通信・インターネット

アルテリア・ネットワークス/マンションISP国内シェアNo.1※1のつなぐネットコミュニケーションズ 小規模賃貸集合住宅向けインターネット「Five.A」で優先通信を実現する日本初※2のサービス『Connectix』が利用可能に

サービスポータルサイト『Portas(ポルタス※3)』から簡単オンライン申し込み

 アルテリアグループの株式会社つなぐネットコミュニケーションズ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:森谷 和德、以下:つなぐネット)は、小規模賃貸集合住宅向け全戸一括型インターネットサービス「UCOM光 レジデンス Five.A」での 、次世代インターネット通信技術(SD-WAN※4)を活用した日本初の通信サービス「Connectix(コネクティクス)」提供を本日2022年6月30日(木)より開始いたします。

 

 

 

 昨今の通信技術の発展とコロナ禍により、テレワークや動画配信サービス、オンラインゲームの普及が加速する環境下で、単にインターネットを標準設備として導入するだけでなく、居住者の多様なニーズにあわせ、より「高速」「安定」「高品質」な通信環境を提供する必要性が高まっています。
 このような背景のもと、つなぐネットでは2020年6月より、高品質なインターネット接続サービスが標準仕様として提供され、入居者が個別に申し込む必要なく、入居後すぐに無料で利用できるサービス「Five.A」の提供を開始しました。
 今回は同サービスにおいて、2021年8月より提供を開始した日本初となるサービス「Connectix」も、オプションサービスとして入居者の希望に応じて利用可能※5となります。 

<UCOM光 レジデンス Five.A 詳細WEBページ>
https://www.tsunagunet.com/fivea/

Connectixの詳細

 「Connectix」は、SD-WAN技術を活用し、入居者(住戸)ごとに優先ルートによる接続を可能にする通信サービスです(アルテリア・ネットワークス株式会社にて特許取得済、特許第7044450号)。
 本サービスが提供可能なマンションでは、通常のマンション一括インターネット接続方式に加え、優先ルートを利用した、より快適な通信環境がオプションサービスとして選択できるため、入居者の多様な生活様式に対応が可能となり、利便性と満足度の向上が期待できます。
 お申し込みは新サービスポータルサイト「Portas(ポルタス)」からオンライン手続きが可能で、工事不要、月額2,200円(税込)で即日利用できます。個別に回線事業者に申し込み、回線を引き込む場合は初期工事が必要となることに比べ、時間短縮や費用の圧縮が可能になります。

<Connectix詳細WEBページ>
https://www.tsunagunet.com/connectix/b/

 コロナ禍により自宅でのテレワーク、オンライン授業、動画視聴、オンラインゲーム利用などが急増していることから、自宅が「働く場所」「学ぶ場所」「遊ぶ場所」など、多様な場として機能していく「プレイス・トランスフォーメーション=Place Transformation」(以下:PX)への対応も不可欠となっています。PXの実現には、居住者ごとの多様な生活様式に対応する必要がありますが、マンション一括インターネットサービスは利用者がマンション棟内の通信設備を共有する仕様であるため、利用者が急増する時間帯などでは通信の混雑が避けられません。そこで、快適で安定した通信環境を必要とする居住者のニーズに応えるため、これまでにない新しいインターネットサービスである「Connectix」を提供いたします。

おすすめ利用シーン
■ 安定した通信を求める方に
  ✓ オンライン会議、オンライン授業、デイトレードなど、より安定した通信を求める方に。大事なオンライン会議も安心!
■ 大容量通信が必要な方に
  ✓ 家族のインターネット利用時間が重なり、大容量通信が必要な方に。オンラインゲームや動画鑑賞も快適!

※1 MM総研「全戸一括型マンションISPシェア調査(2021年3月末)
※2 マンション一括インターネットサービスで住戸ごとに優先制御できるサービスにおいて(2021年5月時点 つなぐネットコミュニケーションズ調べ)
※3 アルテリア・ネットワークス株式会社が提供する、様々なサービスの入り口となる統合サービスポータルサイト(対応サービスは順次拡大予定)
※4 ソフトウェアによって仮想的なネットワークを作る技術・コンセプトを指します
※5 Connectix対応設備をマンション内に導入した物件のみ提供可能

