通信・インターネット

TOKAIコミュニケーションズ/TOKAIコミュニケーションズ、SCSK netXDC印西キャンパスに通信サービスの接続ポイントを開設

データセンターサービスのエコシステムパートナーとしてセキュアな通信サービスを提供

 SCSK株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役 執行役員 社長 最高執行責任者:谷原 徹、以下 SCSK)および株式会社TOKAIコミュニケーションズ (本社:静岡県静岡市、代表取締役社長:福田 安広、以下 TOKAI COM)は、SCSKのnetXDC印西キャンパス(千葉県印西市)内に、TOKAI COMが提供するキャリア・企業向け通信サービス「BroadLine」の接続ポイントを2021年12月に開設します。
1.背景
 昨今、クラウドサービスのさらなる普及やアクセス回線の高速化によって、データトラフィックの増加に伴う広帯域の接続需要がますます高まっています。
 こうした需要にお応えするべくTOKAI COMは、10Mbps~100Gbpsまでの帯域メニューが提供可能な通信設備をnetXDC印西キャンパスに新設しました。
 これにより、接続ポイントまで構内配線で接続できるため、短納期で高品質な通信サービスを低コストでご利用いただけます。接続先としては、お客様拠点だけでなく、大手クラウドとの接続、インターネット接続、海外拠点との接続が可能です。また、これらを複合した複雑な構成のハイブリッドクラウド接続やマルチクラウド接続などにも柔軟に対応できる大容量で信頼性の高い通信サービスで、netXDC印西キャンパスを利用されるお客様のさまざまなニーズにお応えします。

2.協業の主旨
 SCSK とTOKAI COMの両社が協力することにより、サービス利用者の効率的な接続を実現するとともに、接続品質の向上やコスト削減に寄与します。さらに、データセンターサービス、ネットワークサービスだけでなく、企業向けのシステム開発や基盤構築、運用にも豊富な実績を活かし、サービス利用者の持続的な企業価値向上に貢献します。

  TOKAIコミュニケーションズのBroadLine(ブロードライン)について
  https://www.broadline.ne.jp/

  SCSK netXDC(ネットエックスディーシー)について
  https://www.netxdc.com/

  なお、SCSKの印西キャンパス内にある日本電気株式会社(以下 NEC)の印西データセンターからも TOKAI COMの通信サービス「BroadLine」を利用可能です。
 2021年7月から、SCSKとNECは、データセンター事業における協業を開始しています。
 両社は、印西キャンパスに、サービスプロバイダー、IX事業者、通信事業者などのエコシステムパートナーを共同で誘致します。両社のサービスやソリューションだけでなく、共同で誘致したパートナーとの接続サービスに関して共通化を図り、それぞれのデータセンターサービスとして提供します。
 今後もエコシステムパートナーの拡充を図り、同キャンパスをハブとした接続性・利便性の高いデータセンターサービスを提供することで、お客様のDXの推進を強力にサポートします。

3.NECからのエンドースメント
 このたび、TOKAIコミュニケーションズ様がSCSK netXDC印西キャンパスに、通信サービス「BroadLine」の接続ポイントを開設されることに関して、大変嬉しく思います。弊社にとっても、データセンター内に接続ポイントが設置されることで、より短納期で高品質な通信サービスをお客様に提供可能となります。今後もNECはSCSK様と協力し、お客様のデジタルトランスフォーメーションを推進してまいります。

NEC デジタルビジネスプラットフォームユニット 理事 上坂 利文

  NECのDCについて
  https://jpn.nec.com/outsourcing/service/datacenter.html

SCSKについて
 SCSK株式会社は、コンサルティングから、システム開発、検証サービス、ITインフラ構築、ITマネジメント、ITハード・ソフト販売、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)まで、ビジネスに必要なすべてのITサービスをフルラインアップで提供し、お客様のビジネス価値向上に貢献します。

TOKAIコミュニケーションズについて
 株式会社TOKAIコミュニケーションズは、TOKAIグループの情報通信事業を担う企業として、情報化社会を基盤から支え、コミュニケーションのスピードをさらに加速させていくことを使命とし、「通信事業」「システムインテグレーション事業」「データセンター事業」の3つを柱に情報通信分野で幅広いサービスを展開し、法人、個人それぞれのお客様に最適なソリューションを実現します。

本件に関するお問い合わせ先
【製品・サービスに関するお問い合わせ先】
 SCSK株式会社
 ソリューション事業グループ netXデータセンター事業本部 センター戦略企画部
 E-mail:netx_contact@scsk.jp

 株式会社TOKAIコミュニケーションズ
 法人営業本部 東日本事業部 営業五部
 E-mail:net-sales5@tokai-grp.co.jp

【報道関係お問い合わせ先】
 SCSK株式会社
 企画本部 広報部  栗岡
 TEL:03-5166-2169

 株式会社TOKAIコミュニケーションズ
 法人営業本部 事業推進部  千葉
 E-Mail:info@broadline.ne.jp

※掲載されている製品名、会社名、サービス名はすべて各社の商標または登録商標です。

 

 

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華為技術日本/SDGsに取り組むきっかけに  都立武蔵高等学校の一年生に出張授業ファーウェイ・ジャパン、朝日新聞社

SDGsについて説明する神田外語大学の石井教授=都立武蔵高等学校で

華為技術日本株式会社(ファーウェイ・ジャパン)は、株式会社朝日新聞社と共同で、11月下旬から首都圏の中学、高校生を対象にしたSDGs(持続可能な開発目標)の出張授業を始めました。若い世代がSDGsについて理解を深め、一人ひとりが達成に向けた取り組みを始めるきっかけをつくってもらうのが目的です。12月にかけて計5校で実施します。
 11月24日には都立武蔵高等学校(武蔵野市)で開催し、1年生約120人が受講しました。神田外語大学グローバル・リベラルアーツ学部・教育イノベーション研究センター長の石井雅章教授が、国連が掲げているSDGsの本質について解説しました。「Sustainable Development(持続可能な開発)」の意味について、石井教授は「世代内・世代間の公平性を保ちながら、ゆたかさを実現していくことです。すべての生命の基盤である環境を維持しながら、あらゆる人々の尊厳を守り、経済面だけではなく社会的・文化的・精神的に満たされた世界への変容を実現するための具体的な目標がSDGsである」と説明しました。
 

