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アイエスエフネット/【求人サイト新規オープン】求人情報に特化した「アイエスエフネット JOBサイト」をオープン!

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最新の求人システムで求職者のニーズにお応えするサイトを実現!

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,317名)は、2021年10月15日に、アイエスエフネットの求人情報に特化した「アイエスエフネット JOBサイト」をオープンいたします。

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(アイエスエフネット JOBサイト:https://site-zeku.com/isfnet

◆「アイエスエフネット JOBサイト」の開設について

本サイトは、ITインフラエンジニアやクラウドエンジニアが「こういったお仕事に就きたい!」または「興味があるけど、実際にどのようなお仕事があるの?」といった皆さまの疑問にお答えするため求人情報を充実させ、さらにアイエスエフネットの社員の働き方や、会社の雰囲気、アイエスエフネットの強みなどをよりわかりやすくお届けするために開設いたしました。

◆「アイエスエフネット JOBサイト」の特徴

検索しやすいインターフェイスで、タイムリーな全国各地のITインフラエンジニア求人を簡易的に検索することができます。また、お仕事を探している方向けに「転職コラム」として、ITインフラエンジニアに関する情報も充実しています。さらに実際に活躍するエンジニア社員の声、インタビュー動画なども閲覧でき、具体的なお仕事内容ややりがい、将来のキャリアプランもわかりやすく紹介しています。今後、さらに求人情報を充実させ、グローバルに関する求人掲載も準備中!
コロナ禍で対面で会社の良さを伝えることが難しくなった今だからこそ「アイエスエフネット JOBサイト」を訪問した皆さまにITインフラエンジニアに関するお仕事の情報をお送り出来たらと思います。ぜひ、「アイエスエフネット JOBサイト」をご覧ください。

■各種、求人情報はこちら

・アイエスエフネット JOBサイト(求人サイト):https://site-zeku.com/isfnet
・アイエスエフネット キャリアサイト:https://www.career.isfnet.co.jp/
・アイエスエフネット 新卒サイト  :https://www.isfnet-recruit.com/

◆本プレスリリースに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット 採用マーケティング部
MAIL  :st-saiyomarketing@isfnet.com
WEB :https://www.career.isfnet.co.jp/contact.html
(アイエスエフネット キャリア採用 質問窓口よりお問い合わせください)

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◆株式会社アイエスエフネット

会社ロゴ会社ロゴ

代表:渡邉 幸義
住所:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国17カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2021年1月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet-services.com/

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当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

グローバルインフォメーション/屋内位置情報の市場規模、2026年に197億米ドル到達予測

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「屋内位置情報の世界市場 (~2026年):コンポーネント (ハードウェア・ソリューション・サービス)・技術 (BLE・UWB・Wi-Fi・RFID)・用途 (緊急対応管理・遠隔監視)・組織規模・産業・地域別」(MarketsandMarkets)の販売を10月14日より開始いたしました。

【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/mama1026973-indoor-location-market-by-component-hardware.html

屋内位置情報の市場規模は、2021年の70億米ドルからCAGR22.9%で成長し、2026年には197億米ドルに達すると予測されています。ビーコンやBLEタグを搭載したアプリケーションの増加、カメラやLED照明、POSデバイス、デジタルサイネージなどへのビーコンの搭載の増加、スマートフォンやコネクテッドデバイス、位置情報アプリの顧客への普及、屋内環境におけるGPS技術の非効率性など、さまざまな要因が屋内位置情報市場の採用を後押ししています。

COVID-19パンデミックが屋内位置情報市場に与える影響

COVID-19状況下において、企業は屋内位置情報ソリューションやハードウェアを活用して、施設管理、ウイルス追跡、人の追跡・管理、スマート検疫などを行っています。政府や民間企業は、市民の外出を制限し、屋内位置情報ソリューションを採用した位置の追跡を行っています。例えば、Inpixonは、医療機関やその他の組織に対し、位置情報技術を用いたアプリケーションやサービスを、追加費用なし、あるいは割引価格で提供しています。ウイルスの拡散を抑えることを目的とした、検疫などの強制措置が解除されると、事業再開への圧力が高まり、感染者が職場に立ち入ることで、その他の従業員への感染、人命の危険、企業の再検疫のリスクが高まることになります。このことから、スマート検疫ソリューションの導入拡大が予測されます。

牽引要因:スマートフォン、コネクテッドデバイスおよび位置情報アプリケーションの普及

スマートフォンの普及率が高まり、消費者のモバイル利用が増える中、新興や既存の企業は、ユーザーを惹きつける屋内位置情報アプリケーションの提供方法を模索しています。屋内位置情報技術の導入により、小売業者は、あらゆる場所への適切なナビゲーションを提供できるようになりました。屋内位置情報ソリューションは、屋内スペースにいる顧客との関係性を向上させ、売上を増やす良い機会となります。BLEやWi-Fiなどの技術の普及により、ユーザーは一定の範囲内で人の位置を特定することができます。航空会社や空港は、ビーコンを利用することで、ジオフェンシング技術を用いて空港内にいるユーザーを自動検知し、ユーザーがどの階にいるかを知ることができます。情報を送信する前に乗客がどこにいるかを知ることで、より効果的なコミュニケーションが可能になります。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/mama1026973-indoor-location-market-by-component-hardware.html