<株式会社つなぐネットコミュニケーションズ 会社概要>
代表者    代表取締役社長 森谷 和德
所在地    東京都千代田区大手町二丁目2番1号 新大手町ビル
設立     2001年1月24日
URL     https://www.tsunagunet.com/
事業内容   マンション向けインターネット接続サービスを主軸に、ITを活用したマンション向け
       ソリューションを提供

※リリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。 ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

 

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アカマイ・テクノロジーズ合同会社/Akamai、ABEMAの格闘技イベントでピークトラフィック4.5Tbpsを記録

世界的なスポーツイベント開催に向けて着実に準備を進める

アカマイ・テクノロジーズ合同会社(本社:東京都中央区、職務執行者社長:日隈寛和、以下「アカマイ」)は、株式会社AbemaTV(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、以下「AbemaTV」)が運営する新しい未来のテレビ「ABEMA」が6月19日に独占生中継を行った東京ドームで開催の格闘技イベントの有償インターネットライブ配信において、アカマイが観測したABEMAの配信トラフィックのピークが4.5T(テラ)bpsを記録したことを発表しました。4.5Tbpsを記録したのは、メインイベントの試合が行われていた同日21時30分頃でした。

この記録は、ABEMAが2019年に記録した2.3Tbps〈※1〉を大幅に更新するものでした。ABEMAに来訪した1日の視聴者数が開局史上最高数を記録し、大会を視聴するチケットの券売は50万を突破したことも発表〈※2〉されており、このイベントに格闘技ファンだけでなく多くの人々が関心を寄せたことがわかります。
※1:https://www.akamai.com/ja/newsroom/press-release/peak-traffic-for-abema-tv
※2:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=27733

これまでも、IPv6対応によるパフォーマンス向上など、アカマイはABEMAの技術的な挑戦と進化を支援してきました。今回のイベントにおいて両社は、今年の11月から始まる世界的なスポーツイベントのインターネット配信に向けた準備を兼ねて、マルチアングル配信やスポーツのような動きの速い動画における高画質配信といった複数の実験的要素を組み入れました。高画質になればデータ量が増えるため、多くの視聴者がアクセスするイベントではサーバーが落ちるといったリスクが増えますが、今回の実証では最新のコンテンツ分散配信技術を駆使して最後まで安定したライブ配信を視聴者に届けることができました。

今回、動画配信をサポートしたアカマイは、世界130ヵ国以上に設置した約35万台のサーバー群により、世界最大規模の配信プラットフォームをクラウド上に展開しています。圧倒的なスケーラビリティだけでなく、リアルタイム感覚で視聴可能な高速配信、優れた安定性と安全性を提供しており、アクセスが集中する大規模なイベントのコンテンツ配信をこれまで数多くサポートしています。IDC MarketScape の商用 CDN 〈※3〉では圧倒的な「リーダー」として選出されました。
※3:https://www.akamai.com/ja/lp/report/akamai-is-named-a-leader-for-commercial-cdn-by-the-idc-marketscape

AbemaTVでCTOを務める西尾亮太氏は、「今回、多くの視聴者を魅了した格闘技イベントで最初から最後まで安定したサービスを提供できたことを非常にうれしく思います。またこれによって、秋の世界的なスポーツイベントの全試合無料生中継に向けての準備が整いつつあることを実感することができました。ABEMAは、これからも “新しい未来のテレビ”として魅力的なコンテンツを快適な視聴体験で提供してまいります。今後もアカマイとの連携でさらなる高みを目指していきたいと思います」と語っています。

アカマイの日隈寛和は、「今回、AbemaTV様とともにピークトラフィック4.5Tbpsを記録し、多くの方々にかけがえのない時間をお届けするお手伝いができたことを大変うれしく思います。想像しえなかったスピードで進化するインターネットの世界において、常に人の想像の先を行くAbemaTV様のアイディアを実現し、今までにないような視聴体験を提供できるよう、これからもサポートしてまいります」と語っています。