SDGsについて説明する神田外語大学の石井教授=都立武蔵高等学校でSDGsについて説明する神田外語大学の石井教授=都立武蔵高等学校で

 ファーウェイ・ジャパン パブリック&インダストリアルリレーションシップ部長の郭宇はICT(情報通信技術)をSDGsの実現にどう生かすかをテーマに講演。「技術を活用してSDGsの達成につなげたり、生活をより便利にしたりしていくのは、みなさん一人ひとりの発想にかかっています」とはげましました。

 都立武蔵高等学校は環境問題や食糧問題など地球規模の課題をテーマにした「地球学」の授業があるのが特徴です。生徒からは「さらに技術を発展させるため、研究開発に使うパソコンなどが使う電力はさらに増えそうです。この問題にどう対応するかが重要だと思います」などの意見が出ました。

 出張授業は同校以外に、SDGsの学習に積極的に取り組んでいる次の学校で開催します(順不同)。
東京女子学園高等学校、ドルトン東京学園中等部、和洋九段女子高等学校、晃華学園中学校高等学校

 ファーウェイがめざしているのは、あらゆる人、家庭、組織にデジタル化の恩恵を届けることです。世界最高峰のエベレスト(チョモランマ)の山頂部や熱帯のジャングル、アフリカ大陸、北極圏など、さまざまな地域で通信網を整備し「だれ一人、取り残さない」というSDGsの原則を推進しています。日本でも大学生向けICT人材育成プログラムや中学生、高校生向けのICT授業に取り組んでいます。

 ファーウェイ・ジャパンは、高校生がSDGs実現に向けたアイデアやアクションのプランを発表するSDGs Quest みらい甲子園首都圏大会(https://sdgs.ac/)を特別協賛しています。大会の概要は次の通りです。

■日 程 12月17日 参加登録締め切り
     2022年1月10日 プラン提出締め切り
     2022年3月26日 首都圏大会ファイナル
■主 催 SDGs Quest みらい甲子園首都圏大会実行委員会
■共 催 朝日新聞社メディアビジネス局
■後 援 国連広報センター、ジャパンSDGsアクション推進協議会、千葉県、埼玉県、神奈川県、
     埼玉県教育委員会、神奈川県教育委員会、八王子市教育委員会、横浜市教育委員会、
     一般財団法人 東京私立中学高等学校協会、JICA東京、JICA横浜
 

 

 

 

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華為技術日本/SDGsテーマに ドルトン東京学園で出張授業ファーウェイ・ジャパン、朝日新聞社

SDGsについて説明するGiFTの辰野まどか代表理事=ドルトン東京学園で

 華為技術日本株式会社(ファーウェイ・ジャパン)は、株式会社朝日新聞社と共同で、11月下旬から首都圏の中学、高校生を対象にしたSDGs(持続可能な開発目標)の出張授業「デジタルでSDGs! ファーウェイと考える、ミライのセカイ」を始めました。若い世代がSDGsについて理解を深め、一人ひとりが達成に向けた取り組みを始めるきっかけをつくってもらうのが目的です。

 12月1日にはドルトン東京学園(東京都調布市)の中等部3年生約20人が受講しました。一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)の辰野まどか代表理事がSDGsの達成には何が必要かについて話しました。達成がとても難しいが、実現すれば大きなインパクトがある挑戦という意味の「ムーンショット」の考え方が重要だと強調し、「今は『無理じゃないか』と思っても、その実現のために、まず自分がどう変わればいいかを考えてほしい」と助言しました。
 

SDGsについて説明するGiFTの辰野まどか代表理事=ドルトン東京学園でSDGsについて説明するGiFTの辰野まどか代表理事=ドルトン東京学園で

 ファーウェイ・ジャパン パブリック&インダストリアルリレーションシップ部長の郭宇はICT(情報通信技術)をSDGsの実現にどう生かすかをテーマに講演。遠隔操作での作業が可能になり、鉱山や港湾で働く人たちの負担が軽くなった例など、ICTの活用で社会課題を解決できることを説明。「SDGsの達成には、自分たち参加して、ともに何かをつくっていこうという気持ちが大事です」と締めくくった。

 この後、生徒からは「東京は地価が高い。空に住めるようになれば、費用も安く済むのではないか」という声が出た。辰野代表理事は「東京の空に住む。だれも想像もつかないアイデアだけど、まさにムーンショットです」と声をかけた。

 出張授業は同校以外に、SDGsの学習に取り組んでいる次の学校で開催します(順不同)。
東京女子学園高等学校、都立武蔵高等学校、和洋九段女子高等学校、晃華学園中学校高等学校

 ファーウェイがめざしているのは、あらゆる人、家庭、組織にデジタル化の恩恵を届けることです。世界最高峰のエベレスト(チョモランマ)の山頂部や熱帯のジャングル、アフリカ大陸、北極圏など、さまざまな地域で通信網を整備し「だれ一人、取り残さない」というSDGsの原則を推進しています。日本でも大学生向けICT人材育成プログラムや中学生、高校生向けのICT授業に取り組んでいます。

 ファーウェイ・ジャパンは、高校生がSDGs実現に向けたアイデアやアクションのプランを発表するSDGs Quest みらい甲子園首都圏大会(https://sdgs.ac/)を特別協賛しています。大会に寄せられる高校生たちの提案を通じて、地域や日本がよりよくなればと期待しています。大会の概要は次の通りです。