【本件に関するお問合せ先】
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
E-mail:dbm@gii.co.jp
URL:https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション 会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界6カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託、国際会議/展示会の代理販売
市場調査レポート/年間契約型情報サービス:https://www.gii.co.jp
委託調査:https://www.gii.co.jp/custom_research/
国際会議/展示会:https://www.giievent.jp/partnering.shtml

 

 

 

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華為技術日本/ファーウェイの胡厚崑(ケン・フー)、5Gの次段階の展開に向けた協力をICT業界に呼びかける

MBBF 2021で5Gの展開についてスピーチを行う胡厚崑

本参考資料は2021年10月13日(現地時間)にアラブ首長国連邦ドバイで発表されたプレスリリースの翻訳版です。

 [2021年10月13日、アラブ首長国連邦ドバイ] 本日、ドバイでファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)の第12回グローバル・モバイル・ブロードバンド・フォーラム(MBBF)が、同社の輪番会長の胡厚崑の基調講演をもって開幕しました。

胡は、5G展開の現状と今後の新しい機会について、次のように述べました。「5Gはわずか5年の商用展開で、モバイル体験の大幅なアップグレードを消費者に提供し、既に世界中のさまざまな業界が活気づいてきています。特に加入者、ネットワークカバレッジ、市場に出回る5G端末数においては、当社の予想を遥かに凌ぐ進展を見せました。」

胡は、5Gの次段階の成長の推進が見込めるXRサービス、B2B市場、低炭素開発の3分野についての概要を示しました。

MBBF 2021で5Gの展開についてスピーチを行う胡厚崑MBBF 2021で5Gの展開についてスピーチを行う胡厚崑

世界の5G展開の現状
 現在、世界には176の商用5Gネットワークがあり、5億人以上の加入者にサービスを提供しています。消費者市場において、5Gのダウンロード平均速度は4Gの約10倍で、VRや360度配信など、広範なアプリケーションの導入に拍車をかけています。エンタープライズ市場において、世界に5GのB2Bアプリケーション(5GtoB)を検証するプロジェクトが既に10,000件あります。製造、鉱業、港湾などの業界における5Gアプリケーションは、既に試用をパスしており、大規模に再現されています。

 このように、進展は着実であるものの、まだ改善の余地があると、胡は言及しています。「現在、これら10,000件の5GtoBプロジェクトの半数以上は中国で実施されています。既に膨大な事例がありますが、より持続可能なビジネスモデルを構築しなければなりません。」

 胡はさらに、パンデミックにより加速したデジタル変革、あらゆる組織にとって、クラウドとAIがいかにマストなものとなったか、世界が気候変動をいかに深刻に受け止めているか等、ICT業界に長期的な影響を及ぼすであろう、広範な変化について話しました。「これらの傾向は我々の業界に多くの機会をもたらしますが、同時に課題も生み出します。そのために準備できることがあります。」

 第1に、業界はエクステンデットリアリティ(XR)の爆発的成長に向けて、ネットワーク、デバイス、コンテンツを備えなければなりません。速やかなクラウドベースのXRエクスペリエンスに対応するためには、ネットワークが4.6 Gbit/秒以上のダウンロード速度と、10ミリ秒以下の遅延を実現する必要があります。胡は、「昨年、当社では5.5Gの目標を発表しました。これが課題の克服に貢献すると思います。」と言及しました。

 デバイスに関して、AR、VR、MR等、エクステンデットリアリティの主要技術の1つである仮想現実の転換点に達するには、ヘッドセット導入の敷居を下げることが重要です。「この[転換点]に到達するには、ヘッドセットとコンテンツの両方を改良しなければなりません。ヘッドセットに関して、人はよりコンパクト、軽量、そして手頃な価格のデバイスを求めています。」 コンテンツエコシステムの充実に向けて、胡は困難で費用のかかることで知られるコンテンツ開発を簡素化できるよう、業界に対してクラウドプラットフォームとツールを提供するよう、呼びかけました。

 第2に、通信事業者はネットワークを強化し、新機能を開発することで5GtoBに備えなければなりません。強力なネットワークは産業用5Gアプリケーションの鍵であるため、事業者は、アップリンク、ポジショニング、センシングなどのネットワーク機能を継続的に改善してゆく必要があります。産業シナリオは消費者シナリオよりも遥かに複雑なため、O&Mが真の課題となる可能性があります。これをサポートする為、ファーウェイでは、計画と構築から保守と最適化に至るまで、5Gネットワークのあらゆる面にインテリジェンスをもたらす、自律型ネットワークを開発しています。

