通信・インターネット

FDK/第9回 ウェアラブルEXPO出展のご案内

FDK株式会社(代表取締役社長:長野 良)は、2023年1月25日(水)~27日(金)の3日間、東京ビッグサイトで開催される「第9回 ウェアラブルEXPO」(https://www.wearable-expo.jp/)に出展いたします。

「ウェアラブルEXPO」は、最新のウェアラブル端末から、活用ソリューション、AR/VR技術、最新ウェアラブルデバイス開発のための部品・材料などの展示会です。 

当社は、Smart Energy Partnerとして、社会インフラ分野での導入が広がり始めているIoT機器をお客様に安心してお使いいただけるよう、小型で効率的な電池ソリューションを開発、供給しております。
今回、当社ブースでは、
・高電位正極材料を用いた安全、安心なSMD対応小型全固体電池「SoLiCell®」
・長寿命なリチウム一次電池の特長はそのままに、紙のように薄い薄形リチウム一次電池
・メモリやRTC(*1)のバックアップに適したコイン形リチウム二次電池
などを展示予定です。

みなさまのご来場を心よりお待ちしております。

【イベント出展概要】
名 称: 第9回 ウェアラブルEXPO
日 時: 2023年1月25日(水)~27日(金)10:00~17:00
会 場: 東京ビッグサイト 西4F 3ホール 小間番号:65-21
入場料: 5,000円[ただし、招待券持参者・インターネットからの事前登録者は無料]
主 催: RX Japan Ltd.
U R L: https://www.wearable-expo.jp/

*1:RTC(Real Time Clock)は、コンピュータ・電子機器などが内蔵する時計やその機能が実装されている
   IC(集積回路)
                                                以 上

 

 

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ミーク/ミーク、ISDN回線の切り替えに向けた「MEEQ SIM」初期費用無料キャンペーンを実施

〜通常価格2,750円(税込)の初期費用を0円に割引、2023年3月31日迄〜

 IoT事業者および企業向けにNoCode IoT/DX Platform『MEEQ(ミーク)』を提供しているミーク株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 執行役員社長:峯村竜太 以下、当社)は、2024年1月に予定されているISDN回線 ディジタル通信モードのサービス終了※1に伴う切り替えを支援するため、期間限定でMEEQ SIMの初期費用無料キャンペーンを実施します。
URL:https://www.meeq.co.jp/meeq/isdn_lp
※1 ISDN回線 ディジタル通信モードの終了時期につきましては、NTT東日本、NTT西日本の情報をご確認ください。

キャンペーン概要
 ISDN回線のサービス終了(予定)に伴いモバイル回線への切り替えを検討されている企業様や、ISDN回線の切り替えを促進させているベンダー様に向けて、通常価格2,750円(税込)の初期費用を無料にするお得なキャンペーンを実施いたします。是非この機会にMEEQ SIMのご利用をご検討ください。

  • 期間:2023年1月13日(金)~ 2023年3月31日(金)
  • 適用条件:50枚以上(見込みを含む)のMEEQ SIMを新規でご発注いただく場合
  • キャンペーン詳細(特設Webサイト):https://www.meeq.co.jp/meeq/isdn_lp
  • お問い合わせ方法:上記webサイトのフォームよりお問い合わせください。

備考

  • 期間中であっても、当社規定の回線数に達した場合は、キャンペーンを終了させていただくことがあります。
  • キャンペーン期間内にお問い合わせいただき、2023年3月31日(金)までに着荷のMEEQ SIMにキャンペーンが自動で適用されます。(お問い合わせ後、着荷の確認ができない場合はキャンペーンの対象外となりますのでご留意ください。)

 
■お客様からのお問い合わせ先
ミーク株式会社 営業本部
TEL: 03-6714-8743
E-mail:snc-sp-biz@sony.com

■MEEQについて
 MEEQは、直感的なコンソール画面を通じて、簡単にIoT向け通信サービスを購入/決済/登録/管理ができるNoCode IoT/DX Platformです。NTTドコモ、ソフトバンク、KDDI回線のデータ通信専用SIMの利用が可能で、お客様側でシステムを用意しなくとも簡単にIoT回線を追加し、さまざまな事業をサポートすることができます。
 データを自動的に加工し、蓄積して、お客様のシステムの一部としてご利用いただけるデータベース「IoTストレージ」や、データを分析してアクションに結び付けるアプリケーションなど、 IoT事業者やIoTを活用したい企業の皆様が簡単に利用できるサービスを拡充しています。
URL:https://www.meeq.co.jp/meeq/

■ミーク株式会社について
 IoTサービス事業者及びDXを推進する企業向けに、NoCode IoT/DX Platform『MEEQ(ミーク)』を展開し、低価格(月額143円(税込)から)かつ高品質なモバイル通信回線やコーディング不要で利用可能なデータプラットフォーム等を提供しています。
 また、数少ないトリプルキャリア(NTTドコモ、ソフトバンク、KDDI)に対応したMVNE事業者として、多くの大手MVNO事業者にネットワークおよび業務システム、業務支援等を提供しています。
※当社は、2022年12月16日付で社名をミーク株式会社(旧:ソニーネットワークコミュニケーションズスマートプラットフォーム株式会社)へ変更しております。

■会社概要
会社名 :ミーク株式会社
所在地 :東京都渋谷区渋谷3-10-13 TOKYU REIT渋谷Rビル 8階
代表者 :代表取締役 執行役員社長 峯村竜太
設立  :2019年3月
URL  : https://www.meeq.co.jp/

※記載されている商品名、会社名等は各会社の商号、商標または登録商標です。

 

 

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i-PRO/21倍PTZカメラ一体型 4眼マルチセンサーAIカメラを発売

AI/高速駆動PTZ/360°俯瞰マルチセンサーで監視業務を支援

i-PRO(アイプロ)株式会社(東京都港区、代表取締役社長 尾崎 祥平、以下i-PRO)は、「Xシリーズ」の新ラインアップとして、屋外PTZ(パン・チルト・ズーム)一体型マルチセンサーAIカメラを2023年3月に発売します。5MP(メガピクセル)を4眼備えたマルチセンサーカメラが360°で死角を最小限に抑えた監視を行い、注視したい被写体には光学21倍ズームを備えた2MP(1080P)のPTZカメラが連携して自動追尾を行えます。業界最小・最軽量(※1)の筐体、最大6つ同時使用可能なAIアプリケーションにより、様々な環境やニーズ下での監視業務を幅広く支援します。

