通信・インターネット

赤井事務所/浮気調査が自分で出来るマニュアルとGPSがセットで発売!(浮気調査専用GPSパック)

探偵のサポート付きの【浮気調査専用GPSパック】

浮気調査に特化した探偵社、Akai探偵事務所(株式会社赤井事務所)は、【浮気調査専用GPSパック】の販売を開始した。
【浮気調査専用GPSパック】とは、浮気調査に特化したGPSに付属して、「自分で浮気調査が出来るマニュアル」や、GPSの使い方や、自分で行う浮気調査をサポートするサービスです。

探偵のサポート付きの【浮気調査専用GPSパック】探偵のサポート付きの【浮気調査専用GPSパック】

 

■浮気調査専用GPSパックとは?

【浮気調査専用GPSパック】のGPS機器は、「番犬ドンデPRO」と呼ばれるタイプで、従来の番犬ドンデⅡやMapSTation/2と比較して、浮気調査に活用できる機能がパワーアップしているのが特徴です。

浮気調査を行うならGPS機器の併用をおすすめします。浮気調査を行うならGPS機器の併用をおすすめします。

【浮気調査専用GPSパック】の内容は下記のような内容です。

  • 小型GPS(番犬ドンデPRO)
  • 自分で浮気調査が出来るマニュアル
  • 60日無料の、Line安心サポート
  • 浮気現場の証拠を取りたい場合の浮気現場撮影サービス(有料)

 

■具体的なサポート内容とは?

1,自分で浮気調査を行うための【浮気調査マニュアル】
マニュアルは、Akai探偵学校が監修した全80ページ(尾行編52ページ+張り込み編28ページ)のテキストです。
GPSを使った調査を組み合わせることで、より効果のある浮気調査ができます。

 

本格的な浮気調査マニュアルは、自力での調査をサポートしてくれます。本格的な浮気調査マニュアルは、自力での調査をサポートしてくれます。

2,60日無料の【LINE安心サポート】
GPS機器を購入した後、自分で浮気調査を行う方法について、プロの探偵がアドバイスするサービスです。

  • 実際にGPS機器はどこに取り付ければいいの?
  • 違法だったりバレたりしないか不安
  • 使い方がよく判らない

などの気がかりな点を60日間、プロの探偵がLINEでサポート。「プロの探偵のノウハウや意見を聞きたい」というニーズに応えるサービスです。

3、浮気現場撮影サービス
特別割引料金でAkai探偵事務所のプロの調査員が浮気調査を行うことができます。
浮気現場に自分で行くのが難しい、時間に余裕がない、高性能な撮影機材を持っていない、浮気の証拠をしっかり取って裁判所に提出したいといったニーズに応えるサービスです。

■料金はいくら?
浮気調査専用GPSパックの料金等の詳細は下記URLに記載があります。
https://www.akai-tantei.com/gps.html
(時期により価格変動あり)

■商品とサービスの概要

 

<商品名>
浮気調査専用GPSパック(GPS機器「番犬ドンデPRO」 + 浮気調査サポート)

 

<浮気調査に特化している機能(ハード面)>

  • 小型で軽量なため見つかりにくい
  • 防塵防水機能で仕掛け場所に困らない
  • グーグルマップ対応で報告書作成が楽

<浮気調査に特化している機能(ソフト面)>

  • 自動位置検索(仕事・家事・育児中も見張れる)
  • csv形式で位置検索履歴が保存できる(報告書作成に)
  • 振動検知で移動開始をメール通知(尾行開始の合図に)
  • 指定位置の出入りをメール通知(尾行開始・終了の合図に)

 

<商品サイズ(GPS機器本体のみ)>
W385mm×D475mm×H1185mm

 

■ Akai探偵事務所 会社概要
社名:Akai探偵事務所(株式会社赤井事務所)
代表取締役:継野勇一
TEL:0120-96-0061(全国24時間受付)
Akai探偵事務所ホームページ:https://www.akai-tantei.com/
会社概要詳細:https://www.akai-tantei.com/share/cor.htm

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

LiveU Ltd./J SPORTSオンデマンド配信にLiveUのマルチカメラ・リモートプロダクションソリューションを採用

J SPORTSオンデマンドで配信される70試合LiveUの導入でより豊かな視聴者体験を提供

ビデオストリーミングとリモートプロダクションのリーディングカンパニーであるLiveUは、日本のスポーツテレビ局・J SPORTSと制作会社・エキスプレスが今シーズンの横浜DeNAベイスターズホームゲームのOTT向けコンテンツ制作にLiveUマルチカラ・リモートプロダクションソリューションを採用したことを発表。J SPORTSのOTTサービスであるJ SPORTSオンデマンドでの70試合を超える配信においてLiveUテクノロジーが視聴者体験向上に貢献することとなる。
2021年はJ SPORTSが本コンテンツをOTTライブ配信する初年であり、当初ホスト局が制作する映像音声を使用しオフチューブ中継を行うことが決まっていた。しかし、エキスプレスと共同でプランニングを進める中で特色あるコンテンツを増やし視聴者エンゲージメントを高めることを優先。両社が長年構想を練っていたリモートプロダクション導入に踏み切った。

ハッケンサック, ニュージャージー, 2021年6月14 – ビデオストリーミングとリモートプロダクションのリーディングカンパニーであるLiveUは、日本のスポーツテレビ局・J SPORTSと制作会社・エキスプレスが今シーズンの横浜DeNAベイスターズホームゲームのOTT向けコンテンツ制作にLiveUマルチカラ・リモートプロダクションソリューションを採用したことを発表。J SPORTSのOTTサービスであるJ SPORTSオンデマンドでの70試合を超える配信においてLiveUテクノロジーが視聴者体験向上に貢献することとなる。
2021年はJ SPORTSが本コンテンツをOTTライブ配信する初年であり、当初ホスト局が制作する映像音声を使用しオフチューブ中継を行うことが決まっていた。しかし、エキスプレスと共同でプランニングを進める中で特色あるコンテンツを増やし視聴者エンゲージメントを高めることを優先。両社が長年構想を練っていたリモートプロダクション導入に踏み切った。