 また、デジタル変革は、複数の役割を必要とします。事業者は接続の提供に加え、クラウドサービスプロバイダー、システムインテグレーター、その他の役割を果たし、さらに必要な機能を開発できます。複数の業界で5Gの広範な導入を推進するには、業界固有の通信規格を開発することも重要です。中国では、事業者が採炭、鉄鋼、電力などの業界のパートナーと協力して、5Gを活用するための規格に着手しており、このことが、当該分野での導入を促進しています。

 「テクノロジーのその先、それは目先の利益をもたらさない、実体のない強みです。しかし、これが5GtoB市場における長期的な競争力の鍵となるでしょう。」 と胡は結論づけました。

 第3に、業界はグリーン開発に向かう準備が必要です。世界経済フォーラムによると、デジタル技術は2030年までに、世界の炭素排出量の少なくとも15%の削減に貢献します。「我々にとってはデジタル技術の活用により、あらゆる業界が排出量を削減し、電力効率を改善するサポートができる絶好の機会です。一方、当業界では二酸化炭素排出量が増加していることを認識し、改善のための策を講じる必要があります。現在、ファーウェイでは新たなマテリアルとアルゴリズムを活用することで、製品の消費電力を削減しています。またデータセンターサイトを改造し、電力管理を最適化して効率を高めています。」このように胡は述べました。

 胡は次のように締めくくりました。「この2年、パンデミック、テクノロジー、ビジネス、経済と、非常に多くの変化を体験してきました。今後、世界が回復するに伴い、我々は目の前にあるチャンスを認識して、これに備える必要があります。テクノロジー、ビジネス、そして機能のそれぞれを、万全に準備しましょう。」

グローバル・モバイル・ブロードバンド・フォーラム2021は、ファーウェイが業界のパートナーであるGSMA、およびSAMENA Telecommunications Councilと共に主催しています。当フォーラムには、世界中からモバイルネットワーク事業者、垂直業界のリーダー、エコシステムパートナーが集い、いかに5Gの可能性を最大限に引き出し、モバイル業界を発展させられるかについて議論します。

詳細については、以下をご確認ください。https://www.huawei.com/en/events/mbbf2021

【ファーウェイについて】
ファーウェイは、世界有数のICTインフラおよびスマートデバイスのプロバイダーです。通信、IT、スマートデバイス、クラウドの4領域にまたがる統合ソリューションにより、あらゆる人、家庭、組織にデジタル化の価値を提供し、すべてがつながったインテリジェントな世界を実現しています。競争力と安全・安心を兼ね備えた製品、ソリューション、サービスを提供するとともに、エコシステムパートナーとのオープンな協業を通じてお客様に持続的な価値を創出し、お客様一人ひとりのエンパワーメント、家庭生活の充実、多様な組織のイノベーションを支援します。
すべてのイノベーションはお客様のニーズが起点になると考えるファーウェイは、基礎研究に多大な投資を行い、世界の発展につながる技術革新に取り組んでいます。1987年に中国深センに設立された従業員持株制による民間企業として、19.4万人におよぶ従業員とともに170以上の国・地域で事業を展開しています。
日本法人(ファーウェイ・ジャパン)は2005年に設立され、日本市場のニーズに応えるべく幅広い製品、ソリューション、サービスを提供し、日本のお客様、パートナーとともに日本経済ならびにデジタル分野における発展に貢献しています。また、日本のサプライヤーとの長年にわたる協業により、高い品質と信頼性を備えた製品をグローバル市場で提供してまいりました。
詳しくは、当社ウェブサイト:www.huawei.com/jp/、Facebook:(コーポレート)www.facebook.com/huaweijapanpr/、(端末製品)www.facebook.com/HuaweimobileJP/、Twitter:(コーポレート)https://twitter.com/HuaweiFactsJP/、(端末製品)twitter.com/HUAWEI_Japan_PR、LINE:「ファーウェイ」で検索、Instagram:www.instagram.com/huaweijapan/ をご覧ください。

 

 

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グリーンカード/秀岳館高校サッカー部がSNS発信を通してキャリア教育を行う試みを実施 株式会社グリーンカードがサポートします

ひとりひとりが社会に出たときに必要となる能力を育てる試みを高校サッカー部が始めています

自分たちの部活を通してさまざまな役割を果たし、自分の役割の価値や自分と役割との関係を見いだす試みを通して、社会に出たときに必要な考え方、スキルを実践で学んでいきます。部活のSNS発信を担当する12名が参加し、SNS発信を通して社会に必要な考えを学び、身につけていくのが狙いです。webメディアを運営する株式会社グリーンカードがサポートします。
10月11日(月)に秀岳館高校サッカー部のSNS発信担当の12名がSNS運用ミーティングを行い、SNSを発信するとどんないいことがあるか(役割)、どんなことができるか(可能性)、どんなことをしたいかなどを自分たちの中から発見する作業を行いました。

