもそもIT業界全体で人材が不足しており、なかでもIT関連部署の人材不足による運用負荷の増加が課題とな
っています。そこで、なにか役に立てることはないかと(研修など)探したところ、「BFT道場」が提供する
Ansible の研修に出会いました。

(有賀様)実際にお客様が使える形でAnsible の研修を提案したいと思っていました。そんな時に、弊社でシステ
ム構築を担当しているSEが、BFTの研修を受けたことがあると聞いて話を伺ったところ、研修の内容がとても
良かったと大変好評でした。BFTさんの研修が実際の運用を想定した内容も盛り込めると伺い、お客様からは急
ぎ自動化に着手したいとのことだったので、ニーズがマッチし、今回の企画が進行する運びとなりました。

◆リコージャパン様の社員の方々が一度受講してくださったと思うのですが、いかがでしたか?
(奈良様)BFTの講師の方が実際に現場にでているSEの方ということで、より実践に近いリアルな情報を提供
されていた点が印象的でした。

(中嶋様)私も他の講習を受けたことがありますが、それと比較すると、BFTさんの方が、ユーザーに寄り添っ
た形の研修だったと感じました。以前受けた講習は、基本的な知識だったり俯瞰していたりするものが多い印象で
したが、BFTさんは、ユーザーが求めていることに対してピンポイントで研修をしてくれている実感があり、と
ても助かりました。

【研修内容を設計するにあたってのポイントは? 】
(富岡)(今回導入した研修が)カスタマイズ研修なので、お客様の実際の運用手順や、運用方法のドキュメント
等々を事前にいただきました。更に、書面だけではなくお客様から直接説明も受けた上で、実際の運用方法にマッ
チする形で研修を作り込んだことが 1 番のポイントです。一般的な知識がベースにありつつも、本当の現場の運用にマッチするような実践で使える研修を心がけていました。

◆研修設計にあたっての工夫した点、苦労した点は?
(富岡)実際の運用手順を教えていただいていたので、それと環境が合うように、クラウド環境を作り込むという
点が、カスタマイズしていくなかで難しいと感じました。逆に言えば、クラウドの時代になっているので、環境を
限りなくお客様のものと近しいものにしていくことも可能なのかなと思います。

◆講師を実際にされて、お客様の反応は?
(富岡)(今回導入した研修が)カスタマイズ研修なので、お客様の実際の運用手順や、運用方法のドキュメント
等々を事前にいただきました。更に、書面だけではなくお客様から直接説明も受けた上で、実際の運用方法にマッ
チする形で研修を作り込んだことが 1 番のポイントです。一般的な知識がベースにありつつも、本当の現場の運用にマッチするような実践で使える研修を心がけていました。

▲リコージャパンの石川様

▲研修設計や講師を担当したBFTの富岡

【受講後のお客様から反応とその後の業務状況について 】
(有賀様)私も参加して、研修内容は拝見しておりました。お客様のなかで早い方は、早速自動化のスクリプトを
現場で作って試し、始められていました。研修中の段階から実地をされていたのは、最初にもらった手動の手順が
非常にわかりやすく、自動化できることが見えてきた結果だったと思います。 Ansible 構築の案件自体、難しいの
ですが、実際に構築し、様々な部分を自動化して運用を始められていると聞いています。

(奈良様)
3日目、4日目、お客様に寄り添ったより実践に近い形の講習で、テストケースとしてスクリプト等のプレイブックのご案内を頂いていました。お客様も食い入るように興味を示し活発な意見も出ていたと思います。お客様にとっても、研修内容が実践にすぐ活かせる内容だったのかなと思います。

【BFTに今後期待すること 】
(有賀様)今後ハイブリットクラウドなど、クラウドを使う環境に変化していくと思いますし、流行りではないで
すが、コンテナ化なども視野に入ってくると思います。今度はIT教育だけでなくSIの側面で自動化などご一緒
できればと思っています。