■商品の主な特長

1.360°死角を最小限に抑えた監視と同時に、被写体へのパン・チルト・ズームを1台で実現
5MPカメラユニットを4台搭載し360°死角を抑えた監視を実現。また、注視したい被写体には2MP(1080P) 光学21倍ズームPTZにより詳細に被写体を監視できます。従来複数台のカメラ設置が必要だった場所でも1台のカメラで対応できます。

2.高性能なPTZ駆動による高速・高精度撮影 
毎秒高速500°のパン・チルト動作と高い位置精度により、見たい被写体を素早く確実に捉えます。プリセット移動中のパン・チルト・ズーム・フォーカスの動作を同時に行い、プリセット時間の極小化を実現しています。
防塵防水規格” IP67/IP66 ”や耐衝撃保護等級” IK10 ”に対応。

3.マルチセンサーカメラで検知した対象をPTZで自動追尾するカメラ連携を1台で実現
マルチセンサーカメラのAIが検知した対象をPTZでスムーズに自動追尾するカメラ連携を1台で実現。従来必要だったジョイスティック操作の代替として、自動で被写体を追尾します。

4.豊富なAIアプリケーション対応
動体検知、ナンバー認識、顔検知、人物属性識別、車両属性識別、状態変化検知等の豊富なAIアプリケーションの中から自由に選択し、マルチセンサー部で最大4つ、PTZ部で最大2つを同時に使用可能です(※2)。

5.設置工数を削減
業界最小・最軽量(※1)の筐体を実現、設置に掛かる負担を削減しています。
1本のLANケーブルですべての映像を伝送できるため、設置時に配線の手間がかかりません。

6.データの改ざんやなりすましを防ぐ高いセキュア性能
第3者機関発行の電子証明書(Global Sign®(※3))に加えて、FIPS 140-2 Level3(※4)に認定されたハードウェアを搭載し、データ保護性能を強化。

※1:屋外タイプにおける最小・最軽量。2022年12月時点当社調べ。
※2:AIアプリケーションは別売のオプション。
※3:GlobalSign®はGMOグローバルサイン株式会社の登録商標。
※4:FIPS 140-2は、米国連邦情報処理標準規格(Federal Information Processing Standards)で暗号化モジュールのセキュリティ要件を定めた規格。Level 3は、政府や法執行機関など、高いセキュリティが求められる場所に適したレベル。

■品名・品番など

・技術仕様詳細については、i-PRO コンポーネント Webカタログ ( https://cwc.i-pro.com/ ) で公開しています。

■i-PROについて
i-PRO株式会社は、セキュリティ監視、パブリックセーフティ、そして医療用イメージングの各分野に欠かせないセンシングソリューションの世界的なリーディングカンパニーです。パナソニックにおける60年以上にわたる数々のセンシング技術とイノベーションを継承し、2019年に設立されました。
私たちは、一瞬も見逃さない高度なセンシング技術とあらゆる環境に対応する信頼性の高いソリューションで、人々の命を守り救うプロフェッショナルをサポートし、より安心安全な社会の実現に貢献します。
https://i-pro.com/corp/jp/

<本商品に関するお客様からのお問い合わせは>
i-PROカスタマーコンタクト( https://japancs.i-pro.com/page/inquiry )までお願いいたします。

 

 

 

 

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アルテリア・ネットワークス/GameWith ARTERIAとバヅクリが協業し、eスポーツを活用した新サービスを開発

企業のエンゲージメントを強化する『バヅクリ eスポーツ』の提供開始

 eスポーツ大会運営サービスを提供するGameWith ARTERIA株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長: 大橋一登)と、仲間作りでヒトと組織を育てるバヅクリ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:佐藤太一)が協業し、eスポーツを介して、企業の社員間におけるコミュニケーションの質を高め、深い相互理解・人間関係を構築、社員個々と企業間の「絆」やエンゲージメントを強化する新サービスを共同開発しました。新サービスは、「バヅクリ※」をeスポーツ用にカスタマイズした「バヅクリeスポーツ」として本日より提供を開始します。

※「バヅクリ」:従来の“学び”が中心となる人材研修などとは異なり、プロの講師を交えて、参加者同士が本音で語り、より良い関係構築を目指すもので「オンラインで深い相互理解と学びと絆を築くこと」を主な目的としたプログラムです。企業は「バヅクリ」を利用することで参加者の帰属意識・モチベーション向上などの効果が期待できることから、特にテレワーク環境下では非常に有用なサービスと考えております。

■サービス概要
 共同開発した「バヅクリ eスポーツ」プログラムは、eスポーツという“アソビ”だけでなく、そこに「バヅクリ」のプロ講師を交えた“アソビ”と“学び”を掛け合わせることで、参加者同士が本音で語り、より深い関係構築を目指すもので、「バヅクリ」の開発ポリシーとなる「オンラインで深い相互理解と学びと絆を築くこと」を主な目的としております。

 GameWith ARTERIAが提供する「社内eスポーツパッケージサービス」に、ファシリテーションや相互理解のためのサポート能力に優れる「バヅクリ」講師が司会者として参加し、観戦する社員に対してプレイヤー社員を詳しく紹介することで、双方でコミュニケーションを取り合っている感覚で臨場感あるゲームを観戦しながら、社員について相互に深く理解することができるイベントを提供します。
 これにより、社員の担当業務のみならず個人の性格や個性を深く知り、社員同士の人間関係を深め、さらにeスポーツ終了後はゲームプレイヤー社員とゲーム観戦者社員の「バヅクリ」交流会を開催することで、さらなる人間関係の構築を図る工夫も施しております。