1年生から3年生まで、男女サッカー部の中の有志で構成された12名は、緊張のおももちながら3年生を中心に活発に意見を交換しました。

「なぜ、やるのだろう?」という問いかけには、高校生から

「遠方から入寮している部員の保護者にサッカー部の活動を見て欲しい」
「他の学校の友達に自分たちの活動を知ってもらえる」
「地域の人に応援して欲しい。サッカー部を発信することで、地元で応援してくれる人が増えるのではないか」
「保護者以外の方にもグラウンドに来て欲しい。活動を身近に感じてもらえるのでは」
「写真を載せてもらって保存して、親に送ったり出来ると嬉しい」

などの意見が発表されました。

やりたいことを自分たちの中から発見したあとは、「どうしたらそのことは叶うだろう」「どうしたらそういう発信ができるのだろう」という問いが投げかけられ、生徒たちは「自分たちのSNSはどういう発信をしていけばよいのか」について話し合いました。

SNS講習会は今後定期的に行われ、自分たちで設定した目標をかなえるために方法を考え、実践して検証して評価する(PDCA)という考え方や、各SNSの特徴を理解して適切な使い方をする(ネットマナーや基礎知識を含む)こと、データアナリティクスの数字の考え方(統計データの扱い方)、画像の編集技術の方法など、実際に高校生が社会に出たときに役立つことを実践を通して学んでいきます。

課題を見いだし、自発的に解決方法を探る試みを体験することによって、社会人の必要な基盤となる能力や考え方を身につけていくのが狙いです。

webメディア運営を通し、アマチュアサッカーで国内最大級のPVを持つジュニアサッカーNEWSを運営する株式会社グリーンカード メディア事業部がサポートします。

  • 秀岳館高校サッカー部概要

監督(男子) 段原一詞
監督(女子) 矢野君典

サッカー部HP
https://syugakukan-fc.com/
サッカー部Twitter
https://twitter.com/syugakukanfc
サッカー部Instagram
https://www.instagram.com/syugakukanfc/
学校住所
熊本県八代市興国町1−5
 

  • 会社概要

会社名 : 株式会社グリーンカード
オフィス : 〒810-0001 福岡市中央区天神2-11-1 福岡PARCO新館5階
代表者 : 羽生博樹
設立 : 2015年1月
URL:https://www.green-card.co.jp/
 事業内容・メディア運営
・チーム・スクール・大会HP制作、運営
・運営・集客コンサルティング
・クラウドファンディング型チーム支援サイト運営
・ECサイト運営
・イベント企画・運営
・ライブ配信サービス
 主な運営サイト・月間170万人が訪問 – 「ジュニアサッカーNEWS」
https://www.juniorsoccer-news.com/
・地域密着サッカーポータル – 「全国少年サッカー応援団」
http://www.junior-soccer.jp/
・チーム専用HP制作サイト – 「グリーンカードWEB」
https://soccer-hp.com/
・スポーツキュレーションメディア – 「グリーンカードニュース」
https://green-card-news.com/
・アマチュアスポーツ動画配信サイト – 「グリーンカードLIVE」
https://gc-movies.net/
・チーム専用クラウドファンディング – 「グリーンカードサポーター」
https://gc-support.net/
・次世代型大会運営サービス – 「グリーンカードモデル」
https://gc-model.com/
・ニューノーマルなイベント配信 – 「グリーンカード イベントLIVE配信」
http://gc-livevideo.com/

 

 

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 新社会システム総合研究所/「NTTグループの街づくり×デジタルの取組み」と題して、NTTアーバンソリューションズ(株) 高田 照史氏によるセミナーを2021年11月25日(木)SSKセミナールームにて開催!!

新社会システム総合研究所(東京都港区 代表取締役 小田中久敏 以下SSK)は、2021年11月25日(木)にSSKセミナールーム(港区)にて下記セミナーを開催します。

■会場受講 ■ライブ配信 ■アーカイブ配信

[テーマ]
【ヒト中心の街づくりをデジタルがどう支えるか】
NTTグループの街づくり×デジタルの取組み
~IOWNと街づくりDTCで目指す未来の街づくり~

[セミナー詳細]
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?gpage=21461

[講 師]
NTTアーバンソリューションズ(株)
デジタルイノベーション推進部 DTC推進担当部長
日比谷プロジェクト推進室 ICTソリューション担当部長 兼務
スマートイノベーション担当部長
高田 照史 氏

[日 時]
2021年11月25日(木) 午前10時~12時

[会 場]
SSK セミナールーム
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F

[重点講義内容]
SDGsなど社会課題の解決、脱炭素などのトピックスで連日メディアが賑わう中、スマートシティや街づくりに求められる役割も大きく変革を求められている。NTTグループは街づくりを担う会社としてNTTアーバンソリューションズを2019年に設立した。
NTTグループがめざす街づくりと、本年2月に報道発表したNTTならではの「街づくりDTC(TM)」基盤を活用した街づくり×デジタルの挑戦、国内外の事例と今後の取組みなどについて詳説する。
脱炭素、プライバシー保護など旬な話題について展望も含め概説する。