ABEMAについて
「ABEMA」はテレビのイノベーションを目指し“新しい未来のテレビ”として展開する動画配信事業。登録は不要で、国内唯一の24 時間編成のニュース専門チャンネルをはじめ、オリジナルのドラマや恋愛番組、アニメ、スポーツなど、多彩なジャンルの約20チャンネルを24時間365日放送しています。
また、オリジナルエピソード数は国内発の動画サービスで日本 No.1(※4)を誇り、総エピソード数は常時 約30,000 本以上を配信。ほかにも、注目の新作映画、国内外の人気ドラマ、話題のアニメなど豊富なラインナップの作品や、様々な音楽や舞台のオンラインライブも展開。テレビ、オンデマンドなど、時間に囚われることなくいつでも作品をお楽しみいただけるほか、スマートフォンや PC、タブレット、テレビデバイスで、場所に囚われることなくライフスタイルに合わせて番組を視聴いただけます。
さらに、月額960円のABEMAプレミアムに登録すると、限定コンテンツや「動画ダウンロード機能」「見逃しコメント機能」が利用できるようになるなど、「ABEMA」の全ての作品、全ての機能をお楽しみいただけます。
(※4)2022年1月時点、自社調べ

Akamai について:
Akamai はオンラインライフの力となり、守っています。世界中のトップ企業が Akamai を選び、安全なデジタル体験を構築して提供することで、毎日、いつでもどこでも、世界中の人々の人生をより豊かにしています。クラウドからエッジまで、世界で最も分散されたコンピューティングプラットフォームにより、Akamai は、アプリケーションの開発や実行を容易にし、同時に、体験をユーザーに近づけ、脅威を遠ざけます。Akamai のセキュリティ、コンピューティング、デリバリーの各ソリューションの詳細については、akamai.com および akamai.com/blog をご覧いただくか、Twitter と LinkedIn で Akamai Technologies をフォローしてください。

※アカマイとアカマイ・ロゴは、アカマイ・テクノロジーズ・インクの商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに組織名は、各社の商標または登録商標です
※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです

 

 

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Sharing Design/令和3年度 交通信号機を活用した5Gネットワーク整備に向けた調査検討の取組みへの参加

官民研究開発投資拡大プログラム(PRISM)

2022年6月30日
Sharing Design株式会社

 Sharing Design株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:木下伸、以下「SDI」 )は、総務省・警察庁が主導する「令和3年度 交通信号機を活用した第5世代移動通信システムネットワークの整備に向けた調査検討」(以下、「本事業」)に関し、大阪府大阪市大正区の泉尾交差点において、5Gネットワーク整備に向けた実証(以下、「本実証」)を行いました。

 本実証は、SDIの株主である住友商事株式会社が本事業のコンソーシアムの1社として参画するものであり、令和3年度(2021年10月~2022年3月)において、SDIは本実証における一部の業務(共用基地局に係る設計業務、電波測定、基地局監視等)を担いました。 

 本事業の課題や背景として、交通信号機は集中制御(ネットワーク化)されているものが全体の3割程度に留まり、かつ高コストな電話線が用いられているものがほとんどであるため、将来に向けその低コスト化、高度化が求められており、5G回線をネットワーク化に利用できれば、効率的かつ安定的な通信を確保することできます。本実証は、交通信号機を活用した5Gのトラステッドネットワーク構築、低コスト化、柔軟な展開を目指すものであり、SDIとしてはインフラシェアリングを活用することで、更なる低コスト化、柔軟な展開を促進することに加え、携帯キャリア各社の投資軽減への貢献を目指すものです。

 SDIは、先進的な通信基盤の早期整備のため、国や自治体、鉄道事業者、商業施設事業者などと協業・連携し、携帯通信事業者向け5G基地局シェアリングサービスを通じて、新たな調和を生み出し、さまざまな課題解決・価値創出に貢献してまいります。

信号柱へ共用アンテナを設置(現在は撤去済)

【参考】
■Sharing Design株式会社 会社概要
社名  : Sharing Design株式会社
設立  : 2021年2月
出資割合 : SC5G株式会社(住友商事株式会社100%子会社)80%、東急株式会社20%
所在地  : 東京都渋谷区3丁目6番1号
URL : https://sharingdesign.co.jp/

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Sharing Designでは、5Gに関する基地局工事の設計施工、駆け付け保守を始め、先端技術を活用した
実証実験およびコンテンツ開発などに一緒に取り組んで頂けるパートナー企業や中途正社員を常時募集しています。
SDIウェブサイトをご覧頂き、お気軽にお問い合せください。
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アスク/Synology社製、優れた拡張性とパフォーマンスを備えたビジネス向けの5ベイNASキット「DiskStation DS1522+」を発表

株式会社アスク(本社:東京都千代田区)は、Synology社製、ビジネス向けに最適な5ベイオールインワンNASキット「DiskStation DS1522+」を発表いたします。