■業務提携の背景
 従来のeスポーツ大会では、実況解説者が参加者のみに焦点を当て、会場でゲームを実況中継し、その場または会場外の別画面で、観戦者はeスポーツを傍聴するのみであったため、ゲームを知らない人が参加しづらく、また社内の利用は一部の参加者のみが盛り上がる限定的なものとなっていました。
 またeスポーツ大会の運営においては、ゲーム特性の理解など、運営ノウハウが必要であり、有識者の支援が必要不可欠でした。
 今回新たに提供する「バヅクリ eスポーツ」では、eスポーツイベント運営を提供してきたGameWith ARTERIAと、バヅクリが連携し、オンラインでゲーム会場と観戦会場をつなげ、「バヅクリ」の講師が参加者・観戦する視聴者双方とコミュニケーションを取りながら進めることで、今までeスポーツに関わってこなかった人でも参加しやすい開放性の高いイベントを開催することが可能となります。
 従来、前述の事情などでeスポーツを開催できなかった企業が利用しやすいパッケージとして提供いたします。

■GameWith ARTERIA株式会社について
GameWith ARTERIAは、アルテリア・ネットワークス株式会社と株式会社GameWithの合弁会社として昨年設立いたしました。“全ての個性の働き方を最大化する”というビジョンのもと、両社の多様なバックグラウンドからシナジーを創出し、eスポーツの「する」「みる」を「ささえる」活動を推進しております。さまざまな個人や企業がつながるきっかけをご提供することで、多様な個性が交わり生まれる可能性を育み、広がる未来を実現します。(https://www.gamewith-arteria.com/

【会社概要】
・商   号:                 GameWith ARTERIA株式会社
・所 在 地:                 東京都港区新橋六丁目9番8号 住友不動産新橋ビル
・代 表 者:                 代表取締役社長 大橋一登
・資 本 金:                 80百万円
・設立年月日:                 2022年2月
・事 業 内 容:                 – eスポーツ大会運営/配信事業
                          – eスポーツ社内イベント支援事業
                                      – ゲームユーザー向け回線提供事業
                          – eスポーツスタジオ貸し事業

■ 「バヅクリ」について
「バヅクリ」は不確実性が高く、多様性を尊重する現代における新しい価値観に合ったプログラムをオンラインで提供、メンバーの行動変容を促し、当社ビジョン「仲間を作り、未来を創る」のもと開発した、組織の課題解決を目指すオリジナルの「仲間作りの社内イベント/研修」です。「バヅクリ」により、メンバーの相互理解を深め、孤独感・不安感を減らすことで、メンバーの関係構築、モチベーション向上、ストレスケア、離職率低下、内定辞退防止などの人事領域の課題解決を図り、組織の一体感を高めて成長につなげます。
「バヅクリ」には、組織学や心理学アプローチで開発した100種類を超えるプログラムがあり、エンタテインメント要素を取り入れることで、メンバーの意欲的な参加を促し、参加者同士のつながりを深めます。また、プロの講師によるファシリテーションのもと、年齢の違いを問わず、気軽に参加することができます。
2020年8月のサービス開始から700社以上(うち約90%が上場企業)が導入し、プログラム実施回数は延べ1,000回を超え、実施後のアンケートでは満足度97%となっています。
さらに、「バヅクリ」は、短期間・低価格で導入できるため、従来の社内懇親会や研修開催時における企画・運営者の負荷、会場費・人件費など、90%以上の費用削減効果を見込むことができます。(https://buzzkuri.com/
・バヅクリ参考動画:           https://youtu.be/w8LfR0oCot8
・バヅクリHR研究所:          https://hr-lab.buzzkuri.com/
・バヅクリ体験会:              https://hr.buzzkuri.com/trial-top

<< 参考資料: 企業が「バヅクリ」を導入する背景など >>
【背景】
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、多くの企業でテレワークが浸透し、コミュニケーションの円滑化や、オンライン上/遠隔地での人間関係構築の必要性といった課題が浮き彫りとなりました。例えば、内定者懇親会の中止など内定先企業や内定者同士の交流の機会喪失により内定者の入社に対する不安の増大、社内コミュニケーション機会の減少により社員の帰属意識やモチベーションの低下などの課題が生じています。
一方、企業側は若年世代の新しい価値観に沿った、帰属意識・モチベーションの向上などを促進するプログラムを自社で企画、開発することに限界を感じています。
これらの社員側の不安の解消と企業側の課題解決のために、心理学と組織学を組み合わせて開発した「バヅクリ」を導入する企業が増えています。

さらに人材不足の深刻化し、労働環境が変化する中、内定者フォローを5月に早めて実施する企業が増えたことから、内定者向けイベントなどの企画・運営の効率化や、内定先企業と内定者同士の関係構築といった課題を解決できる「バヅクリ」の導入も加速しています。
テレワーク推進や多様化する働き方は今後も加速すると見られ、「バヅクリ」の需要はさらに増加すると予測しています。

【多様化する働き方に合わせ進化、心理的安全性に基づいた「バヅクリ ウェルビーイング」】
心理的安全性に基づき、企業内のコミュニケーションの量と質を高めながら、参加者同士の相互理解や絆を深め、全ての従業員が個性や能力を発揮できるよう、意識・行動変容を促し、企業の組織力を強化することを目指したサービス「バヅクリ ウェルビーイング」の導入も増加しています。導入企業は、働きやすさ・働きがいの向上、ストレスケアなど心理的安全性につながる「バヅクリ ウェルビーイング」を介し、本格的に従業員をケアする人的資本投資を行うことで、企業全体の一体感を高め、成長につなげています。労働人口が減少し、人材獲得が激化する中、従業員の満足度を高めることが、人材の定着化や離職率低下につながっています。

【ビジネス・スキルも学べる「バヅクリ研修」】
経験豊富なプロ講師からビジネス・スキルが学べると同時に、新入社員、中途採用社員などの受講者同士が本音で語れる人間関係の構築と“仲間や絆づくり”を目指すオンライン・プログラム「バヅクリ研修」の導入も増加しています。中でも、3年以内の早期離職を防ぎ人材育成の研修を目的に、上司と部下間のコミュニケーション・価値観・関係性のギャップを埋めるOJT研修、精神的な回復力を学び部署内メンバー間の結束を高めるレジリエンス研修、職場で相談事を共有しやすくなるよう改善する心理的安全性研修なども人気です。

※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※本リリースは共同リリースです。各社より重複して配信される場合がございますが、あらかじめご了承ください。
※記載されている内容は、発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

 

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アスク/Synologyウェビナー「Synology Solution Day on Webinar」開催のお知らせ

2022年11月と12月に東京・大阪で開催されたカンファレンスイベント「Synology Solution Day」をウェビナー形式で開催!