エキスプレス取締役・加藤氏はLiveU導入に至った経緯を、「マルチカメラを携帯キャリアでも伝送できるソリューションを探っていた。導入を決定する少し前までは他社製品を購入する動きでいたが、他社のマルチカム仕様はチャンネル数は多いものの伝送がイーサネットのみだったため、LiveUの導入を決めた。また、事前のLU800を用いたタリーシステムや双方向通話のデモンストレーションにおいても、我々の要望に近いものが実現出来ると確証を持ち、海外での運用実績を考えても、これからのリモートプロダクション事業に参画出来るものとして採用した」と語る。
中継車でホスト局が制作するクリーンフィード(複数カメラ映像のスイッチングアウト)に、ワイドショットとスコアボード映像の2フィードを追加し合計3フィードを1台のLU800から送信。J SPORTS のリモートコメンタリースタジオでコメント付けをし、エキスプレスのAvenir-Hub(東京・半蔵門) でグラフィック付けとオーディオミキシングを行う。さらには、このダーティーフィードをコメンタリースタジオに送り返すことにより、スローモーションやグラフィック等を確認できるフローも確立した。
J SPORTS 技術本部制作技術部部長・富久氏は、リモートプロダクションの利点について「人の移動、機材の移動が少なくて済むこと。また、IPの世界になるため、ベースバンドでは構築が困難であった複数拠点を結んだ素材分岐、素材共有、多元中継などもLiveUテクノロジーで実現し今後他のコンテンツへも活用の幅を広げていきたい」と語る。
エキスプレス取締役・加藤氏は、「LU800の登場と、マルチカメラ機能の実用性の高さによりリモートプロダクション計画が一気に加速した。これまでは、移動時間も含めスタッフの割り当てを調整する必要があったが、移動が不要になったことにより今まで難しかった複数業務の掛け持ちが可能となる。また、リモート制作においての勤務時間は現場に出向くよリも短くなるため、勤怠管理の上でも有利になり、結果として今までより多くの中継に携わることができるようになる」と管理面でのアドバンテージについても期待を高めている。
LiveUアジアジェネラルマネージャー・Yaal Eshelは「国内最大4チャンネルのスポーツテレビ局であるJ SPORTSと、イノベーティブなプロダクションであるエキスプレスにリモートプロダクション・テクノロジーパートナーとして弊社を採用いただいたことを光栄に思います。これを機に、放送業界に新たな風が吹くことを期待しています。両社の中継制作と新境地開拓のさらなる発展のため、緊密な連携を続けていきます」と述べた。
LiveUソリューションはOTTブロードキャスターにとっての3つのコアバリュー、視聴者体験の向上と妥協なき信頼性、そしてプロダクションコストの削減をもたらします。

LiveUについて
LiveU は5G 4K HEVC対応のリモートプロダクション・ライブ映像伝送ソリューションを提供しています。
特許の回線ボンディグと映像伝送技術で、世界のどこからでも高品質なライブ映像を提供する事が可能です。複数回線を束ねた仮帯域で、費用対効果の高いハイクオリティーなライブ映像の配信、受信、管理を実現しています。
クラウドで統合管理されたバックパックからスマートフォン、衛星/携帯ハイブリッド外部アンテナ等の様々な製品群は、環境を選ばずライブ映像を送る事ができ、ライブ映像制作の基準となっており世界130国の3,000以上のお客様、の放送局、オンラインメディアニュース、ソーシャルメディアで採用されています。詳細はホームページやSNSをご参照下さい (www.liveu.tv、Twitter、Facebook、YouTube、LinkedIn、Instagram)。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

SAMURAI/『SAMURAI ENGINEER Seminar Vol.3』【年間1500名以上にITキャリアコンサルをしたプロが教える】コロナ禍における未経験エンジニア転職セミナーを開催!

「超実践型」専属マンツーマン指導のオンラインプログラミングスクールを運営する株式会社SAMURAI(本社:東京都渋谷区、代表取締役 :木内 翔大)は、ご好評をいただいているオンラインセミナー『SAMURAI ENGINEER Seminar』の第3回として、7月17日(土)に【年間1500名以上にITキャリアコンサルをしたプロが教える】コロナ禍における未経験エンジニア転職セミナーを開催することをお知らせいたします。

セミナー申し込みURL:
https://www.sejuku.net/blog/141296

■年間1500名以上にITキャリアコンサルをしたプロが教える!未経験からのエンジニア転職

現在、IT業界は慢性的な人材不足のため、採用を強化している企業様も増えてまいりました。

しかしながら、未経験者に対してのハードルが上がっているのも事実です。

IT業界は奥が深く、ネットやスクールのカウンセリングだけでは本質を把握することは難しく、転職をしても早期離脱もする方も多く社会的に問題となっております。

そのため当セミナーでは、ネットなどには載っていないIT業界の構造や、目指すべき企業の見方などをお伝えいたします。

■こんな方にオススメ

・IT業界への転職をしたいけど、何をすれば良いか分からない方
・色々なポジションがあるけど、どこを目指せばいいか分からない方
・これからエンジニアとして働くことを考えている方
・未経験でもIT業界に転職できるか不安な方