(石川様)「BFT道場」の研修が技術的に品質が高いというのもありがたいが、プログラムが一辺倒なベンダー
が多くいるなかで、お客様の要望は千差万別にあります。いかに要望に柔軟に対応してお客様の望み通りに提供し
ていくかが大切だと思っています。親身に相談に乗って実行してくれるベンダーが思っているより少ないなかで、
技術の高さにプラスしてそういった柔軟さがあるのはありがたいと思っています。今後もそういった形で困りごと
があった時に協力いただけると嬉しいです。

(古賀)非常にご参考になるご意見多くいただきましたので、今後もお客様に寄り添いながら臨機応変にご対応で
きるようなサービス展開をしていきたいと思います。

【BFT道場とは 】
2017 年 1 月に提供を開始した教育サービスで、これまでに累計1400名以上の方に受講していただいております。BFT道場の研修は本当に活躍できるエンジニア育成をコンセプトに、自ら調べて仕事を進めることができる状態まで育成することを目指しています。また、すべての研修コンテンツは実際にBFTがプロジェクトで培った
ノウハウを基にコンテンツ開発を行っています。そのため、一つの技術要素を学ぶ研修であっても、実際のシステム構成を前提にしているため、必要な周辺技術についても理解できる内容となっています。さらに講師は現役のSEが担当するため、机上の理論ではなく生きた知識を学習できます。

「BFT道場」3つのコース

・トレプラ  新卒・若手社員向け、実践技術研修
       マンツーマン指導で着実な知識習得

・ギノトレ  完全オリジナル研修
       ニーズに合わせてカスタマイズ可能

・チョイトレ 多様なコースから選択できて定額制
       スクール形式で3時間のトレーニング

■「ギノトレ」とは

BFTの現役SEが実際のプロジェクトで導入した技術ノウハウを基に作成された研修コンテンツです。

最新の技術を活用する際に必要なポイントを短期間で習得することが可能で、ハンズオン形式で実施される研修は楽しみながら学習できるため長時間の研修でも楽しく学ぶことが可能です。

研修内容はパブリッククラウドやAI、自動化、仮想化など、これからのシステム開発で必要な最新の技術が初級コースから応用コースまで用意されています。

【会社概要】

社名     リコージャパン株式会社
設立年月日  1959年5月2日
資本金    25億円
代表者    代表取締役 社長執行役員 CEO 坂主 智弘
売上高    684,178百万円(2021 年 3 月期)
従業員数     18,887名(2021年4月1日現在)
住所       〒105-8503 東京都港区芝 382 芝公園ファーストビル
公式HP     https://www.ricoh.co.jp/sales/about

【会社概要】

社名     株式会社BFT

設立年月日  2002年4月4日

資本金    9,990万円
代表取締役  小林 道寛 Kobayashi Michihiro
従業員数   418名(2020年4月時点)
住所     〒100-0005 東京都千代田区丸の内165 丸の内北口ビルディング 22階
公式HP    http://www.bfts.co.jp/

BFTは「人とシステムをつくる会社」です。
システムづくりに加え、システムにかかわる人材の育成にも力を注ぎ、さらに豊かな社会の実現を目指しています。

(1)インフラ基盤構築  サーバ環境構築・ネットワーク環境構築 ・クラウド環境構築
(2) システム開発     オープン系システム開発
(3) 教育サービス   「BFT道場」 トレプラ・ギノトレ・チョイトレ

 

 

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ソースポッド/国立大学法人東京藝術大学、アカウント漏洩検知サービス『SPC Leak Detection』を情報漏洩対策として導入

トライアル版で機能を実感し、本格導入へ移行した国立大学の初めてのケースに

クラウドメールセキュリティ及びサイバーセキュリティサービスを提供する株式会社ソースポッド(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山本剛、以下 ソースポッド)は、国立大学法人東京藝術大学(以下、東京藝術大学)の情報漏洩対策の一環として、アカウント漏洩検知サービス『SPC Leak Detection』が導入されたことを発表します。

東京藝術大学の今回の事例は、国立大学においては、無償で利用できるトライアル版『Academic Edition』の利用を経て正規利用プランへ移行した、当社初のケースとなります。