1.NTTアーバンソリューションズの概要・NTTグループでの位置づけ
2.NTTグループの国内外の取組み事例
3.IOWNと街づくりDTCの概要
4.実証実験の状況と今後の取組み
(1)フードロスゼロの取組み(ウィズ原宿)
(2)未来の家(ウェリスアーバン中野坂上)
(3)次世代ビルでの挑戦(名古屋ネクスタビル)
(4)万博そしてその後に向けてのロードマップ
5.未来の街づくりに向けて
(1)ヒト中心の街づくり
(2)運営段階の重要性
6.脱炭素、プライバシー等について
7.質疑応答/名刺交換

【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F
Email: info@ssk21.co.jp
TEL: 03-5532-8850
FAX: 03-5532-8851
URL: https://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、
創業以来20年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する
情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

 

 

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JTOWER/JTOWERと楽天モバイル、資本提携を実施

インフラシェアリングの活用促進で連携強化、ネットワーク整備を加速

株式会社JTOWER(代表取締役社長:田中敦史、本社:東京都港区、以下「JTOWER」)と楽天モバイル株式会社(代表取締役社長:山田善久、本社:東京都世田谷区、以下 「楽天モバイル」)は、資本提携を実施したことをお知らせします。
楽天モバイルが、JTOWER代表取締役社長の田中敦史よりJTOWERの株式を一部取得し、インフラシェアリングを活用したネットワーク整備の促進に向け連携を強化してまいります。

楽天モバイルは、JTOWERの共用設備による屋内インフラシェアリング・ソリューションについて、2020年1月より順次利用件数を増やしています。また楽天モバイルは、東京都西新宿エリアでJTOWERが展開する屋外インフラシェアリング・ソリューションのひとつであるスマートポールについても、2021年4月から利用を開始しています。インフラシェアリングの活用により、携帯キャリア単独で設備を導入する場合と比べ、短期間かつ低コストでのネットワーク整備が可能となります。

JTOWERは、より幅広いネットワーク整備に貢献するため、2020年には東京都庁にて国内初の5G屋内インフラシェアリング・ソリューションの提供を実現し、5Gへの対応を本格化しているほか、屋外では、地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心としたスマートポールなど新たな事業を立ち上げ、体制を強化しています。

JTOWERと楽天モバイルは本資本提携を契機に連携を深め、4G並びに5Gに係るネットワーク整備において、屋内外を対象に共用設備・共用タワーによるインフラシェアリングを推進し、より快適な通信環境の早期構築に努めてまいります。

JTOWERについて
(1)会社名:株式会社JTOWER
(2)所在地:東京都港区赤坂8-5-41
(3)代表取締役社長:田中 敦史
(4)事業内容:国内外における通信インフラシェアリング 等
(5)設立:2012年6月15日

楽天モバイルについて
(1)会社名:楽天モバイル株式会社
(2)所在地:東京都世田谷区玉川1-14-1 楽天クリムゾンハウス
(3)代表取締役社長:山田 善久
(4)事業内容:電気通信事業法に基づく電気通信事業その他通信に関する事業
(5)設立:2018年1月10日

以上

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JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら(https://www.jtower.co.jp/recruit
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Jamf Japan 合同会社/一休、Jamf Pro、Jamf Connectを活用してシステム環境のモダナイズを推進

~ EX向上を目指しながら、情報システム部門の業務効率化を実現 ~

Apple Enterprise ManagementのスタンダードであるJamf(NASDAQ: JAMF)の日本法人Jamf Japan合同会社(ジャムフ ジャパン、所在地:東京都 港区、カントリーマネージャー:狩野 央道、以下Jamf)は、株式会社 一休(所在地:東京都 港区、代表取締役社長:榊󠄀 淳、以下 一休)が、モダンなシステム環境への移行を進めるために、JamfのAppleのデバイス管理ソリューション「Jamf Pro」と、Macユーザーのアカウント/認証管理ソリューション「Jamf Connect」を採用したことを発表しました。

一休では”こころに贅沢させよう”というコンセプトのもと、ラグジュアリーなホテルや高級旅館などの予約サービス「一休.com」や、厳選されたレストランの予約サービス「一休.comレストラン」など、ワンランク上の上質な体験を提供するさまざまなWEBサービスを展開しています。同社では、サービスや社内のインフラをベンダーへ外注するのではなく、自社で開発・構築したり、SaaSを利用したりすることでモダンな環境への移行を進めており、その一環として今回、「Jamf Pro」と「Jamf Connect」の導入を行いました。

ユーザーに質の高いサービスを提供するべく、従業員が快適に働くことができるEX(Employee Experience)の向上に注力する同社では、プロダクトを開発するエンジニアやデザイナー、データサイエンティストといった約2割の社員がMacを利用し、特にマシンパワーが必要となるアプリの開発には、その時点で購入できるもっともスペックが高いノート型Macを導入しています。
WindowsとMacが混在する同社では、Windowsの端末管理は、Microsoftが提供するMDMであるIntune 、Macの管理にはこれまでオンプレミス製のMDMを利用していましたが、設備コストの削減や保守運用省力化の観点より、昨年からAppleに特化したクラウドベースのMDMであるJamf Proを導入しました。