■参加特典

無料カウンセリングをご希望のお客様にはセミナーから10日以内のお申し込みで、
受講料を5%オフ

アンケート回答をされたお客様には、
・当日資料をプレゼント
・インタビューフル動画のプレゼント

キャンペーン期間:21年7月18日〜21年7月31日
※キャンペーン期間は変更になる場合がございます

■開催概要

【開催日時】
日時:7/17(土) 13:00~14:30(12:50開場)

【タイムテーブル】

12:50-13:00 受付(入室タイム)
13:00-13:05 運営より
13:05-14:05 本編
14:05-14:10 締め・終了    
14:10-14:30 Q&A
※タイムテーブルは予告なく変更となる可能性がございます。

【参加方法】
Zoom(インストール・ご利用ともに無料です。)
※所要時間2分ほどで準備が完了する「Zoom」というオンラインサービスを利用いたします。
※お申込み完了後、セミナー開始前日までにインストール方法、アクセス方法などを記載した資料をメールにてお送りしますので、ご確認ください。

【参加費用】
無料

 【参加申し込み】
申し込み〆日:前日(7/16)17:00まで

セミナー申し込みURL:
https://www.sejuku.net/blog/141296

■登壇者プロフィール

株式会社SAMURAI IT教育コンサルタント

小田真由香

1994年生まれ、静岡県浜松市出身。高校時代にイギリス&アイルランドへ長期留学。
帰国後、上智大学法学部国際関係法学科に進学。学生時代に個人コンサル、コーチング事業を開始、新卒はベンチャー企業(受託会社)にて大手コーヒーメーカ/ホテル業界のシステム導入支援コンサル/PMを経験。率先力になるようなエンジニア育成に携わりたいと思い、IT教育コンサルタントへ転身現在は年間1500人以上の方とセッションを行い、歩くパワースポットとして活動中。

■会社概要
企業名  :株式会社SAMURAI
代表取締役:木内 翔大
設立年月 :2015年3月19日
資本金  :110,000千円
所在地  :〒150-0043
東京都渋谷区道玄坂2丁目11-1 Gスクエア渋谷道玄坂 4F
事業概要 :プログラミング学習サービス

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

No.1/株式会社No.1の従業員がDXアドバイザー資格を取得いたしました

株式会社No.1(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:辰巳 崇之、東証JASDAQ:3562、以下当社)は、この度当社従業員のうち29名が「DXアドバイザー」資格を取得いたしましたのでお知らせいたします。DXアドバイザー資格とは、2021年6月17日にお知らせいたしました「認証支援事業者認定取得」と同じく一般社団法人中小企業個人情報セキュリティー推進協会の定める「DXマーク認証制度」にかかる認定資格となっており、本資格を有することがお客様への適切なDX化に関するアドバイスを行うことの証明となります。

今後、当社では、ハード・サービスの提供に加え、これらの資格を有効に活用し、中小企業事業者様のDX化ニーズに柔軟に対応・提案させていただくことで、社会全体におけるDX化推進へますます貢献してまいりますとともに、No.1ビジネスサポートの更なる拡販を進め、当社のストックビジネスのますますの強化にもつなげてまいります。

 

【DXアドバイザー制度について】
<DXアドバイザー制度の目的>
DXアドバイザー制度は、アドバイザーとしての自覚とプロとしての責任をもとに、DXマーク制度の拡大と事業者のDX化を支援するクオリティを維持・向上させるための制度です。

<DXアドバイザーの使命>
DX化を進める上において「何を・どこから・どうやって」と悩む事業者が多い中、DXアドバイザーは事業者に寄り添い、適切な現場分析と目標にむけた対策を共に進めます。DXアドバイザーは豊富な知識と多様な経験を生かして、適切なアドバイスを提供することで、事業者の変革への基盤づくりを支援致します。

【DXマーク認証制度について】
「DXマーク認証制度」とは、国が策定した情報処理促進法及び個人情報保護法、不正競争防止法に則り、中小企業のDX化を推し進めるべく、必要な対応項目を網羅し、認証する制度となります。

DX化への取組みは、技術的な改革や新規事業創出等のみに注目されがちですが、その推進過程におけるデジタル化の作業において、自社が保持する各種情報の整理と分析をもとに、適切に保持・管理・運営する体制を構築することを並行して事業を進めることが必要であり、個人情報保護法をはじめとして、関連する様々な法令を適用・遵守しながらDX化の推進を図るための適切な羅針盤として、中小企業の組織・経営強化およびDX化への取組推進に寄与することを目的としております。

【公式サイト】
DXアドバイザーの詳細は以下URLよりご確認ください。
https://sp2.or.jp/dxmark/guide05.html

【会社概要】
会社名:株式会社No.1
本社所在地:東京都千代田区内幸町一丁目5番2号 内幸町平和ビル19階
代表:代表取締役社長 辰巳 崇之
URL:https://www.number-1.co.jp/
設立:1989年9月27日
事業内容:情報セキュリティ機器の企画開発・製造・販売及び保守事業
OA関連商品の販売及び保守・メンテナンス事業

当社は「日本の会社を元気にする一番の力へ。」を経営理念に掲げ、顧客である会社の抱えている課題に応える商品・サービスの拡充を図ることで、収益拡大を目指してまいります。

本記事に関するご質問やお問合せにつきましては、下記窓口へご連絡をお願いいたします。

〒100-0011
東京都千代田区内幸町一丁目5番2号 内幸町平和ビル19階
株式会社No.1 経営企画部
電話番号:03-6735-9979(直通)
E-MAIL:info-ir@number-1.co.jp
URL:https://www.number-1.co.jp/
受付時間:月曜~金曜(土日・祝祭日・当社指定休日を除く)  9:00~18:00