「DiskStation DS1522+」は、3.5/2.5インチドライブ5台の取り付けに対応した、中小規模ビジネス向けに最適なNASキットです。AMD Ryzen R1600デュアルコアプロセッサ及び8GB DDR4メモリを搭載するほか、オプションの5ベイ拡張ユニット「DX517」を2台増設でき、最大15台のドライブまで追加搭載を行うことが可能です。また、システムキャッシュ用のM.2 NVMe SSDスロットを2基備えており、内蔵ドライブベイを損なうことなく高速なシステムキャッシュを作成することができます。

さらに、Synology独自のオペレーティングシステム「DiskStation Manager(DSM)」や、各種モバイルアプリを使用した多彩なストレージソリューションを提供するほか、初めての方でも安心な初心者向けのガイドブックを付属しており、Synology NASのセットアップ手順から基本的な操作方法まで詳しくご覧いただけます。
 

◆製品特長
中小規模ビジネス向けに最適なNASキット
3.5/2.5インチドライブ5台の取り付けに対応しており、簡単なシステムインストレーションで柔軟なストレージ管理を実現。クラウドソリューションと連携したデータ管理・バックアップ用途での使用が可能です。また、AMD Ryzen R1600デュアルコアプロセッサ及び8GB DDR4メモリに加え、AES-NI ハードウェア暗号化エンジンを備えており、暗号化したデータであっても高速なファイル転送を提供。多数のネットワークプロトコルをサポートし、Windows、Mac、Linuxなど異なるプラットフォームで迅速かつ効率的なファイル共有を実現します。

高い拡張性とSSDキャッシュに対応
オプションの5ベイ拡張ユニット「DX517」をeSATA接続で2台増設することが可能。少ない手間でストレージ容量を増設することができ、最大15台のドライブまで拡張することができます。さらに、システムキャッシュ用のM.2 NVMe SSDスロットを2基備えており、内蔵ドライブベイを損なうことなく高速なシステムキャッシュを作成することも可能です。

ブラウザベースのオペレーティングシステム「DiskStation Manager(DSM)」
直感的に操作ができるユーザーインターフェースを採用し、柔軟な管理オプションが用意されたSynology NAS専用のオペレーティングシステム「DiskStation Manager(DSM)」に対応。ストレージの管理から、データバックアップ、ファイル共有など多くの用途に対応するほか、Synologyパッケージセンターより、個人向けまたはビジネス向けに設計された豊富な専用アプリケーションをインストールすることが可能です。

ネットワークカメラサーバーとしても利用可能
最大40台までの監視カメラを一括管理することができ、ネットワークカメラサーバーとしても利用が可能です。専用アプリケーション「Surveillance Station」からリアルタイム監視や記録データのタイムラインビューを簡単に行うことができ、法的証拠としても使用可能な認証も取得しています。

豊富な仮想化ソリューション
VMware、Citrix、Hyper-V、OpenStackなどの仮想化環境においてもシームレスなストレージソリューションを提供するほか、直感的な仮想化プラットフォーム「Virtual Machine Manager」により、Windows、Linux、Virtual DSMなどのさまざまな仮想マシンをセットアップし実行することができます。

高い信頼性を実現
強力なスナップショット機能を備えたBtrfsファイルシステムをサポートするほか、フェイルオーバー及びLink Aggregationに対応したギガビットイーサネットを4基装備し、突然のハード故障においても十分な冗長性を確保。さらに、システムの安定性を高めるSynology High Availabilityに対応しており、2台のNASキットを1つのHAクラスタにすることで、物理的な故障やサービスの停止からシステムの信頼性を高めることも可能です。

さまざまな専用アプリをラインナップ
iOSやAndroidデバイス用の専用アプリを用意しており、音楽、写真、動画コンテンツ向けにはもちろん、外出先でのデータ確認・共有、システム状態やサーバーのセキュリティ監視などを行うことができる様々なアプリがご使用いただけます。

また、ルーターのポート転送設定無しで外部から写真、音楽、データを利用することができるクイックコネクト機能をサポートしています。
 

◆製品概要
製品名: Synology DiskStation DS1522+
型番: DS1522+
JANコード: 4537694313469
アスクコード: CS8491
予想市場価格: 110,000円前後(税込)
発売時期: 2022年 6月30日
製品情報URL: https://www.ask-corp.jp/products/synology/medium-business/diskstation-ds1522plus.html