■日 程 12月17日 参加登録締め切り
     2022年1月10日 プラン提出締め切り
     2022年3月26日 首都圏大会ファイナル
■主 催 SDGs Quest みらい甲子園首都圏大会実行委員会
■共 催 朝日新聞社メディアビジネス局
■後 援 国連広報センター、ジャパンSDGsアクション推進協議会、千葉県、埼玉県、神奈川県、埼玉県教育委員会、神奈川県教育委員会、八王子市教育委員会、横浜市教育委員会、一般財団法人 東京私立中学高等学校協会、JICA東京、JICA横浜

 

 

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エクイニクス・ジャパン/エクイニクスとキンドリルジャパン、DX時代の社会基盤となるデジタルインフラストラクチャーの戦略的協業を開始

キンドリルジャパンの実績とPlatform Equinix ®を活かし、ハイブリッドマルチクラウド接続と業界エコシステムを共同開発

世界的なデジタルインフラストラクチャー企業であるエクイニクス(日本法人代表取締役社長 小川 久仁子、以下 エクイニクス)とキンドリルジャパン合同会社(本社:東京都中央区、職務執行者:上坂 貴志、以下 キンドリルジャパン)は、お客様のデジタルシフトを支援し、DX時代の社会基盤となるデジタルインフラの実装に向け、日本企業向けの戦略的協業を発表しました。両社は、ハイブリッドマルチクラウド接続に対応したクラウドハブを中心として、クラウド、データセンター、ネットワーク、セキュリティー、システム運用管理といったサービスを提供し、迅速でセキュアなクラウド利用を支援するとともに、業界エコシステムの構築についても連携していきます。

デジタル変革を進めて継続的に企業価値を高めていくためには、デジタルインフラの高い品質による安心かつ安定した稼働と、AIなどの先進技術を活用して自動化や効率化を図ることが重要です。また、迅速かつ柔軟なデジタルインフラの構築に向けてハイブリッドマルチクラウド環境へのニーズが高まる中、DX時代の社会基盤となるクラウドハブを中心としたソリューションを開発、提供することにより、日本企業のクラウドファーストを加速させるとともに、ビジネスを成長させるためのデジタルファースト戦略を支援します。

エクイニクスは、世界65の都市圏に235以上のデータセンターを所有・運用し、クラウド接続や企業間をソフトウェア定義でセキュアに接続した世界最大の相互接続エコシステムを持つグローバルデジタルインフラストラクチャー企業であり、キンドリルジャパンは、複雑かつミッションクリティカルなデジタルインフラを設計、構築、管理、モダナイズしてきた豊富な知見やスキルを持ち、オンプレミス、マルチクラウドを含むハイブリッドクラウド領域における、高い標準化、自動化の技術力を持ち合わせた企業です。また、両社はベンダーに依存しない中立的な立場であり、グローバル企業として、多くのお客様を支援してきました。双方のデジタルプラットフォームとしての実績とカバレッジ、システムを熟知した高い技術力を活かしDX時代の社会基盤となるデジタルインフラストラクチャーを共同構築することで、お客様のニーズにきめ細かく対応し、より柔軟かつ迅速、安心安全でサステナブルなデジタルプラットフォームの実現を支援していきます。

エクイニクスの日本法人代表取締役社長である 小川 久仁子は次のようにコメントしています。「30年以上にわたり豊富な実績のあるキンドリルジャパン様との戦略的協業の合意を大変嬉しく思います。エクイニクスの強みであるグローバルのデジタルプラットフォームと世界最大の相互接続エコシステムに、キンドリルジャパン様の絶対的な技術力とシステムに関する長年にわたるノウハウを組み合わせることで、日本の多くのお客様のデジタルトランスフォーメーションをより一層加速するご支援ができることを非常に楽しみにしております。キンドリルジャパン様とともに将来を見据えた社会基盤を支えるデジタル基盤を作ることで、日本の企業がデジタルファースト戦略を推進する環境を構築し、日本社会と企業のデジタル化と競争力の強化を実現できることを確信しております」

キンドリルジャパンの社長である上坂貴志は次のようにコメントしています。「世界最大の相互接続エコシステムを持つグローバルデジタルインフラストラクチャー企業であるエクイニクス様との戦略的協業により、堅牢性・信頼性を維持するとともに、迅速かつ柔軟なハイブリッドマルチクラウド環境の構築から運用までをシームレスにサポートします。俗人化された運用や個別最適を徹底的に排除し、より標準化されたプラットフォームとソリューションを提供することで、お客様自身のデジタルトランスフォーメーションに注力いただける、ひいては社会基盤全体を支えるデジタル基盤の提供を目指します。両社ともベンダーに依存しない中立的なグローバル企業として、業界のエコシステムを構築し、お客様の変革のパートナーとして、社会成長に向けてより強力に取り組んでまいります」

以上

エクイニクスについて
Equinix(Nasdaq:EQIX)は世界的なデジタルインフラストラクチャー企業として、デジタル変革を志す全ての企業に対し、必要なインフラストラクチャーを相互接続することが可能な高信頼のプラットフォームを提供します。エクイニクスにおいて企業のお客様は最適な場所で適切なパートナーとつながり、ビジネスの優位性を加速させ、成功の可能性を最大化することが可能です。エクイニクスはお客様がビジネス規模を拡大し、デジタルサービスを開始・拡張し、エンドユーザーへ最高レベルの体験を提供することを可能にします。これらを通して、エクイニクスはお客様の企業価値向上に貢献します。

キンドリル(Kyndryl)について
キンドリル(NY証取:KD)は、世界中の企業が日々の業務で利用する、複雑かつミッションクリティカルな情報システムを設計、構築、管理するITインフラプロバイダーです。キンドリルは、世界で約9万人のプロフェッショナルを擁し、60カ国以上でフォーチュン100の75%に相当する企業を含む4,000社超のお客様にサービスを提供しています。詳細については、www.kyndryl.comをご覧ください。