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

イー・ガーディアン/【株式会社ビズテーラー・パートナーズ】 ネットリテラシーを身につける「SNSリテラシースタディテーラー」の提供開始 

SNSの正しい知識を身につけ、企業のインターネットトラブルを未然に防ぐ

 イー・ガーディアン株式会社(https://www.e-guardian.co.jp/ 東京都港区 代表取締役社長:高谷 康久 以下、「イー・ガーディアン」)と、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(https://www.cci.co.jp/company/detail/
東京都中央区 代表取締役社長:新澤 明男、以下「CCI」)との合弁会社である、株式会社ビズテーラー・パートナーズ(https://biztailor.co.jp/ 東京都中央区 代表取締役社長:倉持 良、以下「ビズテーラー・パートナーズ」)は、2021年7月14日(水)よりSNSの使用上の注意点を学びネットリテラシーを身につける「SNSリテラシースタディテーラー」の提供を開始します。

 ビズテーラー・パートナーズは、2020年4月にイー・ガーディアンとCCIの合弁会社として設立以降、インターネット広告の入稿から運用までをワンストップで提供し、広告・マーケティングに特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を展開しております。

 昨今、SNSの利用が普及し生活の中に浸透している一方、「バイトテロ」「バカッター」といった、SNSへの無理解やリスクを把握しない投稿行為が世間を騒がせています。このような騒動により、当事者は住所や本名等の身元が特定・公開されたり、損害賠償を請求されたりするなど大きな代償を背負うケースが後を絶ちません。また企業にも影響がおよび、イメージの悪化、問い合わせや謝罪リリースの対応、場合によっては店舗の休業・閉店を余儀なくされるなど、多大な損害を被る可能性があります。さらに、一度ネット上で拡散された投稿は“デジタルタトゥー”となり完全には消えることは無く、長期に渡ってネガティブな注目をされてしまう恐れもあります。
 このような「バイトテロ」「バカッター」 の原因の大半は「内輪向けの悪ふざけだった」「InstagramのストーリーやTwitterの鍵アカウントからの投稿で、拡散されるとは思わなかった」「匿名だと思い、安易に誹謗中傷の投稿をしてしまった」といったSNSへの無理解によるものです。このようにSNSの特徴を理解しないまま利用することは大きなリスクである一方、学校・企業内での教育・周知が充分とは言い難い状況です。そこで、SNSを黎明期から観測してきたイー・ガーディアンの知見を活用して、SNSの基本的なルールを説明し、対象業種、職種別にSNS利用にあたる注意点を学び “ネットリテラシー”を身につけるためのセミナーとして「SNSリテラシースタディテーラー」を提供いたします。

 本サービス提供により学校や企業のネットリテラシーを向上させトラブルを未然に防ぐことで、SNS全体の健全性向上に貢献いたします。
 今後もビズテーラー・パートナーズ及びイー・ガーディアングループは、ミッションである「We Guard All」の実現に向け、人々の生活をより便利に、豊かにするサービスの開発に尽力して参ります。

■SNSリテラシースタディテーラーの内容
・SNSの使用上の注意点について対象業種、職種にカスタマイズした資料を作成
・上記資料を用いて、説明会を開催。SNS利用にあたっての基本的なルールの説明、
不適切な利用によるリスクについて、過去の事例から学習しSNSを活用する能力である基本的な“ネットリテラシー”習得の一歩にしていただく。

【株式会社サイバー・コミュニケーションズ 会社概要】
代表者  :代表取締役社長 新澤明男
所在地  :東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立   :1996年6月5日
事業内容 :グループ経営管理事業
URL   : https://www.cci.co.jp/company/detail/
 
【イー・ガーディアングループ 概要】
1998年設立。2016年に東証一部上場。イー・ガーディアンはネットパトロール、カスタマーサポート、デバッグ、脆弱性診断などネットセキュリティに関わるサービスを一気通貫で提供する総合ネットセキュリティ企業です。センターは、提携先を含めてグループで国内8都市海外3都市19拠点の業界最大級の体制を誇ります。昨今はFintech・IoT業界への参入やRPA開発による働き方改革への寄与など、時代を捉えるサービス開発に従事し、インターネットの安心・安全を守っております。

■株式会社ビズテーラー・パートナーズ 概要
代表者 :代表取締役社長 倉持 良
所在地 :東京都中央区築地 1-13-1 築地松竹ビル
設立  :2020年4月1日
資本金 :2,000万円(資本準備金含む)
事業内容:広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供して
     います。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、
     お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。
URL  :https://biztailor.co.jp/

■イー・ガーディアン株式会社 会社概要
代表者      :代表取締役社長 高谷 康久
所在地     :東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー8F         
設立       :1998年5月
資本金     :36,428万円(2021年3月末日現在)
業務内容   :ブログ・SNS・掲示板企画コンサルティング/リアルタイム投稿監視業務/ユーザーサポート業務
      /オンラインゲームカスタマーサポート業務/コンプライアンス対策・風評・トレンド調査業務/
      コミュニティサイト企画・サイト運営代行業務・広告審査代行サービス業務/人材派遣業務
URL       :https://www.e-guardian.co.jp/

 

 

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NTTスマートコネクト/曽根崎データセンター(仮称)の開設について

西日本最大級インターネットエクスチェンジの拡大

 エヌ・ティ・ティ・スマートコネクト株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:秋山 修二 以下、NTTスマートコネクト)は、2022年4月、堂島近接エリアに大規模な「曽根崎データセンター(仮称)」を開設します。
1.開設の背景