<Synology社 概要>
Synology(シノロジー)社は、2000年に設立し、性能と信頼性に優れ、環境にやさしいNASキットを開発しており、幅広い製品ラインナップを取り揃えております。手軽で効果の高いソリューションと、信頼できるカスタマーサービスを通じて、すべてのユーザーに多用な選択肢を提供しています。
URL:https://www.synology.com/

<株式会社アスク 概要>
株式会社アスクは、目的に応じたソリューションとサービスを提供する総合商社です。主に米国、ヨーロッパ、台湾、韓国などの最先端かつユニークな製品を皆様に紹介・提供。取り扱い製品はコンピュータ周辺機器、携帯電話周辺機器、サーバ・ストレージ関連機器、業務用映像機器と多岐にわたり、Advanced Micro Devices, Inc.(AMD), AJA Video Systems, ASUSTeK Computer, ASRock, ATTO Technology, AVerMedia, CORSAIR, Cooler Master, Crucial, ELSA JAPAN, HTC VIVE, Micro-Star International(MSI), Micron, NVIDIA, NewTek, Synology, SAPPHIRE TECHNOLOGY, Supermicro, Tripp Lite(旧Keyspan), Thermaltake, ZOTAC Technology Limitedなど多数の海外メーカーの代理店をしております。
URL:https://www.ask-corp.jp/

<本ニュースリリースに関するお問い合せ先>
株式会社アスク 製品担当:鷲見 和洋
TEL:03-5215-5654、FAX:03-5215-5651
〒102-0076 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル11階
Webからのお問い合わせ:https://www.ask-corp.jp/inquiry/
株式会社アスク WEB URL:https://www.ask-corp.jp/

 

 

 

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RX Japan/「通信・放送Week」は2023年、【COMNEXT】に生まれ変わります

未来の通信が体感できる「NEXT STAGE」エリアの新規立ち上げも

RX Japan(株)は、現在開催中の通信・放送分野の専門展「通信・放送Week」について、2023年以降の新コンセプトを発表しました。「次世代通信テクノロジー国際展」としてのビジョンや、新たなエリアの創設などが盛り込まれています。
RX Japan(株)は、現在東京ビッグサイトで開催されている通信・放送分野の専門展「通信・放送Week」の2023年以降の新コンセプトを発表しました。
 

 

 

◆コンセプトムービーは >>> https://youtu.be/sDE_F9lPsC4
 

  • 新コンセプト「COMNEXT」に込められたビジョン

【1】世界中から出展社が集まる通信のメッカに
通信技術の革新が目覚ましい昨今、各社の製品やキーパーソンによるセミナーなどの最新情報が集積する展示会は業界発展に欠かせない場の一つです。世界中から出展社を集め、業界を代表する展示会を開催することを通じ、日本を世界の通信業界の中心地(「メッカ」)にしていきます。

【2】アジアを中心に世界中のユーザーが来場する国際展
出展社の国際化に伴い、来場者も世界中から集まる展示会となります。国際展としての位置づけを確立し、出展社・来場者双方のビジネスをさらに加速するハブとしての役割を果たしていきます。

【3】次世代通信技術が生み出されるビジネスマッチングの場
実際の製品を見たり、サービス内容のデモを直接体験することが出来る展示会は、最適なビジネスマッチング機会でもあります。未来の技術の礎となる出会いが1件でも多く生まれ、具体的な案件進行につながるよう、出展社・来場者を積極的にサポートしていきます。
 

  • 次回(2023年)会場レイアウト図(予定)

次回(2023年)は現在出展している製品・サービスを6つのエリアに分けるのに加え、新たに創設される「NEXT STAGEエリア」で主催者企画をはじめとした未来の通信技術の体感コーナーが出展する予定です。
ぜひご期待ください!
 

  • 「第6回 通信・放送Week」は7月1日(金)17:00まで開催中!

現在、東京ビッグサイト 西ホールにて「第6回 通信・放送Week」を開催しております。
「6G」「ローカル5G」「4K8K映像技術」など、最新の通信・放送 関連 840製品が一堂に出展するほか、業界関係者 必聴のセミナーも併催しています。
初日から、多数の専門家が来場し、熱気に包まれています。ぜひ、展示会場を体感しにご来場ください!