 

 

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キヤノン/立ち止まらずに顔認証可能なソフトウエアを発売 キヤノン独自の顔認証エンジンとネットワークカメラで業務のDXを支援

ネットワークカメラ画角での認証イメージ

キヤノンは、専用端末の前に立ち止まることなく顔認証可能なソフトウエア“スマートフォーカス顔認証for Milestone XProtect”を2021年12月中旬に発売します。

ネットワークカメラ画角での認証イメージネットワークカメラ画角での認証イメージ

会員制サービスにおけるVIP対応イメージ会員制サービスにおけるVIP対応イメージ

近年、スマホやPCのロック解除、セキュリティーゲート・決済手続きにおける専用端末を用いた本人確認など、顔認証システムの活用が身近になっています。また、製造業の検査工程における資格者の本人確認や会員制サービスにおけるVIPの来訪通知など、業務効率化やサービス向上の用途での活用も広がっています。このような顔認証による本人確認は便利な反面、専用端末の前にできる行列による待ち時間の発生や、認証のための動作による生産性の低下などの課題があります。

新製品はキヤノン独自の顔認証エンジンにより、ネットワークカメラの映像から複数人同時に素早く高精度な顔認証を実現しています(※1)。これにより、認証のための動作が不要で、専用端末の前に立ち止まることなくスムーズな本人確認が可能です。

本製品とネットワークカメラを組み合わせた顔認証ソリューションは、製造現場の資格者確認や会員制サービスのVIP来訪通知、加えて医療機関における検査時の本人確認など、さまざまな業務における現場のDXを支援します。

キヤノンはDXに貢献する映像解析ソリューションを今後も展開していきます。

■ 認証速度と精度を両立した顔認証エンジン
ディープラーニング技術を活用したアルゴリズムを組み込んだキヤノン独自の顔認証エンジンにより、天井や壁などに設置しているネットワークカメラの映像から素早く高精度な顔認証を実現しています。マスクまたはサングラスを着用した状態でも顔認証が可能です(※1)。

■ 顔を検出し顔認証に適した露出に自動制御
キヤノン製ネットワークカメラ(※2)と連携することで、顔の明るさに合わせて自動で露出を補正することができます。これまで顔認証が困難だった建物の出入口などの逆光環境や、時間帯により照度条件が変化する環境でも顔認証が可能です(※1)。

■ 「XProtect(R)」と連携し認証通知や録画映像の確認が可能
マイルストーンシステムズ社のビデオ管理ソフトウエア「XProtect(R)」と連携し、認証された人物を通知できます。また、認証した前後の録画映像を後から確認することもできます。

 

製品名 希望小売価格 発売日
スマートフォーカス顔認証for Milestone XProtect オープン価格 2021年12月中旬

 

※1 すべての場合に顔認証ができることを保証するものではありません。
※2 対象機種は「VB-H45/VB-H45B/VB-S30D Mk II/VB-S800D Mk II/VB-S910F」の5機種。(2021年12月6日時点)

 

 

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JFrog Japan/JFrogとSlackがリアルタイムでチーム間のDevOps改革を実現 開発者の時間短縮とセキュリティの向上を実現

東京発(2021年12月6日)― 水が流れるようにソフトウェアを継続的にアップデートするLiquid Software(リキッド・ソフトウェア)というビジョンを掲げ、それに基づくJFrog DevOps Platform を提供するJFrog Japan 株式会社(本社:東京都港区、ジャパン・ジェネラル・マネージャー:田中克典)の親会社であるJFrog Ltd.(以下JFrog)(NASDAQ: FROG)は現地時間(サニーベール)11月16日、JFrog ArtifactoryおよびJFrog Xray向けの新しいSlackインテグレーションの提供を発表しました。Slack用のアプリケーションを利用することにより、開発者は新しい脆弱性とライセンスのコンプライアンス違反をリアルタイムで確認しながら、関係チームに容易に伝えることが可能であり、リリースサイクルの合理化と問題解決までの時間を短縮します。

JFrogのデベロッパー・リレーションズのバイス・プレジデントであるスティーブン・チン(Stephen Chin)は次のように述べています。「コラボレーションは常にDevOpsに不可欠な要素ですが、セキュリティ関連のイベントに関しては、素早く密にコミュニケーションを取る必要があります。私たちは、世界有数のコラボレーションツールであるSlackと協力して、今日のデベロッパーの開発体制を強化することで、より強力な機能、迅速なリリース、継続的なアップデート、そしてDevOpsパイプライン全体のセキュリティ向上が実現できることを嬉しく思います」

Slack用の新しいJFrogアプリは、クラス最高のアーティファクト管理とセキュリティを、ビジネスパフォーマンスを促進する素晴らしいオペレーションと結びつけます。これにより、ソフトウェアの特定なインシデントに関連する通知、コンテンツ、アクションを1つまたは複数のSlackチャンネルと共有できるようになります。例えば、デベロッパーはJFrogのXrayポリシーに基づいて、脆弱性やライセンスのコンプライアンス違反に関する通知を確認し、デスクトップから直接、関係チームと共有できます。インタラクティブな通知により、受信者はXray違反の無視ルールの設定や詳細表示などのアクションを取ることができます。通知の一時停止や削除、JFrog Platformを表示して詳細を確認することも、すべてSlackチャンネル内で行えます。