 NTTスマートコネクトは会社設立の2000年以来、大阪都市部の堂島・北浜・日本橋エリアで計6つのデータセンターを展開。堂島を中心とした域内での高品質かつ低コストでの光ケーブリングサービスもご好評をいただき、当社のデータセンターは西日本最大級のインターネットエクスチェンジ※1に成長しました。

 昨今、コロナ禍における企業の社内外向け映像配信の需要増や巣ごもりでの動画視聴によるトラフィック増、さらには5Gや自動運転などのIT技術の発展にともない、インターネットトラフィックは今後も増加が見込まれます。当社は2021年5月に日本橋データセンターを開設しこれらの需要に応えて参りましたが、さらに今回、堂島近接エリアに大規模な「曽根崎データセンター(仮称)」を開設することで、お客さまの設備増強やインターネットサービス事業者の関西進出等の需要にしっかり応えて参ります。

 ※1 インターネット相互接続点とも呼ばれ、インターネットサービスプロバイダー(ISP)、インターネットデータセンター(IDC)同士の相互接続ポイント

              「曽根崎データセンター(仮称)」の外観イメージ

2.曽根崎データセンター(仮称)の主な特長

①ハイパースケールなご要望にも対応可能なハウジングサービス
 1ラック単位から百ラック超規模へ対応し、最大約3,650㎡・10メガワットまで拡張する計画であり、各種ハウジングラック仕様や配置等、お客さまのご要望に柔軟に対応いたします。標準のハウジングサービスのラックサイズは横幅700mm、奥行1,100mm(オプションで1,200mmまで拡張可能)、電源ケーブルとネットワークケーブルは異経路での提供となるため、ご安心してご利用いただけます。また、1ラックあたり20キロワット以上の高負荷電力へも対応しております。

②堂島・北浜・日本橋データセンターと直結。事業者間の相互接続が可能
 光ケーブリングサービス「堂島コネクト※2」により、堂島・北浜・日本橋データセンターのお客さまとの相互接続が可能です。データセンター間は、主にとう道※3直結かつ冗長経路にて接続されているため、高い信頼性とセキュリティを確保できます。
 また、各ビル間の光ケーブルは融着箇所を最小限にし、各ビル間を接続しているため、堂島内隣接ビル間の設備環境と変わらぬ伝送損失かつ高品質でご利用いただくことができます。
 さらに、当社データセンター間を結ぶ「堂島コネクト」の料金は一律であるため、大阪におけるネットワークの相互接続の拠点を検討されているお客さまにも、大変ご利用いただきやすいデータセンターとなっております。

 ※2 堂島データセンター、北浜データセンター、日本橋データセンターに点在するお客さまの契約ラック間を光ケーブルで接続するサービス
 ※3 通信拠点間にケーブルを敷設するための通信専用の地下トンネル

③各種災害に強い設備仕様
 「曽根崎データセンター(仮称)」は、震度 6強の地震にも耐えうる免震構造、自家発電による72時間連続無給油運転、異変電所からの電力供給を実現。立地はハザードマップ上、津波の危険性は少なく、万が一の河川氾濫等に備え、重要設備は2階以上へ設置するなどの対策を行っております。また、UPS(無停電電源装置)はフロア毎に必要な容量分が設置できるように設計されるなど高い信頼性を実現しております。

④安心サポート
 保守・サポート面においては、24時間365日常駐体制のもと、専門の技術スタッフが対応いたします。また英語対応やWEB対応窓口も備え、海外のお客さまにも安心してご活用いただけます。

3.曽根崎データセンター(仮称)の概要(開設当初)

 

      項 目                内 容
データセンター名 曽根崎データセンター(仮称)
所在地 大阪府大阪市北区
建物構造 鉄骨造、免震構造
ハウジングルーム面積 約2,190m²(最大3,650㎡まで拡張する計画)
データセンター用電力量 6メガワット(最大10メガワットまで拡張する計画)

 ※その他ハウジングルームスペース等の詳細については、お問い合わせください。

4.関連サイト

■日本語サイト:「mediaCONNECT」
 https://housing.nttsmc.com/
■データセンター紹介動画
 https://housing.nttsmc.com/movie/
■for ENGLISH:Data Center Business
 https://www.nttsmc.com/english/datacenter/
■Data Center Introduction Movie
 https://www.nttsmc.com/english/datacenter/movie/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

No.1/株式会社No.1の子会社であるNo.1デジタルソリューションは、 Oracle Cloud Infrastructureを活用したクラウドファイルサーバーサービスを開始いたします

No.1デジタルソリューションは、クラウドファイルサーバーサービス「デジテラス ファイルサーバー」の提供を2021年9月1日より開始いたします
株式会社No.1(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:辰巳 崇之、東証JASDAQ:3562、以下当社)の100%子会社である株式会社No.1デジタルソリューション(以下NDS)は、オラクル社が提供するOracle Cloud Infrastructure(以下OCI)(※1)をベースとしたクラウドファイルサーバーサービス「デジテラス ファイルサーバー」の提供を2021年9月1日より開始いたします。

【本サービス開始の背景】
近年の働き方変革により、時間や場所を選ばずに業務上必要なデータへアクセスできるクラウドファイルサーバーの利活用が盛んになっております。
しかしながら企業運営においては「コスト」や「セキュリティ」、また「運用負荷」、利用者においては不慣れな操作性に起因する「業務効率」などが課題となりつつあります。
そのような課題を解決すべく、NDSは安心かつ安全に、そして便利にデータを利活用できる企業向けクラウドファイルサーバーサービス「デジテラス ファイルサーバー」の提供を開始いたします。