◆初日(6/29)の会場光景は
 >> https://www.cbw-expo.jp/ja-jp/visit/sokuho.html?pmag0630

◆展示会招待券 お申込み(無料)は
 >> https://regist.reedexpo.co.jp/expo/FOE/?lg=jp&tp=inv&ec=FOE&em=pmag0630

◆次回(2023年)出展に関するお問合せは
 >> https://regist.reedexpo.co.jp/expo/FOE/?lg=jp&tp=ex&ec=CBW&em=pmag0630

 

 

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セールスフォース・ジャパン/MuleSoft、インテグレーション・API管理に加えて自動化を備えた次世代のソリューションに進化

MuleSoft RPAとMuleSoft Composerを組み合わせた新ソリューションにより、レガシーシステムから最新システムまで、複雑なビジネスタスクを自動化

※本資料は2022年06月29日に米国で発表されたニュースリリース(https://investor.salesforce.com/press-releases/press-release-details/2022/Salesforce-Expands-MuleSoft-to-Every-Team-with-Easy-Automation-and-Integration-Across-Any-System-or-Workflow/default.aspx)の抄訳版です。本資料の正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語が優先されます。

米国セールスフォース(日本法人:株式会社セールスフォース・ジャパン、本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長:小出 伸一)のビジネスユニットであるMuleSoftは本日、自動化、統合、API管理の機能を備えたソリューションである次世代MuleSoftを発表します。次世代のMuleSoftは、これまでの統合・API管理に加えて「自動化」をソリューションに加え、あらゆるワークフローの自動化を容易に実現し、IT/非IT部門が常に変化し続けるビジネス環境に適応できるよう支援します。

今回の発表により、本ソリューションには、繰り返し行われる手動タスクをノーコードでボットを活用し自動化する「MuleSoft RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)」と、Slack、Stripe、Workdayなどのデータを迅速に「MuleSoft Composer」と接続する機能が含まれます。これらのソリューションを活用することで、営業などのビジネスチームはより効率的に取引を成立させることができ、カスタマーサービスは顧客記録を迅速に同期して顧客獲得プロセスを簡素化することができます。「MuleSoft RPA」と「MuleSoft Composer」は、「Salesforce Flow(※1)」に統合されており、顧客はCustomer 360全体にわたる完全な自動化技術スイートを利用して、時間の節約、生産性の向上、より良い顧客及び従業員体験の提供が可能になります。
 

MuleSoft RPA:パーソナライズされたボットにより、あらゆるチームのあらゆるプロセスを自動化

MuleSoftの最高製品責任者であるショーン・クラウズ(Shaun Clowes)は、「Salesforce Customer 360の不可欠な要素として、企業が複雑なシステムとデータを統合し、あらゆるシステムやワークフローで自動化を利用できる人々の範囲を拡大することを支援します。その結果、営業、カスタマーサービス、人事、財務など、ビジネス部門とIT部門のユーザーは、より少ない労力でより多くのことをこなし、効率的な成長と価値実現までの時間の短縮を促進するワークフローを迅速に作成・統合できるようになります」と述べています。

現代的で簡単な自動化と統合により、未来の仕事をすべてのチームに
Salesforce の調査(https://www.salesforce.com/news/stories/mulesoft-automation-trends-2022/)(※2)によると、過去 2 年間に 90% 以上の組織で、ビジネスチームの時間短縮を目的とした自動化への需要が高まっています。しかし、すべてがデジタル化され、どこからでも仕事ができるようになったことで、企業が管理・接続しなければならないシステムの数とデータ量が増加し、自動化の進展を妨げる統合の障害となっています。また、新しいシステムが必要になったときやビジネス要件が変わったときに、96%の企業が既存のオートメーションの修正が困難であると感じています。

MuleSoftの自動化ソリューションは、こうした課題に対応するため、次のような機能を備えています。

●   インテリジェントな自動化をどこでも実現
MuleSoft RPAは、あらゆるチームが、反復的な手作業を、あらゆるシステム、ドキュメント、写真、またはレガシーユーザーインターフェースからのデータをインテリジェントに処理できるボットに置き換えます。また、これらのボットは、チーム間で安全に共有、再利用可能です。

●   コードではなくクリックで、より速いイノベーションを推進
ビジネスチーム向けに開発されたMuleSoft ComposerとMuleSoft RPAは、構築済みのエンタープライズ・コネクターとボットにより、アプリケーションをシームレスに接続します。