Slack用の新しいJFrogアプリは、リアルタイムのコラボレーションに加えて、以下の機能を提供します。
● 品質保証(QA):ソフトウェアQAチームは、JFrog Platform内でポリシーと監視を設定し、テスト環境やステージング環境で使用される対象のアーティファクトリポジトリを監視し、セキュリティ違反をSlackで報告して迅速に解決できます。
● 「シフトレフト」セキュリティ:Slackからの通知は、開発チームにセキュリティの脆弱性を警告し、開発ライフサイクルの最も早い段階で解決することを可能にします。
● コンテキスト化されたアラート:Slackを使用することにより、デベロッパーは他のステークホルダーがアラートをフィルタリングしたり優先順位を付ける作業をサポート。さらに、それぞれの重大度や重要度に関するコンテキストを追加することで、より多くの情報に基づいた修正を行えるようになります。

JFrog DevOps PlatformとSlack用の新しいアプリの詳細については、ブログをご覧いただくか、ぜひ、無料版を実際に体験してみてください。(無料版はこちら:https://jfrog.com/ja/start-free/

※本プレスリリースは、2021年11月16日(現地時間)に米国JFrogが発表したプレスリリースの翻訳版です。原文(英語)はこちらをご参照ください:https://jfrog.com/press/jfrog-and-slack-deliver-real-time-cross-team-devops-innovation-enabling-developer-velocity-and-improved-security/ 

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JFrog Japan株式会社について

JFrog Japan 株式会社は JFrog Ltd. (JFrog)の日本法人として 2018 年に設立。DevOps プラットフォームを開発した JFrog は、開発者のキーストロークから製品まで、ソフトウェアの流れをシームレスかつ安全に実現する「Liquid Software」というミッションを掲げています。エンドツーエンドでハイブリッドな JFrog Platform は、現代のソフトウェア開発組織が DevOps の力を完全に取り入れるために必要なツールと可視性を提供します。JFrog のユニバーサルなマルチクラウド DevOps プラットフォームは、AWS、Microsoft Azure、Google Cloud 上で、オープンソース、自己管理型、SaaS サービスとして利用できます。JFrogは何百万人ものユーザーと何千人もの顧客に信頼されています。その中には、ミッションクリティカルなソフトウェアデリバリーパイプラインを管理するために JFrog ソリューションをご活用いただいているフォーチュン100企業の大半が含まれています。詳細は jfrog.com/ja をご覧ください。

・ JFrog の名称、ロゴマークおよびすべての JFrog 製品の名称は、JFrog Ltd. の登録商標または商標です。
・ その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

 

 

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アイルネット/株式会社アイルネット、永和信用金庫へのクラウドPBX「iスマートBiz」導入事例を公開

『関西の地域金融機関へは初の導入事例。WEB会議の回線インフラ構築と並行して19拠点のクラウドPBXの導入を約2ヶ月で実現』

株式会社アイルネット(本社:東京都港区 代表取締役 小島 進、以下 アイルネット)は、12月6日(月)に永和信用金庫(本店:大阪市浪速区 理事長 翁長 自夫) へのクラウドPBX「iスマートBiz」の導入事例を公開しました。
【導入事例公開WEBページ】https://www.islenet.co.jp/theme220.html 

 

【導入事例の概要】
本店別館建替えに伴う電話設備の更新にあたり、内線専用線の見直しと本支店間のWEB会議の回線インフラ構築を検討。本部含む19拠点へのクラウドPBX「iスマートBiz」の導入を約2ヶ月で完了し、並行してひかり回線によるWEB会議の回線インフラ構築も完了しました。
大手携帯キャリアのFMCと連携させることにより、本部部門において試行的にスマートフォンの内線化を実現。
従来の内線網に比べ、距離の影響を受けない音質で同時に複数の内線通話が可能になる等、機能も向上しました。また、PBXのクラウド化により、設定変更等の保守業務の効率化、コスト削減が可能になりました。

 

クラウドPBX「iスマートBiz」はお客様のニーズに合わせて柔軟で効率的な導入が可能です。アイルネットは今後もお客様のビジネスシーンに最適な働き方改革とコスト削減の実現に貢献してまいります。

構成イメージ図構成イメージ図

 

 

 

 

 

 

 

 

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Nordvpn S.A./ネット上で売買されているカード情報は400万件、うち7,000件が日本のカード情報である現実

ダークウェブにおける、盗まれた日本のカード情報の平均価格は約42ドル

NordVPN [https://nordvpn.com/research-lab/payment-card-details-theft/] は新たな調査を行い、ダークウェブ上での流通を確認した、140か国の所有者に係る400万件のカード情報を分析しました。うち7,000件は日本のものでした。確認されたカード情報全体の平均価格は9ドル70セントで、そのうち、日本人のカード情報の平均価格は42ドル93セントでした。

7,049件の盗用カード情報が日本のものだと判明しました。最も影響を受けている国はアメリカで、4,481,379件の全盗用カード情報のうち、1,561,739件がアメリカ人の所有するものでした。次いで影響を受けている国はオーストラリアで、ダークウェブ上での流通が確認されたカード情報は419,806件にのぼりました。
確認された日本のカード情報の半数以上(4,301件)がJCB、次いでVisa(2,310件)、Mastercard(415件)でした。

NordVPN [https://nordvpn.com/ja/] 最高技術責任者のマリユス・ブリエディスは以下のように述べています。「カードの不正利用は2014年から [https://shiftprocessing.com/credit-card-fraud-statistics/] 世界中で増加しています。我々は、ダークウェブ上でのカード情報の価格と、カード情報の闇取引が急増している理由を調べることにしました。その答えは、ハッカー達が容易に大金を稼げることにありました。1件のカード情報は平均でたった10ドルでも、データベースをひとつ売り飛ばせば400万ドルになるのです。我々が分析した今回のデータベースのように」。
 
7,000件もの日本のカード情報が流出しているという事実

7,049 [https://nordvpn.com/research-lab/payment-card-details-theft/] 件の盗用カード情報が日本人のものだと判明しました。最も影響を受けている国はアメリカで、4,481,379件の全カード情報のうち、1,561,739件がアメリカ人の所有するものでした。次いで影響を受けている国はオーストラリアで、ダークウェブ上での流通が確認されたカード情報は419,806件にのぼりました。