Jamf Proの導入により特に効果的だったのが「キッティング(初期設定)の自動化」です。これまで利用していたMDMでは実現不可能だった、ディスクの暗号化やWi-Fi設定の配布といった細かなことが、構成プロファイルを1つ作成するだけで全端末にワイヤレスで適用できるようになりました。それにより、これまで手作業で1台あたり30分程度要していたキッティングの所要時間がほぼゼロとなり、情報システム部の作業時間の大幅な削減につながっただけでなく、Macのキッティングに係る独自のノウハウが不要となったため、同業務の属人化防止や、業務負担の分散といった面における副次的効果も生み出しています。

また、Appleが提供するデバイス管理サービス「Apple Business Manager」とJamf Proを連携させることで、Appleの「自動デバイス登録」の仕組みを用いたゼロタッチ導入が実現し、郵送による端末配備が可能となったため、コロナ禍におけるテレワーク推進への対応といった面でも効力を発揮しています。加えて、Jamf Proが提供している、AppleのOSアップデートに即日対応が可能な「ゼロディサポート」により、素早くMacを最善の状態に更新し、最大のマシンパフォーマンスを発揮することが可能となっています。

Jamf Proへの移行に際しては、Jamfが提供するオンボーディングプログラムの「JumpStart」を利用したことで、迅速な導入・運用を図ることができました。また、Windowsの端末管理に利用しているIntuneとの強固な連携機能により、結果的に管理工数の削減が実現しています。

アカウント管理の面においては、Macユーザーのアカウント/認証管理ソリューション「Jamf Connect」を導入し、セキュリティの向上とアカウント管理の合理化を図りました。これにより、MicrosoftのAzure ADやOktaなどの認証情報とMacのログインID・パスワードの連携が実現し、従業員は1種類のパスワードのみで、業務で利用する各クラウドサービスや、Macにもログインすることが可能となり、煩雑なパスワード管理をはじめとした従業員側の負担軽減にも寄与できるとしています。

一休の情報システム部に所属するコーポレートエンジニアの大多和 亮氏は次のように述べています。「一般的に情報システム部は、『保守・運用』のイメージが強いと思います。しかし、私は『従業員の体験を良くする』ことを一番のミッションに掲げています。当社ではさまざまなサービスを展開するにあたって”ユーザファースト”を最優先に据え、営業やエンジニアのメンバーなどはその理念をもとに業務にあたっています。私たち情報システム部にとってのユーザは従業員ですから、その声を直接聞くことができることにやりがいを感じ、私たちにとっての“ユーザファースト”でより快適に働ける環境を構築し、『保守・運用』だけにとどまらない情報システム部を作りたいと思っています」

一休では現在、iPhoneも別のMDMからJamf Proへの移行を進めており、今後もJamf ProとJamf Connectの活用を通じて、従業員がより快適に働ける環境の提供を通じてユーザーに対するより一層の質の高いサービスの創造と提供を目指していきます。

Jamf Proに関する情報はこちら(https://www.jamf.com/ja/products/jamf-pro/)、Jamf Connectに関する情報はこちら(https://www.jamf.com/ja/products/jamf-connect/)をご覧ください。

Jamfについて
Apple Enterprise ManagementのスタンダードであるJamfは、ソフトウェアとJamf Nation(Appleのみに重点を置いた世界最大のIT管理者オンラインコミュニティ)を通じて、企業、学校、行政機関で人々に愛される伝説的なAppleエクスペリエンスを拡大します。
Jamfに関する詳細は、https://www.jamf.com/ja/ をご覧ください。

Jamf Japan ソーシャルメディアアカウント
・Twitter : @JamfJP
・Facebook : https://www.facebook.com/JamfJP/

 

 

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ICOVO Japan/「イーサリアム 2.0 が正式にいつローンチするのか?」イーサリアム財団のキーマンが回答するイベントが開催。

10月26日にイーサリアム財団のコアリサーチャー兼協会のアドバイザーとなっているDanny Ryan氏をスピーカーに招いたAMA(Ask Me Anything)イベントを開催。

「イーサリアム 2.0 の開発の具体的な進捗状況」や「いつ イーサリアム 2.0 が正式にローンチするのか」といった質問に対する回答がイーサリアム2.0の開発の中心にいるコアリサーチャーDanny Ryan氏から直接得られる機会。

 

イーサリアムステーキング協会(共同代表理事 西村祥一/山瀬明宏)は、2021年10月26日に、同協会のアドバイザーに就任しているEthereum Foundation(イーサリアム財団)のDanny Ryan氏をスピーカーに招いたオンラインイベントを開催する。
Danny Ryan氏はEthereum Foundationの中で、Ethereum(イーサリアム)2.0の開発を主導しているコアリサーチャーであり「Ethereum 2.0 の開発の具体的な進捗状況」や「いつ Ethereum 2.0 が正式にローンチするのか」などの回答を持っている。