●   あらゆるものを自動化・統合
MuleSoft RPAとMuleSoft Composerは、MuleSoftの業界をリードする統合およびAPI管理プラットフォームである「Anypoint Platform」とシームレスに連動しています。自動化には、重要なシステムへの何百ものコネクターが利用でき、ITチームが作成したAPIを直接呼び出すことも可能です。

●   エンドツーエンドの自動化を大規模に実現
RPAボットをSalesforce Customer 360、Anypoint Platform、MuleSoft Composerとシームレスに統合することにより、チームはMuleSoft RPAを使って複数のシステムやアプリケーションのワークフローを自動化することができます。

●   セキュリティとガバナンスを維持
Anypoint Platformの使用により、ITチームはAPIやボットで構築されたあらゆる自動化や統合を統括、監視、保護することができます。
 

MuleSoft Composer

Salesforceの顧客は、自動化によって従業員、顧客、およびビジネスの価値を高めています。Salesforce Flowを使用して、毎日48億件のMuleSoftトランザクションを実行し、運用コストを74%削減するとともに、毎月1000億時間以上の作業時間を削減しています。

あらゆる業界で、Salesforceの顧客はCustomer 360とMuleSoftを使用して、大規模なワークフローの自動化を実現し、ビジネスを成長させています。

●   ADTは、パーソナライズされた顧客サービスの実現に注力しています。「ADTは、買収と目的をもった変化をもとにした力強い成長により、テクノロジースタックを合理化することで従業員と顧客の体験を評価し、改善する機会を得ました。MuleSoftの導入により、システムを統合し、プロセスをよりシームレスに自動化することで、どこからでも、またすべての事業部門にわたって、統一されたプレミアムな顧客体験を提供できるようになりました」と、ADTのCIO、Sam Jaddiは述べています。

●   AT&Tは、Salesforceを使用して、何百万人もの顧客に新しいタイプのコネクテッドエクスペリエンスとカスタマーサービスの改善を提供しています。「MuleSoftは、AT&Tのすべてのチャネルでカスタマーサポートを合理化し、強化しました。MuleSoftの自動化と統合機能により、チームが管理業務の完了に要する時間が短縮されました。MuleSoftとSalesforceによって、当社の販売・サービスチームは年間100万時間以上の労働時間を節約し、本来の仕事である顧客支援に集中できるようになりました」と、AT&TのPrincipal Solution Engineer、Brad Ringer氏は述べています。

●   Bayer Crop Scienceは、Salesforceを使用して顧客中心主義を強化し、革新的な農業ソリューションによって農家や地域社会が地球を持続的に養えるよう支援しています。「SalesforceとレガシーシステムをMuleSoftで統合することで、事業全体のチームに単一の顧客ビューを提供し、より良い顧客サービス体験を提供することができます。また、統合と自動化のフレームワークがモダナイズされたことで、我々のチームが製品を200%速く開発し、市場投入速度を5倍向上させ、我々の顧客が最新のテクノロジーを利用できるようになったことは信じられません」と、Bayer Crop Science社テクニカルアーキテクトのGeoff Hickman氏は述べました。

●   Keurig Dr. Pepperは、米国第8位の飲料会社として、新しいeコマースと製造プラットフォームにより、成長の拡大と消費者への直接的なリーチに注力しています。「当社の成長に対応するため、MuleSoftを活用して冗長な作業を減らし、テクノロジーをモダナイズした結果、当社のチームは37倍のスピードで作業できるようになりました。拡大を続ける当社では、新しいブランドや外部パートナーを迅速かつ安全に取り込むことで、市場投入までの時間を短縮することもできます」と、Keurig Dr. Pepperのエンタープライズアーキテクト、シニアマネージャー、Hector Valadez氏は述べています。

●   クロスボーダー、クロスカレンシーの資金移動と決済のグローバルリーダーであるWestern Unionは、Salesforce Customer 360を使用して、デジタルバンキングプラットフォームによるカスタマージャーニーの変革に取り組んでいます。「カスタマーエクスペリエンスを重視し続ける当社では、お客様がどこにいても新しい体験を提供できるよう、効率性と生産性を高めることが求められています。MuleSoftによって、必要な情報に素早くアクセスし、ワークフローを自動化してオムニチャネル・メッセージング機能を推進できるため、当社のビジネスチームは優れたサービスの提供やお客様とのリアルタイムな会話に集中できます」と、Western UnionのChief Data and Innovation Officer、Tom Mazzaferroは語っています。