売買されているカード情報の最多数を占めるのがこの2か国からのものとはいえ、アメリカとオーストラリアが最も狙われやすいというわけではありません。弊社の調査によると、狙われやすさは、払い戻し不可のカードの割合、国の人口、流通しているカード数といった要素に左右されます。

マリユス・ブリエディスは、「例えば、払い戻し可能なものが多いアメリカのカードは、セキュリティ面の信用度がより高いでしょう。それでも、膨大な数が盗用されていることがネット上で確認されました。それは、一般的にアメリカのクレジットカード利用者数が大変多いことによるものです」と説明しています。

NordVPNの研究者たちは、国連の人口統計を用いた [https://population.un.org/wup/DataQuery/] 各国間のカード情報と、Visa、Mastercard、American Expressなどの流通しているカード情報の数を照らし合わせ、リスク指標を計算し、国ごとにダークウェブ上でどれくらいカード情報が入手しやすいかをより直接的に比較しました。

日本のリスク指標は0.19と評価されました。最も攻撃されやすいとされた香港はリスクスコアが最大値の1でした。2番目に脆弱な国、オーストラリアは0.85。次いでニュージーランドが0.8でした。一方、最も攻撃されにくいとされる最低スコアは0で、これに該当するのはオランダのみでした。
各国のリスク指標についてはhttps://nordvpn.com/research-lab/payment-card-details-theft/ をご参照ください。

日本のカード情報の平均価格は約43米ドル

確認された日本のカ[https://nordvpn.com/research-lab/payment-card-details-theft/]ード情報の価格は1米ドルから75米ドルと幅がありました。日本では75ドルが最多(2,089件)ながら、世界全体の盗用カード情報の平均価格は9ドル70セントとなりました。
JCBクレジットカードは最もハッキングされやすい
日本から流出した全カード情報の半数以上(4,301件)がJCBでした。次いでVisaが2,310件、Mastercardは415件でした。
数を比較したところ、不正盗用されたカードのほとんどはクレジットカードであり、確認されたカード情報のうち7.59%がデビットカード、92.41%がクレジットカードでした。

カードのグレードとしては、VisaクラシックカードがVisaプラチナカードの4倍ほど多い傾向にありました。
カード情報は総当たり攻撃によりダークウェブに流出した
NordVPN最高技術責任者のマリユス・ブリエディスはこう説明します。「ダークウェブ上では総当たり攻撃で割り出されたカード番号の売買が増えています。総当たり攻撃は当て推量のようなものです。コンピューターによるパスワード推測をイメージしてみてください。000000から始まり、000001、000002と、当たるまで続けます。

コンピューターなら数千の推測も一瞬で行うことができます」「結局のところ、犯罪者は特定の個人やカードを狙っているわけではありません。売れるであろうあらゆる有効なカード情報を推測しようとしているのです」。

カードの利用を完全に止める以外、この脅威から自分を守るためにユーザーができることはほとんどありません。最も重要なのは常に警戒することです。

「あやしい動きがないか毎月の明細書を確認して、カードが不正利用されたかもしれないと銀行から連絡があったら迅速かつ真剣に対応しましょう。もうひとつお勧めできることは、目的別に銀行口座を分け、カードに紐づいた口座に入れておくお金は少額にすることです。ネットショッピングが不安という方向けに、臨時のバーチャルカードを発行している銀行もあります」と、マリユス・ブリエディスは推奨しています。
資産を保護するために、以下のような点に留意しましょう。

より強力なパスワードシステム: 支払いやその他のシステムにはパスワードが必要ですが、強いパスワードでなければいけません。ひと手間で攻撃者の侵入をはるかに困難にできるのです。ユーザーに不便をかけないよう銀行がパスワードマネージャーを提供することもありますし、NordPassのように既存の優れたツールもあります。

多要素認証:多要素認証は最低限の標準装備となりつつあります。もしあなたの銀行で未導入であるなら、導入を求めるか銀行を変えることを検討しましょう。一段階目のパスワードに加えて、デバイス利用やコード入力、指紋、もしくはその他のセキュリティ手段で認証を行えば、何段階にも保護されます。

システムのセキュリティと不正利用検知:不正利用検知システムは、泥棒が情報を盗み出したことを検知します。銀行はAIのようなツールを使って支払いの試みを追跡し、不正な攻撃を排除することができます。決済システム業者やネット店舗も、不正利用時のコスト負担をしなければならないため、システムのセキュリティを強化する必要性に迫られています。

調査方法
データ収集:データ収集は、サイバーセキュリティ事案研究を専門とする外部の研究者各位の協力の下で行われました。計4,478,908件のカード情報詳細を含むデータベースの分析情報には、カードタイプ(クレジットかデビットか)、発行元銀行、払い戻し可能かといった内容も含まれています。外部の研究者からNordVPNが受け取ったデータには、氏名、連絡先、その他個人情報など、特定の個人の情報、または個人を特定し得る関連情報は含まれていません。NordVPNは外部の研究者から提供された統計データの分析のみを行っており、ダークウェブ上で売買されるカード情報に属する具体的な数字は扱っておりません。

分析:生の数字データで分かることは現状の一端に過ぎません。人口規模やカードの利用状況は国により異なり、この2つの要素により数字データの意味は変わってきます。

今回の調査では、国連の人口統計を用いた各国間のカード情報と、Visa、Mastercard、American Expressなど、国および地域別に流通しているカード情報の数を比較しました。それにより、リスク指標を計算し、国ごとにダークウェブ上でどれくらいカード情報が入手しやすいかをより直接的に比べることが可能となりました。

NordVPNについて NordVPNは、他のVPNサービスに比べてよりセキュリティを重視する世界最先端のVPNサービスプロバイダで、ダブルVPN暗号化や、マルウェアブロック、Onion Over VPNを提供しています。製品は非常にユーザーフレンドリーで、市場でも破格の料金でサービスをご利用いただけます。さらに日本国内に80台以上のサーバーネットワークを提供するとともに、世界中に5,500台以上のサーバーを持ち。また、ノーログポリシーはNordVPNの重要な特長のひとつです。詳しくはこちらをご覧ください: https://www.nordvpn.com/ja/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

カバー/「ホロライブプロダクション」初となる全体イベント《hololive SUPER EXPO 2022》および《hololive 3rd fes. Link Your Wish》の同時開催決定!