東京藝術大学では、文部科学省指針に沿った情報セキュリティ体制の運用や、コロナ禍の影響で急増したクラウドサービス利用を背景に、情報漏洩対策の強化を検討しておりました。

トライアル版利用中の期間にて、あるクラウドサービスで発生した情報漏洩を、『SPC Leak Detection』が自動検知・通知したことから、採用に足る性能だと実感。この漏洩検知を経験したことから、学外で利用されるクラウドサービスから漏洩が起こる可能性が大学側でも認識され、アカウント漏洩の対策強化として、正規版導入のきっかけとなりました。

ソースポッドでは、今後も情報漏洩に関わるお客様のインシデントを未然に防ぐため、OSINTによる漏洩情報検知サービスを随時強化し、サービスの拡充を進めてまいります。

■東京藝術大学導入事例掲載ページ
本件の詳細インタビューは、下記ページよりご覧ください。
https://www.source-pod.co.jp/case/entry/20210713.html

■東京藝術大学について
2017年に創立130周年を迎えた、日本で唯一の国立総合芸術大学。創設以来、世界水準の教育研究活動を展開し、数多の傑出した芸術家を育成・輩出し、国内外における様々な芸術活動や社会実践などを通じ、芸術文化の継承・発展に寄与している。
近年は、芸術系大学で唯一となるスーパーグローバル大学やCOI(Center of Innovation)拠点に選定され、国際的な教育研究を充実させつつ、芸術と科学・医学・福祉などとの異分野融合に係る取り組みを展開し、国家戦略を牽引するナショナルセンターとして確固たる地位を築いている。
https://www.geidai.ac.jp/
 

  • 会社・サービス概要/問い合わせ先

■株式会社ソースポッドについて
ソースポッドは2006年の創業以来、一貫して法人向けメールシステムに特化した事業を展開し、クラウドによるメール無害化対策『SPC Mailホールド』やメール誤送信対策『SPC Mailエスティー』等のメールセキュリティサービスの提供・運用・管理に10年以上携わってまいりました。今では中央官庁や地方自治体、大手金融機関をはじめとする企業、大学などの教育機関といった多くのお客様にサービスを提供しております。また、サイバーセキュリティサービスとして、OSINTによる漏洩情報検知サービス『SPC Leak Detection』と、【本当に効果のある】標的型メール訓練サービス『SPC 標的型メール訓練』を提供しております。
https://www.source-pod.co.jp/

■『SPC Leak Detection・無償アカウント漏洩調査特設サイト』について
OSINTによる漏洩情報検知サービス『SPC Leak Detection』の詳細、および無償アカウント漏洩調査特設サイトについては、下記を参照ください。
https://lp.source-pod.co.jp/spcleakd

■本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社ソースポッド
営業部 サービス営業チーム
https://lp.source-pod.co.jp/spcleakd
TEL : 03-5213-4842

 

 

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東京エレクトロン デバイス/AIプラットフォーム「AIRI」をオリンパス社に導入

開発環境の構築や動作検証の工数を削減、短期間で安定性のあるAI開発環境の構築を実現

東京エレクトロン デバイス株式会社(本社:横浜市神奈川区、代表取締役社長:徳重 敦之、以下TED)は、オリンパス株式会社(本社:東京都新宿区、取締役 代表執行役 社長兼CEO:竹内 康雄、以下オリンパス社)のAI開発環境の構築にあたり、NVIDIA社のGPUサーバー「DGX-1」とPure Storage社のスケールアウト型ストレージ「FlashBlade」を組み合わせたAIプラットフォーム「AIRI」を導入しました。
URL: https://cn.teldevice.co.jp/case/olympus/
■導入の背景
オリンパス社のソフトウェア戦略グループではAI開発における研究開発の効率化や競争力強化を目的に、AI開発環境の強化を目指しています。
このような状況において、AI開発環境の迅速な整備が必要不可欠でしたが、AI開発にはさまざまな要素が必要であり、開発環境の構築や検証には多くの時間がかかっていました。また、機械学習に用いる画像データは大容量であるため、データを高速で効率的に管理するストレージ環境の整備などの課題がありました。
 