株式会社アスク(本社:東京都千代田区)、Synology Japan株式会社(本社:東京都千代田区)は、過日開催され好評となりましたカンファレンスイベント「Synology Solution Day」を、2023年1月から3月にかけ、全3回のウェビナーにて開催いたします。

大変人気の高かったイベントのため、抽選にもれてしまった方も多くいらっしゃいます。この度、弊社とSynology Japanでは、会場に来られなかった方などを対象に、当日のセッションを全3回のウェビナーとして開催することにいたしました。最大500名まで参加いただける会場をご用意いたしますので、どなた様もお気軽にお申し込み、ご参加いただけます。

なお、弊社では、Synology NASの構成カスタマイズ・設定済みのBTO(完成品)モデルをご用意しております。Web上で見積りを取得できる自動見積りシステムも公開中ですので、併せてご活用下さい。
 

ニュースリリースURL: https://www.ask-corp.jp/news/2023/01/synology-solution-day-on-webinar.html

◆セッション内容
・Day 1:ハイブリッド環境構築 ファイル管理ソリューション(1月25日 15時開始)
・Day 2:包括的なデータ保護ソリューション(2月15日 15時開始)
・Day 3:柔軟でスマートな監視ソリューション(3月22日 15時開始)

◆ウェビナー概要
セミナー名: Synology Solution Day on Webinar
日時:
Day 1:2023年 1月25日(水) 15:00~16:00(14:45よりセッションオープン)
Day 2:2023年 2月15日(水) 15:00~16:00(14:45よりセッションオープン)
Day 3:2023年 3月22日(水) 15:00~16:00(14:45よりセッションオープン)
会場: Zoomウェビナー(参加用URLは別途お知らせいたします)
参加費: 無料
定員: 先着500名様まで
参加対象者: ICTプラットフォームをユーザー様に提案される立場でSynologyについて詳しく知りたい方
講師: Synology Japan株式会社、株式会社アスク
Day 1のお申し込み:
https://ask-corp-co-jp.zoom.us/webinar/register/WN_17SJfM7CQRGIKngMmVm0SA
Day 2のお申し込み:
https://ask-corp-co-jp.zoom.us/webinar/register/WN_ynOp_PulRJKLhagpSjdO_Q
Day 3のお申し込み:
https://ask-corp-co-jp.zoom.us/webinar/register/WN_2ofCZY86Q-6r5lTLtxU48w

Synology製品情報URL:https://www.ask-corp.jp/products/synology/
Synology オリジナルBTOモデル: https://www.ask-corp.jp/products/synology-bto.html
Synology 自動見積りシステム: https://synology.ask-corp.jp/

<Synology社 概要>
Synology(シノロジー)社は、2000年に設立し、性能と信頼性に優れ、環境にやさしいNASサーバーを開発しており、幅広い製品ラインナップを取り揃えております。手軽で効果の高いソリューションと、信頼できるカスタマーサービスを通じて、すべてのユーザーに多用な選択肢を提供しています。
メーカーウェブサイト:https://www.synology.com/

<株式会社アスク 概要>
株式会社アスクは、目的に応じたソリューションとサービスを提供する総合商社です。主に米国、ヨーロッパ、台湾、韓国などの最先端かつユニークな製品を皆様に紹介・提供。取り扱い製品はコンピュータ周辺機器、携帯電話周辺機器、サーバ・ストレージ関連機器、業務用映像機器と多岐にわたり、Advanced Micro Devices, Inc.(AMD), AJA Video Systems, ASUSTeK Computer, ASRock, ATTO Technology, AVerMedia, CORSAIR, Cooler Master, Crucial, ELSA JAPAN, HTC VIVE, Micro-Star International(MSI), Micron, NVIDIA, NewTek, Synology, SAPPHIRE TECHNOLOGY, Supermicro, Tripp Lite(旧Keyspan), Thermaltake, ZOTAC Technology Limitedなど多数の海外メーカーの代理店をしております。
URL:https://www.ask-corp.jp/

<本ニュースリリースに関するお問い合せ先>
株式会社アスク 担当:福田 宗孝
TEL:03-5215-5654、FAX:03-5215-5651
〒102-0076 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル11階
Webからのお問い合わせ:https://www.ask-corp.jp/inquiry/
株式会社アスク WEB URL:https://www.ask-corp.jp/

 

 

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華為技術日本/ファーウェイ、気候変動に関する透明性と実績が評価されCDPのAリストに選出

ファーウェイ、2022年CDP気候変動「Aリスト」に選出

※本参考資料は2023年1月9日(現地時間)に中国・深圳で発表されたプレスリリースの翻訳版です。

【2023年1月9日、中国・深圳】ファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)は、気候変動と情報開示の透明性に対する行動でCDPから最高ランクを獲得しました。国際的な環境NPOであるCDPは、当社を気候変動に関する「Aリスト」に選出し、中国本土の企業としては唯一、この栄誉を獲得しました。また、CDPはファーウェイに「Excellent Environmental Leadership Award」を授与しました。

ファーウェイ、2022年CDP気候変動「Aリスト」に選出ファーウェイ、2022年CDP気候変動「Aリスト」に選出

ファーウェイは「Tech for a Better Planet」という理念を堅持し、テクノロジーを活用してグリーンな開発を促進し、気候変動と闘うことを示しています。当社は、ICT技術は炭素排出量の削減、再生可能エネルギーの促進、循環型経済への貢献、自然保護のための強力なツールであると考えています。

ファーウェイは自社事業において、省エネルギーと排出削減を推進するとともに、より多くの再生可能エネルギーの使用に努めています。一方、当社のデジタルパワー事業はクリーンな発電、交通の電化、グリーンなICTインフラなどの分野に注力し、グローバルなエネルギー転換を推進しています。ファーウェイは2022年末までに、お客様による6951億kWhを超えるグリーン電力の発電と195億kWhの消費電力の削減を支援しました(これは約3億4000万トンのCO2排出回避に相当します)。さらに、ファーウェイは製品の設計から耐用年数の終了まで、製品のライフサイクル管理に循環型経済の理念を取り入れています。より環境に配慮した素材とパッケージを使用し、各工程における炭素排出量を削減し、廃棄物を削減するより耐久性のある製品の生産に取り組んでいます。また、環境保護団体や科学研究機関などのパートナーと協力し、森林、湿地、海洋、自然全体を保護するための革新的な方法でテクノロジーを活用することで、当社独自の取り組みを補っています。