公式ハッシュタグ「#つながるホロライブ」/会場・配信チケット受付開始!

カバー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:谷郷元昭)は、当社が運営する「ホロライブプロダクション」において、初の事務所全体イベントとなる《hololive SUPER EXPO 2022 Supported By ヴァイスシュヴァルツ》および《hololive 3rd fes. Link Your Wish Supported By ヴァイスシュヴァルツ》を、2022年3月19日(土)、20日(日)に幕張メッセ「国際展示場1〜3ホール」・「幕張イベントホール」にて開催する事をお知らせいたします。

本イベントはVTuber事務所「ホロライブプロダクション」初となる全体イベントです。
いつも応援していただいているファンの皆様に楽しんでいただけるよう、展示、イベントステージ、オリジナルフードなど盛りだくさんなイベントとなっております。会場のエリアマップ、グッズ情報などは後日公開予定ですので、続報をお待ちください。

さらに、「ホロライブ」3度目の全体ライブとなる《hololive 3rd fes. Link Your Wish Supported By ヴァイスシュヴァルツ》も同時開催することを決定いたしました。

また、本日21時より「hololive SUPER EXPO 2022」「hololive 3rd fes.」現地来場チケットの1次先行(抽選)が開始いたしました。
この他、「hololive 3rd fes.」の有料配信チケットもSPWN及びニコニコ有料生放送にて開始しました。

「ホロライブプロダクション」一色の2日間をぜひお楽しみください。
 

  • 特設サイト

HP(SUPER EXPO・3rd fes.共通) :https://hololivesuperexpo.hololivepro.com/
hololive SUPER EXPO 2022 注意事項:https://hololivesuperexpo.hololivepro.com/event/event_info/
hololive 3rd fes.      注意事項:https://hololivesuperexpo.hololivepro.com/live/live_info/
公式ハッシュタグ(SUPER EXPO・3rd fes.共通):#つながるホロライブ
 

  • 《hololive SUPER EXPO 2022 Supported By ヴァイスシュヴァルツ》概要

【イベント名】
hololive SUPER EXPO 2022 Supported By ヴァイスシュヴァルツ

主催    :カバー株式会社 / hololive production
冠協賛   :ヴァイスシュヴァルツ
シルバー協賛:中外鉱業株式会社 / 明利酒類株式会社
制作協力  :株式会社LIVE FORWARD / 株式会社LATEGRA / 株式会社リンク

【開催日時】
2022年3月19日(土)、20日(日)2DAYS
開場 10:00 / 開演 10:00
※両日ともに上記の時間です。

【会場】
幕張メッセ 国際展示場1-3ホール

【アクセス】
JR京葉線 – 海浜幕張駅から徒歩約5分
JR総武線・京成線 – 幕張本郷駅から「幕張メッセ中央」行きバスで、約17分
 

  • ▼《hololive 3rd fes. Link Your Wish Supported By ヴァイスシュヴァルツ》概要

【公演名】
hololive 3rd fes. Link Your Wish Supported By ヴァイスシュヴァルツ

主催     : カバー株式会社 / hololive production
冠協賛    : ヴァイスシュヴァルツ
シルバー協賛 : 中外鉱業株式会社 / 明利酒類株式会社
制作協力   : クリプトン・フューチャー・メディア株式会社 / 株式会社バンダイナムコライブクリエイティブ / 株式会社LIVE FORWARD / 株式会社LATEGRA / 株式会社 LOGIC&MAGIC

【出演者】
<DAY1>
AZKi /さくらみこ / 星街すいせい / 赤井はあと / 白上フブキ / 夏色まつり / 大空スバル / 戌神ころね / 白銀ノエル / 宝鐘マリン / 天音かなた / 常闇トワ / 姫森ルーナ / 桃鈴ねね / 尾丸ポルカ

<DAY2>
ときのそら / ロボ子さん / 夜空メル / アキ・ローゼンタール / 湊あくあ / 紫咲シオン / 百鬼あやめ / 癒月ちょこ / 大神ミオ / 猫又おかゆ / 兎田ぺこら / 潤羽るしあ / 不知火フレア / 角巻わため/  雪花ラミィ / 獅白ぼたん

【開催日時】
2022年3月19日(土)、20日(日)2DAYS
現地・配信 開場 16:00 / 開演 17:00
※両日ともに上記の時間です。

【会場】
幕張メッセ 幕張イベントホール

【アクセス】
JR京葉線 – 海浜幕張駅から徒歩約5分
JR総武線・京成線 – 幕張本郷駅から「幕張メッセ中央」行きバスで、約17分
 

  • ▼現地来場チケット

【hololive SUPER EXPO 2022・hololive 3rd fes. ALL AREA来場チケット】
・DAY1 (3月19日):¥8,000(税込)
・DAY2 (3月20日):¥8,000(税込)

【hololive SUPER EXPO 2022来場チケット】
・1DAY PASS:¥2,000(税込)
※通し券はありません。

【hololive 3rd fes. 来場チケット】
・DAY1 (3月19日):¥6,500(税込)
・DAY2 (3月20日):¥6,500(税込)
※通し券はありません。