当社の100%子会社であるNDSは、オラクル社のOracle PartnerNetwork(OPN)及び、Oracle Cloud Programの認定パートナーであり、2021年6月よりクラウド構築、運用、保守のワンストップサービス「デジテラス TM」(※2)を提供しております。また、NDS自身がOCIの利用者でもあり、クラウド上で大規模Webサービスを展開していることから、この度、経験と実績を基としたOCIを利用したクラウドファイルサーバーを提供することとなりました。

当社では、顧客である企業様のDX化(モノのデジタル化:デジタルトランスフォーメーション)を推進しており、システム環境のクラウド化により柔軟性の高い働き方へ対応していくことも重要なDX化の取り組みの1つであると考えております。

【本サービスの主な特徴】
(1)オラクル社提供のクラウドサービスを利用
オラクル社が提供する、高性能かつ拡張性・柔軟性に富み、強固なセキュリティと安定した高速ネットワークを実現するOCIを用いたクラウドファイルサービスの提供が可能です。

(2)コスト
オンプレミス(自社保有)や他社クラウドシステムと比較して低価格なOCIを利用しているため、企業様の費用負担を軽減できます。提供プランは最低500GBからご利用可能となり、ご希望のデータサイズに合わせた料金プランがお選びいただけるため、データ量の大小に関わらず多くの企業様に低コストでご利用いただけます。

(3)データのバックアップ
「デジテラス TM」の基本メニューであるバックアップ機能により、クラウドファイルサーバー内の保存データに対しての自動バックアップや迅速な修復、復元を行うことが可能となります。

(4)社外からのアクセス
本サービスは暗号化通信を使用しているため、時間や場所を選ばず安全にデータへアクセスすることが可能です。

(5)通信と処理速度の速さ
ネットワークとシステムに最先端の技術を用いたOCIを採用しているため、オンプレミス(自社保有)と遜色のない反応速度を実現いたしました。

(6)操作性
独自開発の操作画面を採用しており、利用者はWebブラウザから自由にクラウドファイルサーバーにアクセスでき、データのダウンロードやアップロード、また編集等を行うことが可能です。

(7)独自ドメイン対応
SSL(※3)を利用することで自社ドメインを設定することが可能であり、自社システムや自社ネットワークの一部としてご利用いただけます。

(8)システム監視
「デジテラス TM」のシステム監視サービスにより全ファイルサーバーを監視し、万が一障害が起きた際には、NDSにて復旧作業を実施いたします。

(9)構築支援
初期設定から運用までの作業をNDSのエンジニアが企業様に代わり短期間で行うため、システム担当者が不在の企業様でもクラウドファイルサーバーのご利用が可能です。

【サービスイメージ図】

【日本オラクル株式会社からのコメント】
日本オラクルは、No.1デジタルソリューション様の「デジテラス TM」および「デジテラス ファイルサーバー」の提供開始を心より歓迎いたします。No.1デジタルソリューション様は、「Oracle Cloud Infrastructure(OCI)」を自社基盤にご利用頂いているユーザー企業でもあります。そのノウハウを活かし、お客様のクラウド移行を支援するサービスを提供し、24時間365日の保守サービスにも力を入れている強力なパートナー企業です。No.1デジタルソリューションとの協業により、日本の中堅中小企業のお客様のデジタルトランスフォーメーションが加速することを期待しています。

日本オラクル株式会社 執行役 社長 三澤 智光

 
(※1)Oracle Cloud Infrastructure(OCI)
Oracle Cloud Infrastructure(OCI)は、クラウド・ネイティブおよびエンタープライズ企業のITワークロードを実行するために、オンプレミスの高性能コンピューティング能力を提供するIaaSです。OCIは、オラクル社の自律型サービス、統合セキュリティ、サーバーレス・コンピュートを組み合わせることにより、エンタープライズ・アプリケーションにリアルタイムの柔軟性を提供します。

(※2)デジテラス TM
NDSが提供するクラウド構築、運用、保守のワンストップサービスです。
<デジテラス TM 特設サイト>
https://www.digiteras.jp/

(※3)SSL
パソコンとサーバー間の通信データを暗号化するソフトウェアです。
 

【会社概要】
会社名:株式会社No.1
本社所在地:東京都千代田区内幸町一丁目5番2号 内幸町平和ビル19階
代表:代表取締役社長 辰巳 崇之
URL:https://www.number-1.co.jp/
設立:1989年9月27日
事業内容:情報セキュリティ機器の企画開発・製造・販売及び保守事業
OA関連商品の販売及び保守・メンテナンス事業

会社名:株式会社No.1デジタルソリューション
所在地:東京都渋谷区代々木一丁目11番2号 代々木コミュニティビル5階
代表:代表取締役社長 照井 知基
URL:https://www.no1digitalsolution.jp/
設立:2012年7月2日
事業内容:Webソリューション事業
クラウドソリューション事業
コンサルティング事業

当社は「日本の会社を元気にする一番の力へ。」を経営理念に掲げ、顧客である会社の抱えている課題に応える商品・サービスの拡充を図ることで、収益拡大を目指してまいります。

本記事に関するご質問やお問合せにつきましては、下記窓口へご連絡をお願いいたします。

〒100-0011
東京都千代田区内幸町一丁目5番2号 内幸町平和ビル19階
株式会社No.1 経営企画部
電話番号:03-6735-9979(直通)
E-MAIL:info-ir@number-1.co.jp
URL:https://www.number-1.co.jp/
受付時間:月曜~金曜(土日・祝祭日・当社指定休日を除く)  9:00~18:00

*Oracle、Java及びMySQLは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

グローバルインフォメーション/ビデオ会議の市場規模、2026年に225億米ドル到達予測

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「ビデオ会議の世界市場 (~2026年):コンポーネント (ハードウェア・ソリューション・サービス)・用途 (企業コミュニケーション・トレーニング&開発・マーケティング&クライアントエンゲージメント)・展開区分・産業・地域別」(MarketsandMarkets)の販売を7月13日より開始いたしました。