ファーウェイの取締役兼コーポレートサステナビリティ発展委員会委員長の陶景文(ケビン・タオ)は、次のように述べています。「持続可能な発展はファーウェイの全体的な戦略の重要な部分です。気候変動という地球規模の課題に対処するため、私たちはテクノロジーが持続可能な発展の鍵となり、より包摂的で環境にやさしい世界を創造すると信じています。ファーウェイは世界中のお客様、サプライヤー、パートナーと協力して、さまざまな業界でグリーンで持続可能な発展を促進し、低炭素社会を構築したいと考えています」

CDPの企業・サプライチェーン担当グローバルディレクターであるデクスター・ガルビン(Dexter Galvin)氏は、ファーウェイの実績に祝辞を述べました。同氏は次のように述べています。「環境の透明性は、ネットゼロとネイチャーポジティブな未来に向けた最初の重要なステップです。異常気象から自然への前例のない損失に至るまで、世界中で環境への懸念がますます高まるこの1年、変革的で緊急かつ協力的な変化の必要性は、これまで以上に重要です」

同氏は続けて、「CDPが気候、森林、水に関するリーダーシップの基準を高め続けているように、Aリストに掲載された企業や、掲載を希望する企業の意欲と行動も、同じように高まることを期待しています」と述べました。

【ファーウェイについて】
1987年に設立されたファーウェイは、情報通信技術(ICT)インフラとスマートデバイスの世界的な大手プロバイダーです。195,000人を超える従業員を擁し、170を超える国と地域で事業を展開し、世界の30億人以上にサービスを提供しています。

当社のビジョンおよびミッションは、あらゆる人、家庭、組織にデジタル化の価値を提供し、すべてがつながったインテリジェントな世界を実現することです。この目的に向けて、ファーウェイではユビキタス接続を推進し、ネットワークへの平等なアクセスを促進し、インテリジェントな世界の基盤を築きます。クラウドと人工知能を世界の隅々にもたらし、必要な時に必要な場所で優れたコンピューティングパワーを提供します。また、デジタルプラットフォームの構築により、すべての業界と組織が、より機敏で効率的、そして動的となるよう支援します。またAIの活用により、ユーザーエクスペリエンスを再定義し、自宅、オフィス、外出先など、生活の至る所でAIをよりパーソナライズします。

詳しくは、当社ウェブサイト: www.huawei.com/jp/ をご覧頂くか、下記をご確認ください。
http://www.linkedin.com/company/Huawei 
http://www.twitter.com/Huawei
http://www.facebook.com/Huawei
http://www.youtube.com/Huawei

【CDPについて】
CDPは、企業、都市、州、地域を対象とした世界の環境情報開示システムを運営するグローバルな非営利団体です。2000年に設立され、130兆ドル以上の資産を持つ680以上の金融機関と協力するCDPは、資本市場と企業調達を利用して、企業が環境への影響を開示し、温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護を行うよう動機付ける先駆的な存在となっています。2022年には世界中の約20,000の組織がCDPを通じてデータを開示し、その内訳は世界の時価総額の半分に相当する18,700社以上の企業、1,100以上の都市、州、地域となっていました。TCFDと緊密に連携するCDPは世界最大の環境データベースを保持しており、CDPスコアは、ゼロカーボン、持続可能で回復力のある経済に向けて投資や調達の意思決定を促進するために広く使用されています。CDPは、SBTイニシアチブ(Science Based Targets initiative)、WMB連合体(We Mean Business Coalition)、投資家声明(The Investor Agenda)、ネットゼロアセットマネージャーズイニシアチブ(Net Zero Asset Managers initiative)の創設メンバーです。詳しくは、cdp.netをご覧いただくか、@CDPをフォローしてください。

 

 

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セーフィー/セーフィー、開発者向けポータル「Safie Developers」の提供開始

映像データの利活用を促進、”現場”DXに寄与する映像プラットフォーム形成の推進へ

 クラウド録画サービスシェアNo.1(※1)の「Safie(セーフィー)」を開発・運営するセーフィー株式会社(東京都品川区:代表取締役社長 佐渡島隆平、以下「セーフィー」)は、あらゆる映像データを簡単に利活用できる開発者向けポータル「Safie Developers(セーフィー ディベロッパーズ)」<https://developers.safie.link/>を提供開始いたします。「Safie Developers」内では、外部アプリケーションやソフトウェアにおいて映像データの利活用が可能になる「Safie API」の正式版を提供することで、社会や業界全体の課題解決に寄与する映像プラットフォームの形成を推進します。

■提供の背景と概要
 現在、日本国内外において、映像データを活用した各種ソリューションは拡がりをみせており、映像データと様々なテクノロジーを組み合わせることで、あらゆる業種・業界の”現場”の不の解決が進んでいます。

 セーフィーは、このような映像データ活用のニーズに応えるべく、2021年2月に「Safie API」のβ版を提供開始しました。以降、小売・飲食・建設・製造・公共などあらゆる「現場」を持つ業界にて、映像データと様々な既存業務ツールやAI解析技術と連携した新しいソリューションが続々と生み出されています。

 今回、社会や業界全体の課題解決へとつながるような映像プラットフォームの形成を推進するために、開発者向けポータル「Safie Developers」および「Safie API」の正式提供を開始しました(※2)。「Safie Developers」内でOAuth2.0認証の認証情報が管理できることに加え、都度の認証が不要な「APIキー認証」対応が可能になります。また、APIキー認証方式については、誰もが簡単に試用できる「トライアルプラン」もご用意しています(※3)。

Safie Developersでは、下記のような充実したコンテンツを公開しています。

  • Safie Developersを活用する上で知っておきたい情報を詰め込んだスタートガイド
  • 初めてSafie APIを使う方がAPIを動かすまでにかかる時間を短縮するためのサンプルコード
  • Safie Developersの活用に関する網羅的なFAQ

誰もが簡単に映像データを利活用できる「Safie Developers」の詳細は下記URLよりご覧ください。

▼Safie Developers URL
https://developers.safie.link/

※β版のサポート期間は2023年12月31日までとなります。現在、β版を活用いただいている場合、上記期間までに正式版へのアップデートが必要となります。
詳細は下記ページをご参照ください。
https://developers.safie.link/tutorial/developers