イーサリアムステーキング協会は8月31日に設立され、Ethereum2.0の進捗に関してオフィシャルな窓口として本協会を位置づけて行きたいと考えており、第一弾の活動として、今回のイベント開催を決めた。
2回目以降は協会の会員向けに行う予定だが、今回は参加資格不問でZoomを使った無料公開イベントとして80人限定で行われる。
なお協会は、Ethereum 2.0の動向について興味を持っている事業者には必須の情報を提供し続ける計画だ。

<イベント詳細>

「Ethereum 2.0 が正式にいつローンチするのか?」
日時 2021年10月26日 AM10:00
スピーカー:Danny Ryan氏(Ethereum Foundationコアリサーチャー)
イベント形式 オンラインイベント(Zoomを使ったイベント)
参加費用 無料(先着80名限定)
参加資格 不問
主催 イーサリアムステーキング協会
イベント申し込みは以下Peatixから(先着80名)

https://ethstaking-01.peatix.com/

<イーサリアムステーキング協会について>
設立 2021年8月
代表理事:山瀬明宏、⻄村祥一(ICOVO)
アドバイザー:宮口あや、Danny Ryan(イーサリアム財団)
https://ethstaki.ng/
contact@ethaki.ng
アドバイザーとしてEthereum Foundationのエクゼクティブディレクターの宮口あや氏、イーサリアム2.0の開発の中心エンジニアのコアリサーチャーDanny Ryan氏が就任。代表理事にICOVOのCEO山瀬明宏、CTO⻄村祥一が共同で就任。理事にさくらインターネット株式会社 代表取締役社⻑の田中邦裕氏と、Fracton Ventures Co-Founder鈴木雄大氏が就任。監事には株式会社ケンタウロスワークスCEO / 弁護士の三枝充氏、金井公認会計士事務所、金井正義氏が就任。顧問としてアンダーソン・毛利・友常法律事務所の河合健氏が就任した。
なお、ファウンダーは、ICOVOの山瀬明宏、⻄村祥一に加えてImpero Japan Co., Ltd./Directorの原島和音氏、株式会社Moblo代表取締役の吉田剛氏の4人。

<Ethereum Foundation(イーサリアム財団)について>
イーサリアムの創業者Vitalik Buterin、エクゼクティブディレクターの宮口あや氏、ボードメンバーPatrick Storchenegerの3人が中心となっている財団。
https://ethereum.foundation/
 

 

 

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Spelldata/Spelldata、モバイルアプリのパフォーマンス向上を可能にするAPI計測・監視サービスを開始

​APIの散布図

スマホ経由の電子商取引は5年間で2倍増!API計測で遅延要因を突き止める

デジタル体験の計測・分析・改善のリーディングカンパニー株式会社Spelldata(本社:東京都千代田区、代表取締役:竹洞 陽一郎、以下 Spelldata)は、オンライン計測・監視サービス「SpeedData」の新サービスとして、API計測・監視サービスを提供開始しました。
API(Application Programming Interface)は、バックエンド側ではサーバ間やサービス間をつなぐ通信として使われています。
フロントエンド側では、Webページにデータを送信したり、スマートフォンアプリケーション(以下、モバイルアプリ)の処理で使われていますが、特にiPhoneやAndroidなどモバイルアプリの画面表示や反応速度の遅延につながることが課題となっています。
モバイルアプリの画面表示は、一見、iPhoneやAndroidの画面表示の処理の問題に見えますが、実際は、サーバと通信してデータを取得するAPIのレスポンスの遅延に起因しています。

フィッシャー三原則に基づいた実験介入したAPI計測を行うことで因果関係が明確になり、API処理の遅延要因を突き止めることで、モバイルアプリのパフォーマンスを向上させることが可能です。
API計測・監視サービスを導入することで、日本各地や世界各地でのAPIのレスポンス時間を把握し、遅延を検出して、Webページやモバイルアプリの安定配信のため、事前または即座に改善策を講じることが可能になります。
Spelldataは、今後もデジタル体験監視のサービスを拡充し、全国5拠点(札幌、新潟、東京、大阪、福岡)から計測を行い、企業や自治体などのオンラインサービスの品質向上を支援します。

■今回の背景
2020年通信利用動向調査によると、スマートフォン保有者は86.8%、スマートフォンでインターネットを利用する人は89.6%と高い比率です。
さらに、同年経済産業省の調査によると、スマートフォン経由の電子商取引は2019年には2015年の2倍、要因の一つとしてモバイルアプリの利用が挙げられています。
API計測・監視サービスで事前に遅延要因を察知し、モバイルアプリのパフォーマンスを向上することで、ユーザの利便性が高まり、機会損失を抑えることが可能です。

政府統計ポータルサイト
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00200356&tstat=000001155026