【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/mama1004727-video-conferencing-market-by-component-hardware.html

ビデオ会議の市場規模は、2021年の92億米ドルからCAGR19.7%で成長し、2026年には225億米ドルに達すると予測されています。COVID-19により、ビデオ会議ソリューションやハードウェア製品への道が開かれました。移動時間とコストの削減、戦略的目標の決定に従業員を参加させることの重要性、バーチャル会議室の必要性などにより、企業のビデオ会議ソリューションへの支出は全体的に増加しています。

COVID-19のビデオ会議市場に与える影響

COVID-19パンデミックの状況下で、電気通信部門は、各国のデジタルインフラをサポートするために重要な役割を果たしています。連邦政府、州政府、中央政府、地方政府、地方自治体のみならず、個人や政府も社会の中で互いに連絡を取り合い、COVID-19に関する情報をリアルタイムに提供・入手しています。現在、医療機関、通信事業者、メディア・エンターテイメント事業者、公益事業者、政府機関などが、ビデオ会議ソリューションを利用して、必要なサービスを提供するために日夜活動しています。

牽引要因:変貌する世界の労働力

COVID-19の流行により、全世界の労働力がリモートワークに移行し、ビデオ会議ソリューションやハードウェア製品の需要が増加しています。Office 365に組み込まれているアプリケーション、Microsoft Teamsは、電子メールやストレージ機能を備えたエンドツーエンドの生産性を実現するため、パンデミック後に大きな成長を遂げました。また、Zoomミーティングソリューションも、その実現可能性と使いやすさから成長を拡大させています。さらに、Huawei、Cisco、Polyなどの企業が、より優れたビデオ会議ソリューションに対応するハードウェアを展開しています。

抑制要因:プライバシーとセキュリティの問題

様々なプラットフォームで共有されるビデオコンテンツのセキュリティとプライバシーは、企業にとって大きな懸念材料となります。さらに、悪用、情報漏洩、データ侵害の可能性があるため、著作権やデジタル著作権管理(DRM)についても、その安全性が懸念されます。医療、金融、製造、情報、公共部門では、2019年に最も多くのデータ漏洩事故が発生しました。このような問題に対処するためには、企業はビデオ会議ソリューションを導入する前に、その戦略を再構築する必要があります。また、ビデオコンテンツを適切に管理するためのポリシーや手順が確保できないと、ビデオ会議ソリューションの導入率が低下する可能性があります。さらに、ベンダーは、セキュリティ機能を内蔵した、相互運用可能で使いやすいエンタープライズグレードのビデオ会議ソリューションを提供する必要があります。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/mama1004727-video-conferencing-market-by-component-hardware.html

【本件に関するお問合せ先】
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
E-mail:dbm@gii.co.jp
URL:https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション 会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界6カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託、国際会議/展示会の代理販売
市場調査レポート/年間契約型情報サービス:https://www.gii.co.jp
委託調査:https://www.gii.co.jp/custom_research/
国際会議/展示会:https://www.giievent.jp/partnering.shtml

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

e-Janネットワークス/CACHATTOが、「ITトレンド Good Product」においてリモートアクセス部門にて認定

ニューノーマル時代の在宅勤務を実現するソリューションとして高評価

e-Janネットワークス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:坂本史郎 / 以下、e-Janネットワークス)が提供するテレワークプラットフォーム「CACHATTO®」(以下、CACHATTO)が、株式会社Innovation & Co.(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:遠藤 俊一)が提供する法人向けIT製品・サービスの比較サイト「ITトレンド」が発表する「ITトレンド Good Product」 リモートアクセス部門においてGood Productに認定されたことをお知らせいたします。

「ITトレンド Good Product」は、法人向けIT製品の比較・資料請求サイト「ITトレンド」が、実際にシステムを利用しているユーザーからの評価に基づいて、特に優良なIT製品・サービスを選定する取り組みです。第1回となる今回は189製品が認定され、「CACHATTO」はリモートアクセス部門においてGood Productとして認定されました。 

CACHATTOは、VPNに依存しないリモートアクセスソリューションとして、スマートデバイスを活用したモバイルワークから、コロナ禍における在宅勤務まで、多様なシーンのテレワークを実現しています。2021年4月時点で、累計で1,450社72万人を超えるユーザーに導入されており、様々な企業や官公庁、自治体のニューノーマルな働き方の実現をサポートしているテレワークプラットフォームです。テレワーク端末からのデータ漏えい対策に強みを持つCACHATTOは、コロナ禍をきっかけに需要が急拡大した在宅勤務のシーンでの利用が増加しており、セキュアで利便性の高いリモートアクセス機能に加えて、ユーザーの利用ログ閲覧機能や利用時間制御機能など、テレワークにおける労務管理を支援する機能にも高い評価を得ています。 

■ ITトレンド Good Product とは
ITトレンドは株式会社Innovation & Co.が2007年より運営している法人向けIT製品の比較・資料請求サイトで、2020年3月時点で累計訪問者数2,000万人以上、1,300製品以上を掲載しています。サイトを閲覧し利用するユーザーは、掲載されている製品情報や口コミレビューなどを参考に、自社の課題に適したIT製品を複数の製品・会社から比較検討ができ、一括で資料請求することが可能です。今回新設された「ITトレンド Good Product」は、実際にシステムを利用しているユーザーからの評価に基づいて特に優良な製品を選定するものです。法人向けIT製品の中でも、特に多くのユーザー企業のIT化を支援している掲載企業を称えるとともに、より顧客満足度の高い製品を広めることを目的に発表されました。