映像データをより簡単に利活用いただくことで、あらゆる産業の”現場”のDXに貢献いたします。

(※1)テクノ・システム・リサーチ社調べ「ネットワークカメラのクラウド録画サービス市場調査(2022)」より、エンジン別カメラ登録台数ベースのシェア(56.4%)
(※2)プレイヤーコンポーネント並びに「Safie Entrance2」には対応していないため、これまで通り、β版のご活用をお願い致します。
(※3)トライアルオプションは一部、制限があります。

■Safie APIを活用したサービス例
・フューチャースタンダード社×Safie API

クラウド録画サービス「Safie」と映像解析AI交通量調査サービス「SCORER Traffic Counter」を連携することで、国土交通省が推奨している人手を介さない、ICTをフル活用した常時観測を基本とする交通量調査を可能にします。他にも、群衆検知や品切れ検知、動線解析なども提供しております。 

▼フューチャースタンダード社とのAPI連携についての詳細はこちら
https://safie.co.jp/news/648/

・ウイングアーク1st社×Safie API

クラウド録画サービス「Safie」とBIダッシュボード最新版「MotionBoard Ver.6.3」を連携することで、製造業や建設業などの現場における実態把握やリモートでの現場監督ができるようになります。

▼ウイングアーク1st社とのAPI連携についての詳細はこちら
https://safie.co.jp/news/1695/

■クラウド録画サービス「Safie(セーフィー)」とは

 Safieはカメラとインターネットをつなぐだけで、いつでもどこでも映像を確認できるクラウド録画サービスシェアNo.1のサービスです。 
 「映像から未来をつくる」というビジョンのもと、人々の意思決定に映像をお役立ていただける未来を創造し、企業から個人まで誰もが手軽に利用できる映像プラットフォームを目指しています。
 我々は「映像データであらゆる産業の”現場”をDXする」というビジネスコンセプトを掲げ、小売り、土木・建設、製造、医療などのあらゆる現場のDXを率先して推進しています。

 セーフィーはデータガバナンスに関する取り組みを下記指針に遵守し啓発活動を行っております。

​・データガバナンスに関する取り組み:https://safie.co.jp/csr/advisoryboard/
・データ憲章(2022年4月1日発行)
https://bucket.safie.link/pdf/csr/advisoryboard/safie_data_charter_JP.pdf

映像から未来をつくる 

【セーフィー株式会社の会社概要】 
所 在 地 東京都品川区西五反田1-5-1 A-PLACE五反田駅前
設 立 2014年10月 
資 本 金 54.6億円
代 表 者 佐渡島 隆平 
事業内容 クラウド録画・映像管理プラットフォーム『Safie(セーフィー)』の運営 
サービスサイトU R L https://safie.jp/
コーポレートサイトU R L https://safie.co.jp/
採用ページ https://safie.co.jp/teams

 

 

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CRI・ミドルウェア/CRI、メタバース空間で数千人規模のボイスチャットを実現する「CRI TeleXus」新機能をリリース

コミュニケーションミドルウェア「CRI TeleXus(テレクサス)」

オンラインライブなど多人数の発話を分散制御し、広大な仮想世界の体感を可能に

株式会社CRI・ミドルウェア(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:押見 正雄、以下「CRI」)は、コミュニケーションミドルウェア「CRI TeleXus®(テレクサス、以下TeleXus)」をバージョンアップし、新たに数千人規模の「多人数ボイスチャット」機能をリリースします。独自の分散型ルーティング技術によって、低コストでメタバース空間での大規模ボイスチャットが可能になります。
本機能により、メタバースをはじめとして、オンラインライブやバーチャルショッピング、バーチャルオフィス(仮想オフィス)など、多くのユーザーが集まるオンライン空間でのコミュニケーションを実現します。また、匿名性を確保しプライバシーを保護するボイスエフェクト機能や話者の分離度を高める空間オーディオ機能も提供します。

 

コミュニケーションミドルウェア「CRI TeleXus(テレクサス)」コミュニケーションミドルウェア「CRI TeleXus(テレクサス)」

【ユースケース例】
– メタバース
– オンラインライブ・フェス
– オンライン展示会・美術館
– バーチャルオフィス(仮想オフィス)
– バーチャルショッピング
– バーチャルショールーム など

■数千人規模の多人数のオンラインコミュニケーションを実現するTeleXus
TeleXusを導入することで、従来は技術的に難しかった数千人規模のオンラインコミュニケーションを実現することができます。
現在サービス運用中のメタバースプラットフォームの多くは、最大同時接続可能人数が10~50人前後であることが多く、それを超える人数が同時に交流することはできません。また100人を超える多人数接続が可能なプラットフォームにおいても、ボイスチャットを使用したコミュニケーションはエリア制限など、限られた条件でのみ利用可能な場合がほとんどです。

CRIは、数千人規模の多人数の発話をユーザー自身の端末で分散制御する独自の分散型ルーティング技術により、大量のユーザーが同時に同じ空間で交流可能なシステムを開発しました。多人数が自由に交流することで生まれる場の熱気や空気感をオンライン空間にも再現し、広大な仮想世界の体感を可能にします。

■独自の通信最適化技術で大量のデータ制御を高速・軽量に
オンライン空間で数千人規模のコミュニケーションを実現する際に、会話の制御は非常に重要です。全員の発言が聞こえてしまってはコミュニケーションが成立しないため、近くにいるユーザーのみと会話できるような制御が必要になります。
しかし大量のユーザーが参加するオンライン空間において、「近くにいるユーザーのみとの会話」を実現するには、全ユーザーの発話する音声データに加え、位置情報や向いている方向、ユーザー同士の距離など大量の情報をサーバー上で制御しなければなりません。
さらにオンライン空間では全ユーザーが自由に移動可能なため、逐一変わっていく状況にリアルタイムに対応する必要があります。