【来場チケット先行スケジュール】
先行受付URL : https://l-tike.com/st1/hololive-superexpo
・ローチケ1次先行:2021年12月3日(金) 21:00〜2021年12月12日(日) 23:59
・ローチケ2次先行:2021年12月24日(金) 正午12:00〜2022年1月10日(月) 23:59
・ローチケ3次先行:2022年1月19日(水) 正午12:00〜2022年1月25日(火) 23:59
・ローチケ4次先行:2022年2月3日(木) 正午12:00〜2022年2月7日(月) 23:59
一般発売受付URL : https://l-tike.com/hololive-superexpo
・一般発売(ローチケ限定):2022年02月19日(土) 正午12:00〜
※《hololive SUPER EXPO2022》および《hololive 3rd fes.》共通の券売スケジュールです。

【hololive 3rd fes. 視聴チケット】
▼SPWNチケット
・DAY1(3月19日)     :¥5,500(税込)
・DAY2(3月20日)     :¥5,500(税込)
・DAY1-DAY2(通し券):¥10,000(税込)

■受付期間
2021年12月3日(金)21:00〜2022年4月20日(水)23:59
※公演終了直後からアーカイブ視聴可能となり、2022年4月20日(水)23:59まで何度でもご視聴いただけます。
※2022年4月20日(水)23:59を過ぎると、アーカイブ視聴中でも視聴できなくなります。
チケット購入URL : https://virtual.spwn.jp/events/22031901-jphololive3rdfes

▼ニコニコ公式有料生放送チケット :5,500ニコニコポイント(※1円=1ポイント)
■受付期間
2021年12月3日(金)21:00 〜 2022年4月20日(水)23:59
※公演終了直後からアーカイブ視聴可能となり、2022年4月20日(水)23:59まで何度でもご視聴いただけます。
※2022年4月20日(水)23:59を過ぎると、タイムシフト視聴中でも視聴できなくなります。
チケット購入URL : https://blog.nicovideo.jp/niconews/161864.html
 

  • 会社概要

■ホロライブプロダクションについて

「ホロライブプロダクション」は、弊社システムを活用して「YouTube」などで動画投稿やライブ配信を中心に活
動する女性VTuberグループ「ホロライブ」、男性VTuberグループ「ホロスターズ」および音楽レーベル「イノナカミュージック」が所属するVTuber事務所です。ライブ配信での応援やTwitterでの交流ができる次世代のバーチャルタレントが所属する事務所であり、精巧な2D・3Dキャラクターモデルを使用した実況・配信を得意としています。
・ホロライブプロダクション公式サイト:https://www.hololive.tv/
・ホロライブプロダクション公式Twitter:https://twitter.com/hololivetv
・ホロライブプロダクション公式ショップ:https://shop.hololivepro.com/

■カバー株式会社について

カバー株式会社は、VR/ARのテクノロジーを活用して、 世界で通用する新しいバーチャルタレントの文化を生み出すことをビジョンとした、コンテンツ×テクノロジー領域のスタートアップです。
・所在地:東京都千代田区
・代表者:代表取締役社長 谷郷 元昭
・コーポレートサイト:http://cover-corp.com
・採用ページはこちら:https://www.wantedly.com/companies/cover-corp
・本記事内の画像をご使用の際はクレジット表記をご記載ください:Ⓒ 2016 COVER Corp.

■本件に関するお問い合わせ
カバー株式会社 広報PR担当
メールアドレス:pr@cover-corp.com

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

アイルジャパン/アイルジャパン株式会社「第15回ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2021」にて北陸電力株式会社との共同事業である「自動販売機の遠隔検針サービス」がIoT部門の「準グランプリ」を受賞。

アイルジャパン株式会社「第15回ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2021」にて北陸電力株式会社との共同事業である「自動販売機の遠隔検針サービス」がIoT部門の「準グランプリ」を受賞。
アイルジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:荻野 真利)は、一般社団法人ASP・SaaS・AI・IoT クラウド産業協会(ASPIC)が主催し、総務省などが後援する第15回「ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2021」において、「自動販売機の遠隔検針サービス」がIoT部門で「準グランプリ」受賞したことをお知らせいたします。

このアワードは、IoT・ AI ・クラウドサービスが社会の情報基盤としてさらに発展・確立することを目的として、日本国内で優秀かつ有益なIoT・ AI ・クラウドサービスを表彰し、IoT・ AI ・クラウド事業者並びにユーザー企業の事業拡大を支援するものです。
当社はこの度の受賞を励みに、より良い製品開発とクラウドサービスの提供と企業価値を皆様に認めて頂けることを使命に勇往邁進して参ります。

授賞式が2021年11月17日(水)、経団連会館 国際会議場で行われました。
詳細は、ASPIC公式サイトよりご覧いただけます。
https://www.aspicjapan.org/event/award/15/index.html

自動販売機の遠隔検針サービスついて
自動販売機に設置済みのLTE通信回線を利用して、遠隔で自動販売機の電力使用量を把握、電力量計の検針の訪問回数削減、検針データ入力による作業ミスを軽減できる遠隔検針サービスです。

国内の飲料自販機は約240万台が市場にあり、ここ10年で通信機器をつけて売上や売切情報やオンラインデータを利用する飲料メーカーは多く、弊社は既存の通信環境を利用して電力量計の計測データを収集することで、働く環境の労務時間削減に寄与でき、更に毎月集計もデータ化することで、入力ミスや業務効率が改善。
自販機巡回作業を効率的にすることで労働時間の短縮や車両の移動距離削減などCO2・燃料費削減ができるサービスです

https://aisle-j.co.jp/news/news-module/upload/16-0link_file.pdf

<本リリースに関するお問い合わせ先>
東京都千代田区内幸町1-3-1   幸ビルディング9F
アイルジャパン株式会社
管理本部 担当:渡邊 陽吉
E-mail:y-watanabe@asile-j.com

 

 

 

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