経済産業省調査
https://www.meti.go.jp/press/2020/07/20200722003/20200722003-1.pdf

■API計測・監視サービス概要

  • Webページ向けAPI、スマートフォンアプリ向けAPI、バックエンド向けAPIに対応
  • 価格:1ノード1リクエスト1回計測あたり0.2ポイント消費
  • 1ポイントあたり2~3円程度(計測ポイント数によるボリュームディスカウントあり)
  • ポイント算出例: 国内5都市の4キャリア(Docomo、au、SoftBank、楽天モバイル)から15分に1回の頻度で8つのAPIリクエストを計測した場合、0.2ポイント×5都市×4キャリア×8 API×1日96回×365日=1,121,280ポイント
  • エラー検知、遅延検知
  • APIのパフォーマンスをグラフ化したレポートを提出

 

​APIの散布図​APIの散布図

■株式会社Spelldataについて
株式会社Spelldataは、パフォーマンスエンジニアリングの専門企業です。デジタル体験の計測・分析・改善のリーディングカンパニーとして、お客様のWebサイトが国内・海外ともに快適にエラーなく表示されて、かつ価値の高い情報を配信できるように支援します。デバイスと場所を問わず、コンシューマ体験、エンタープライズ体験、エンターテイメント体験を快適にする手法として、24時間365日デジタル体験を計測して分析する統計的品質管理を日本のWebサイトに普及します。
<会社概要>
商号:株式会社Spelldata
本店:東京都千代田区大手町一丁目7番2号東京サンケイビル27階
設立:2000年10月16日
代表:代表取締役 竹洞 陽一郎
目的:
・各種情報の収集、分析、処理及び提供
・各種データ解析作業の受託及びコンサルティング
・コンピュータのハードウェア及びソフトウェアの企画、開発、保守、販売及び輸出入
・データ収集及び分析に関する教育
・データ収集及び分析のための調査、測定及び実験
・前各号に附帯関連する一切の事業 
Webサイト: https://spelldata.co.jp/

 

 

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e-Janネットワークス/多摩美術大学、リモートアクセスサービス「NinjaConnect Telework」を導入

在宅ワークの環境を整備し、大学職員の新たな働き方を支援

e-Janネットワークス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:坂本史郎 / 以下、e-Janネットワークス)は、当社が提供するリモートアクセスサービス「NinjaConnect Telework」が、学校法人多摩美術大学(所在地:東京都世田谷区、理事長:青柳正規/ 以下、多摩美術大学)に導入されたことを発表いたします。

■ NinjaConnect Telework導入の背景および選定理由
多摩美術大学では、キャンパスでの学生への直接対応が必要なことに加えて、学生の個人情報を学外に持ち出すことができないなどの理由から、職員の在宅ワーク実施は一部の業務に限られていました。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が継続する中で、職員が在宅ワークを安全に実施するための環境整備の検討を開始しました。そして、下記のようなポイントから、NinjaConnect Teleworkの採用を決定しました。
 

  1. エージェントのインストール不要で簡単に利用できる
    リモートデスクトップサービスには、利用にあたってするPCにエージェント(専用のプログラム)のをインストールが必要なして利用するタイプのリモートデスクトップサービスとは異なりもあるが、NinjaConnect Teleworkはエージェントのインストールやアップデートの対応が不要で、利用者が簡単に利用できる。
  2. 学内システムへのリモートアクセスに最適なオンプレミス設置型
    クラウド型のリモートデスクトップサービスの場合、パンデミック等で利用者のアクセスが集中した場合にログインに時間がかかるなどの障害遅延が発生するケースが懸念されある。学内システムへのリモートアクセスが目的で、非常時の在宅ワーク実施に備えるという観点から、オンプレミス環境に専用コネクターを設置するニンジャコネクトはニーズにマッチしている。

■ NinjaConnect Teleworkに期待すること
現時点では、緊急時に使用するBCP的な用途を想定していますが、職員の希望があれば在宅ワークで利用していく予定です。在宅ワークの推進によって働きやすい環境を整え、ワークライフバランスを充実させていきます。
 

 

■ NinjaConnect Teleworkとは
NinjaConnect Teleworkは、専任のIT担当者が確保できない中小企業でも容易に導入できる、シンプルな機能とリーズナブルな価格を両立した法人向けリモートデスクトップサービスです。PCにソフトウェアエージェントのインストールは不要で、インターネットブラウザから利用でき、多様な認証方法により、セキュリティにも配慮しています。
製品サイト:https://www.ninjaconnect.com/telework/

■ e-Janネットワークス株式会社について
e-Janネットワークス株式会社は、2000年3月に設立以来、『テレワークにセキュリティを』を標榜し、テレワークプラットフォームCACHATTOおよびNinjaConnect関連製品の企画・開発・販売・運営を中心として事業を展開しております。

<会社情報>
代表者名:        代表取締役 坂本史郎
従業員数:        127名(2021年9月1日現在、パートタイム従業員含む)
URL:              https://www.e-jan.co.jp/
※ CACHATTOおよびNinjaConnectは、e-Janネットワークス株式会社の登録商標です

 

 

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