このように大量のデータを通信する場合、従来考えられる対処としてサーバーを増強し情報の処理能力を向上させる方法がありますが、サーバー費用の増大やサーバー性能を超える処理量の問題から現実的な選択肢ではありません。
CRIはこの課題に対して独自の通信最適化技術を適用しました。ユーザーの端末で一部の情報を分散処理することでサーバーの処理量を減らし、また会話中のユーザーのみに選択的に通信することでサーバーにかかる負荷を軽減します。その結果、数千人規模のボイスチャットが実現可能となりました。
 

さらにTeleXusの標準機能を組み合わせることで、数千人規模のオンラインコミュニケーションにおいても、ボイスエフェクトや空間オーディオを適用することができ、オンラインならではの交流体験を強化します。
また大幅な遅延の改善や音質の向上など、オンラインコミュニケーションを快適にする特長も備えています。

今回の製品アップデートでは「多人数ボイスチャット」機能追加をはじめとして、複数の機能強化を行っています。詳細は以下の通りです。
– 新機能「多人数ボイスチャット」
– P2P方式の通信の改善
– 空間オーディオの改善
– Speech To Text β版提供

■CRI TeleXusとは
高機能ボイスチャットなどさまざまな機能でオンラインコミュニケーションを拡張・強化するミドルウェアです。多数のユーザーがオンライン上の同じ空間で交流するメタバースなどの仮想空間において、空間オーディオや話者分離等の音声技術で、実在感のあるコミュニケーションを実現いたします。
「CRI TeleXus」は継続して機能強化に取り組んでいます。今後もAI通訳やメタバースなどでウォッチパーティーが可能な動画配信機能など、様々な機能を実装予定です。
製品ページ: https://game.criware.jp/products/telexus/

【株式会社CRI・ミドルウェアについて】
「音と映像で社会を豊かに」を企業理念として、主に音声・映像関連の研究開発を⾏い、その成果をミドルウェア製品ブランド「CRIWARE(シーアールアイウェア)」として、ゲーム分野や組込み分野を中心にさまざまな分野に展開しています。CRIは、「CRIWARE」を通じて、ユーザビリティの向上、クオリティ向上のための技術やソリューションを提供し、開発者の皆様の課題解決をサポートするとともに、エンドユーザーのユーザビリティの向上をサポートしてまいります。
https://www.cri-mw.co.jp/

CRIWARE(シーアールアイウェア)CRIWARE(シーアールアイウェア)

※「CRI」、「CRIWARE」、CRIWAREロゴは、日本およびその他の国における株式会社CRI・ミドルウェアの商標または登録商標です。
※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。

 

 

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Universal Robots AS/ユニバーサルロボット、「第7回 ロボデックス – ロボット開発・活用展」に出展

~東京にて20kg可搬の新製品「UR20」を初披露~

ユニバーサルロボット(本社:デンマーク、日本支社:東京都港区、日本支社代表:山根 剛、以下「UR」)は、来る2023年1月25日(水)~1月27日(金)に東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「第7回 ロボデックス – ロボット開発・活用展」に出展します。
 

本イベントでは、昨年6月に発表したUR史上最大20kgの可搬重量の新製品「UR20」を東京で初披露し、同ロボットを使用したパレタイジングアプリケーションを紹介します。さらに、東京では初公開となる工作機械へのワーク脱着をはじめ、溶接、MR技術を使ったロボット配置・動作検証、高トルクねじ締めなど、複数のデモを展示します。

ぜひこの機会にURのブースまでお越しいただけますよう、お願い申し上げます。

・開催概要

名称      第7回 ロボデックス- ロボット開発・活用展
主催      RX Japan株式会社
会期      2023年 1月25日(水)~1月27日(金)
開催時間    10:00-17:00
展示会場    東京ビッグサイト 西展示棟 西1ホール
ブース番号   53 – 16
入場料     無料 *事前に展示会招待券のお申込みが必要です。
展示会URL   https://www.fiweek.jp/tokyo/ja-jp/visit.html

・デモ概要

・URブース位置
 

[ユニバーサルロボットについて]

ユニバーサルロボットは、最先端のロボティクスプラットフォームを活用し、製造現場における人々の働き方を変革する一助となることを目指しています。

2008年に世界初の商用協働ロボットを発表して以来、リーチや可搬重量が異なるUR3e、UR5e、UR10e、UR16e、UR20を開発してまいりました。各モデルは、プラグ&プロデュースで使えるUR+エコシステムのエンドエフェクタやソフトウェア、アクセサリ群でサポートされており、1台のロボットを用途に応じて柔軟に配置転換できます。

ユニバーサルロボットは米Teradyne Inc.傘下の企業です。デンマーク、オーデンセに本社を置き、米国、ドイツ、フランス、スペイン、イタリア、チェコ共和国、トルコ、中国、インド、シンガポール、日本、韓国、台湾、メキシコに子会社や支社を擁しています。これまでに50,000台を超える協働ロボットを世界中に販売しています。www.universal-robots.com/ja

 

 

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ビボテックジャパン/VIVOTEK リアルタイムの混雑監視ソリューションで商業施設をより快適にーー山梨県下部温泉さま、軽井沢プリンスショッピングプラザさま 導入事例

VIVOTEK ステレオ人数カウントカメラ SC8131 導入事例

社会で最も信頼されるインテリジェントな監視ソリュー ションの提供を目指す、グローバルなIP監視ソリューションプロバイダーVIVOTEK Inc.(本社:台湾・台北 TWSE: 3454 以下ビボテック)は、ビボテックのステレオ人数カウントネットワークカメラ SC8131の導入事例を発表しました。

導入の背景
9 月に水際対策が緩和され、10 月には、一時的に停止されていたビザ免除措置が再開したことで、世界中から日本に観光客が押し寄せています。日本政府観光局(JNTO)が発表した統計によると、11 月の訪日外客数はおよそ 100 万人に上りました。 

小売業界や、ホテル、飲食業界は観光復興の波に期待を寄せつつも、パンデミックの影響から人々の人混みへの警戒心は依然として高く、ビジネスチャンス獲得のため、 この新たな課題への取り組みが求められています。

導入前の課題
人混みや混雑への対策は、観光地や商業施設では特に重要な課題となっています。とりわけスキーや避暑地
として国内外から人が集まる軽井沢のショッピングモール「軽井沢プリンスショッピングプラザ」さまは、常に多くの利用者がひしめき合っています。