これらの課題を解決するため、TEDではNVIDIA社のGPUサーバー「DGX-1」とPure Storage社のオールフラッシュのオブジェクトストレージ「FlashBlade」を、Arista Networks社の「100Gigabit Ethernetスイッチ」で相互接続した、機械学習などの高性能分散コンピューティングに対応するAIプラットフォーム「AIRI」を提案し、導入にいたりました。
 

■導入の効果
AIプラットフォーム「AIRI」の導入により、開発環境の構築や動作検証の工数を削減し、短期間で安定性のあるAI開発環境の構築を実現しました。

導入済みであった企業向けコンテナオーケストレーションツールのRedhat Openshift環境に、新規AI環境であるAIRIを統合した結果、AI開発環境の共通化とリソースを効率化するとともに、開発者自身が必要なAI開発環境の切り出しを行えるなど、開発者に対して柔軟なAI開発環境を迅速に提供することが可能になりました。
また、「FlashBlade」のファイルの高速転送機能によりコンテナの迅速性への追随と必要に応じた柔軟な容量の拡張が可能になり、ストレージの効率的な運用を実現しました。

「AIRI」の導入により、短期間で柔軟性のあるAI開発環境を整備したことで、AI開発の効率化に寄与しています。
 
TEDは2019年にオリンパス社のソフトウェア戦略・PMO部に「AIRI」と、「FlashBlade」、FlashBladeのドライバーである「Pure Service Orchestrator」を提供しています。今後はストレージ容量の拡張や、AI以外のソフトウェア開発の環境への用途を拡大することを目指します。

TEDでは、先進的、先鋭的なテクノロジーを積極的にご紹介し、課題ヒアリングから事前検証、導入支援、導入後のサポートまでご支援いたします。「AIRI」を構成するNVIDIA社Pure Storage社Arista Networks社の製品の知見を生かした提案・サポートが可能であることに加え、「AIRI」をはじめとした先進的なAI開発環境を提供することで、お客様のAI開発や活用に貢献していきます。
 

■事例紹介インタビュー
URL: https://cn.teldevice.co.jp/case/olympus/

■「AIRI」の機能・特長
NVDIA社のスーパーコンピューターであるNVIDIA DGX-1とPure Storage社のFlashBladeによる業界初の AI 完全対応のインフラストラクチャです。シンプルで高速なインフラストラクチャを提供し、AI 完全対応最小のAIRI Mini からラックスケールに至るまで、将来に渡ってあらゆる規模の AI 要件にダウンタイムなしで対応します。
URL: https://cn.teldevice.co.jp/product/airi/
 

【オリンパス株式会社について】
オリンパスは1919年に顕微鏡事業で創業し、レンズやカメラなど光学機器メーカーとして業界をリードしてきました。現在は世界シェアで70%と圧倒的なポジションにある消化器内視鏡や外科内視鏡製品を提供する内視鏡事業、外科用デバイスや処置具等を提供する治療機器事業、生物用・工業用顕微鏡、工業用内視鏡等を提供する科学事業の3事業を展開しています。今後は強みを持つ医療分野のビジネスをさらに強化し、世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現を通して、社会に貢献していきます。
URL: https://www.olympus.co.jp/

【東京エレクトロン デバイス株式会社  CN BUについて】
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL: https://www.teldevice.co.jp/

CN BUでは、ストレージ、ネットワーク、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとしてご提案しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を持ち、お客様に最適なソリューションを導入からサポートまで一貫して提供しています。
CN BUサイト: https://cn.teldevice.co.jp/

<本件に関する報道関係からのお問合せ先>
東京エレクトロン デバイス株式会社 総務部広報グループ 堀田、山下
Tel:045-443-4132、Fax:045-443-4050
お問い合わせフォーム: https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php

<本件に関するお客様からのお問合せ先>
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN BU コーポレートアカウント営業部 山内
Tel:03-5908-1978、Fax:03-5908-1992
お問い合わせフォーム: https://cn.teldevice.co.jp/product/purestorage/form.html

 ※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」