 ITトレンド https://it-trend.jp/

■ 企業の在宅勤務を支えるテレワークプラットフォームとして高評価
「ITトレンド」 にて、実際にCACHATTOをご利用いただいているお客様から、「CACHATTO導入で得られた効果・メリット」として以下のような評価をいただいております。

  • 在宅で仕事ができるようになり、出社できない社会情勢下で仕事ができるようになりました。 また、オンライン会議アプリと併用することで、顧客との画面共有まで家でできるようになったことは大きなメリットです。(業種:建築・土木関連)
  • 自宅のネットワークから、社内のシステムにアクセスし、業務ができるようになる。当社はセキュリティが大変厳しく、リモートでシステムにログインするには、4種類のパスワードを使用し、使えるようになるまでに、5分から10分必要になる。CACHATTOであれば、パスワード一つでログインして、システム利用が可能になる。iPadやiPhoneからも利用できる。(業種:情報処理、SI、ソフトウェア)
  • 職場でアクセスできるデータのほぼ全て対して、カチャットを利用した環境でも利用が可能だったため、在宅勤務にスムーズに移行できた。(業種:公務員)

その他の口コミレビューについては、下記のリンクよりご確認いただけます。
https://it-trend.jp/remote_access/10435/review

■ CACHATTOとは
CACHATTOは、2021年4月時点で1,450社72万人を超えるユーザーが利用する法人向けリモートアクセスサービスです。スマートデバイスやPCなどのマルチデバイスに対応し、データを端末に残さないセキュリティを一貫して実現。リモートアクセスを統合的に認証・制御できるテレワークプラットフォームとして、企業・官公庁での採用が進んでおり、「スマートデバイス用リモートアクセスツール」市場および「セキュア・ゲートウェイ/ブラウザ」市場においてトップシェアを占めています。

製品サイト:https://www.cachatto.jp/

■ e-Janネットワークス株式会社について
e-Janネットワークス株式会社は、2000年3月に設立以来、『テレワークにセキュリティを』を標榜し、テレワークプラットフォームCACHATTOおよび関連製品の企画・開発・販売・運営を中心として事業を展開しております。

<会社情報>
代表者名:        代表取締役 坂本史郎
従業員数:        119名(2020年4月1日現在、パートタイム従業員含む)
URL:              https://www.e-jan.co.jp/

※ CACHATTOは、e-Janネットワークス株式会社の登録商標です
※ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です

 

 

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Extreme Networks/エクストリーム ネットワークス、日本法人執行役員社長に林田直樹が就任、国内事業を統括・指揮

クラウド型ネットワーキング企業であるExtreme Networks, Inc.(本社:米国カリフォルニア州サンノゼ、最高経営責任者:Ed Meyercord)の日本法人、エクストリーム ネットワークス株式会社の執行役員社長に林田 直樹(はやしだ なおき)が就任いたしました。
林田は、三菱商事オーストラリアの部長補佐やセガオーストラリアのマネージングディレクター等を歴任後、過去20年にわたり、ポリコム、ネットギア、タンバーグ、フォーステンネットワークス、バラクーダネットワークスなどのグローバルIT企業の日本法人を率いてまいりました。今後はエクストリーム ネットワークスのすべての国内のビジネスおよび組織を統括し、エクストリーム ネットワークスが提唱する「エフォートレスネットワーキング」を日本国内で推進すべく、クラウド型ネットワーク管理ソリューションビジネス、パートナー連携を更に強化していきます。

林田は執行役員社長就任にあたり、次のように述べています。
「デジタルを利用した市場の変革、コロナによる企業の事業活動の変化により、急速な変革を遂げる社会情勢への対応力が問われつつある中、ネットワークインフラの重要性や複雑性は増すばかりで、将来のニーズにも耐えうる、新たなネットワークインフラの確保が求められています。我々はこれを「エフォートレスネットワーキング」と呼び、IT管理者の皆様を「楽」にするクラウド型のネットワークインフラソリューションの提供をミッションとしています。
エクストリーム ネットワークスは現在、情報セキュリティ管理システムのベストプラクティスとコントロールに関する国際標準化機構(ISO)の基準に対してトリプル認定されている唯一のクラウドネットワーキングベンダーであり、お客様のニーズに合わせた柔軟な選択肢を提供いたします。是非、販売代理店、パートナーの皆様と共にネットワークインフラという視点から日本における企業のDXを推進してまいりたいと思います。今後のエクストリーム ネットワークスにご期待ください。」

林田 直樹日本法人執行役員社長就任ビデオメッセージ: https://bit.ly/2T7KCaz

 

Extreme Networksについて
Extreme Networks、Inc.(EXTR)は、卓越したネットワーキングエクスペリエンスを実現することで、すべてのお客様のビジネスを加速させます。Extremeは、機械学習、人工知能、分析、自動化のパワーを活用することで、テクノロジーの可能性を拡大します。弊社が世界中に有する50,000を超える顧客は、エンドツーエンドのクラウドドリブンなネットワーキングソリューション、ならびに最高レベルのサービスとサポートを活用することで、デジタル・トランスフォーメーションの取り組みを加速し、かつてないほどの進化を実現しています。 詳細については、ExtremeのWebサイトにアクセスするか、Twitter、LinkedIn、Facebook、にてご確認ください。

Extreme Networks、Extreme Networksのロゴは、米国および他国のExtreme Networks Inc.の登録商用もしくは商標です。ここで表記されている他の商標はそれぞれの所有社の所有物です。

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
エクストリーム ネットワークス株式会社
マーケティング本部 佐野通子
info.jp@extremenetworks.com
TEL: 03-4560-9590

 

 

 

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