レストランやカフェ、トイレ、観光スポットなどが充実し、観光の拠点ともいえる存在にまで発展しています。特定の場所に人が集中しないよう、リアルタイムで混雑状況を把握し、利用者に知らせることは、顧客体験の向上に直結します。
 

同じ頃、山梨県下部温泉郷の温泉旅館「下部ホテル」さまも同様の問題に直面していました。コロナ禍を経験したことで、 混雑に対して敏感なお客様が増え、混雑の抑制や可視化が満足度に対して大きな影響を与えるように なったのです。しかし、混雑状況を人手を使って可視化しようとした場合、現場の負担が大きくなりすぎるため導入が進みませんでした。そこで、このような課題を解決するために、AI や先進的なテクノロジーを活用したいと考えたのです。

導入の決め手とソリューション
VIVOTEK は、日本の商業施設の様々な要件を満たすために、包括的な AI 映像監視ソリューションを 提案しています。今回、株式会社バカン様のシステムとのインテグレーションにより、約 200 台のステレオ人数カウントカメラ SC8131 が、レストラン、ホテル、その他の主要な観光地に設置されました。バカン社は、 IoT、AI を活用して「待つをなくす」DX サービスを幅広く提供する J-Startup 2019 選定企業です。
 

VIVOTEK のステレオ人数カウントカメラ SC8131 は、独自の 3D Depth テクノロジーを搭載し、98% 以上の精度でリアルタイムの AI 人数カウントとトラッキングが可能です。ショッピングモール内のカメラが収集したデータはホスト・システムに中継され、施設のエントランス等に設置されたデジタルサイネージに配信されます。お客様はこのサイネージから各店舗の混雑状況を一覧し、店舗選びに役立てることができるのです。実際に、このサイネージを立ち止まって見ている人がみられ、表示された混雑情報を元に店舗の選択などをしていることが期待できます。

 

一方、温泉旅館では、ステレオ人数カウントカメラ SC8131 は、大浴場や朝食会場といった混雑しやすい場所に設置されました。宿泊客は客室でスマートフォンを使ってQR コードを読み取り、リアルタイムに混雑状況を把握することができます。これにより、フロントなどへの混雑状況の問い合わせが減少し、実際に フロントへの問い合わせが70%減少した事例もあります。VIVOTEK SC8131 はまた、通常はカメラを設置することができない温浴施設等にも設置できる点が導入の決め手の一つになりました。同カメラでは、画像がカメラ内で処理されて数値だけのデータになるため、プライバシー保護の観点でもネガティブな要素がないのです。 

導入後の効果とお客様の声
軽井沢の商業施設では、このシステムの導入により、利用者がデジタルサイネージから直接、フードコートなどの混雑状況を把握できるようになり、混雑を避けたり待ち時間を減らすことができるようになりました。

山梨県の温泉旅館「下部ホテル」さまでは、お客様が館内施設の利用状況を把握し易くなり、利便性・サービス品質を更に高めることができました。導入する側にとって、このソリューションは大規模な改修工事を必要とせず、また操作もシンプルで操作方法の習得にかかる時間的コストの心配も少なく、総合的なコストの観点でも費用対効果が高いというメリットがあります。さらに、シンプルで美しいデザインのカメラは、建物の環境になじみやすく、機能性と美観の両方でお客様を満足させることができます。また日本でもエンジニアのサポートが受けられることもバカン社にとっては安心材料の一つでした。
 

今回、IP監視業界をリードする VIVOTEKは、経済産業省が選定する官民による支援プログラム J Startup 2019 選定企業である株式会社バカン様と協力することにより、様々な商業施設のアップグレードを手がけることができました。今回の連携では、VIVOTEK のステレオカメラ SC8131 で検知した数値データを、バカン社の混雑情報配信プラットフォーム vCore に通すことにより混雑状況に変換し、さらにそれらをスマートフォンやデジタルサイネージ上に配信することで、お客様がより簡単にリアルタイムで必要な情報を得られるソリューションを提供しています。

 

  • 関連ページ

VIVOTEK が伊勢市の地域観光活性化に一役 —— AI 人数カウントソリューションで、かつての賑わいを取り戻す
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000051.000058529.html

 

VIVOTEK 100年以上の歴史を誇る日本の老舗酒造メーカーの監視システムを構築
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000058529.html

 

ビボテックジャパンのニュース一覧
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/58529

 

株式会社バカン
https://corp.vacan.com/

VIVOTEK Inc. 企業情報

VIVOTEK Inc. (TAIEX:3454)は、社会で最も信頼されるインテリジェントな監視ソリュー ションの提供を目指す、グローバルなIP監視ソリューションプロバイダーです。 映像・音声で高い技術を持つビボテックは、インテリジェントなセキュリティ、コント ロール、マネジメントソリューションを求めるエンドユーザーの声に応える多くの代理店やシステムインテグレータから高い信頼を得ています。

ビボテックは、IPカメラのほか、 ネットワークビデオレコーダ、ビデオ管理ソフトウェア、インテリジェントなエッジ AI映像解析をグローバルに提供しています。2000年に台湾で設立されて以来、ビボテックは、世界100カ国以上で180以上の正規代理店と戦略的提携を結んでおり、また、米国、オランダ、インド、メキシコ、日本にも支社を設置しています。2017年には、電力およびサーマルマネジメントソリューションのグローバルリーダーであるデルタグループに加わり、デルタ ビルディングオートメーション事業におけるセキュリティおよびインテリジェンスの中核を担っています。

日本法人 ビボテックジャパン株式会社について
日本法人であるビボテックジャパン株式会社は、2018年に設立。日本でのさらなる事業拡大を目指すとともに、国内ニーズに合った製品・サービスの提案、マーケティング、営業、サポートを展開しています。
ビボテックの製品・サービスに関するお問い合わせは、以下のお問合せ先よりご連絡ください。

 

 

【本件に関するお問合せ先】
ビボテックジャパン株式会社
TEL: 03-5733-1280 / EMAIL: salesjp@vivotek.com
所在地 : 〒 105-0012 東京都港区芝大門2-1-14 デルタ芝大門ビル

▸日本語ウェブサイト
https://www.vivotek.com/website/jp/
▸総合ウェブサイト
https://www.vivotek.com/jp
▸ビボテックジャパン特設サイト
https://premium.ipros.jp/vivotek/?hub=157+4640834

 

 

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