提供時期
●   MuleSoft RPAは、2022年8月上旬にグローバルで提供開始予定です。(日本提供開始時期は未定)
●   MuleSoft Composerは、グローバルで利用可能です。(日本は来年提供予定)

(※1)Flow IntegrationとFlow RPAは、Salesforce Flowに組み込まれています。Flow IntegrationはMuleSoft Composerを、Flow RPAはMuleSoft RPAを利用しています。
(※2)New Research Shows Automation Demand Surged in More Than 90% of Companies(https://www.salesforce.com/news/stories/mulesoft-automation-trends-2022/

Salesforceについて
Salesforceは顧客関係管理(CRM)のグローバルリーダーであり、あらゆる規模や業種の企業がデジタルトランスフォーメーションを行い、顧客を360度で見られるよう支援しています。Salesforce(NYSE: CRM)の詳細については、www.salesforce.com をご覧ください。

本プレスリリースやその他のプレスリリース、または公式ステートメントで言及された未提供のサービスや機能は現在利用できないものであり、予定通りに、または全く提供されない可能性があります。Salesforceのアプリケーションを購入されるお客様は、現在利用可能な機能に基づいて購入をご判断くださいますようお願いいたします。米国サンフランシスコに本社を置くSalesforceは、ヨーロッパとアジアにオフィスを構えており、ニューヨーク証券取引所ではティッカーシンボル 「CRM」 で取引されています。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ティーピーリンクジャパン/《MERCUSYS》日本初進出!高コスパモデルのWi-Fi 6ルーター「MR70X」 7月21日(木)発売

無線LAN製品の開発、製造、販売で世界No.1シェアを誇るTP-Linkの日本支社である、ティーピーリンクジャパン株式会社(所在:港区西新橋、以下TP-Link)は、 MERCUSYS(マーキュシス) ブランドの日本初進出となるWi-Fi 6ルーター「MR70X」を2022年7月21日(木)に発売します。
※ティーピーリンクジャパンは、日本市場におけるMERCUSYSブランドの商標を所有しています。
MERCUSYSは中国で誕生した大手ネットワーク機器ブランドです。テレワークやオンライン授業等のデジタル化が進む中、インターネットの利用を必要とする全ての人が手軽に快適なWi-Fi環境を構築できるよう、さらにコストパフォーマンスの高いネットワーク製品を提供し、世界80以上の国と地域で販売されています。

日本初登場となるMERCUSYS製品「MR70X」は、ワンルーム〜4LDKで利用するのにおすすめなエントリークラスのIPv6 IPoE対応デュアルバンドWi-Fi 6ルーターです。次世代の高速回線が利用可能となり、最大で合計1.8Gbps(5GHz:1202Mbps + 2.4GHz:574Mbps)の速度を実現します。
テレワークや日常生活でご利用いただくのに十分なスペックを7,000円台の価格で導入いただけます。

「MR70X」製品ページ: https://www.mercusys.com/jp/product/details/mr70x/

【製品情報】
IPv6 IPoE対応 Wi-Fi 6ルーター 「MR70X」
(想定販売価格:税込7,920円)

<製品情報>
・ Wi-Fiスピード*1:1201Mbps (5GHz,11ax/ac/n/a) + 574Mbps (2.4GHz,11ax/n/g/b)
・ アンテナ:5dBi全方向性固定アンテナ×4
・ ポート:1Gbps WANポート×1、1Gbps LANポート×3
・ 寸法:208.8 × 171.6 × 41.7 mm
・ 推奨利用環境*1:戸建て3階建、マンション4LDK、最大接続台数36台
・ 製品保証:業界最長クラスの3年保証

<製品スペック>
・ Wi-Fi 6テクノロジー対応*2:より高速、より大容量で、より混線に強くなったWi-Fi 6に対応
・ 多数端末と同時通信*2:OFDMAや1024-QAMが多くの端末との同時通信を実現
・ IPv6 IPoE(IPv4 over IPv6)対応*3:v6プラス・OCNバーチャルコネクト・DS-Liteに対応
・ セキュリティ*4:最新セキュリティ規格WPA3対応
・ スマートコネクト:SSIDを統一し、接続帯域をルーターが自動で割り当て
・ エアタイムフェアネス:帯域の過度な占有を制限することによりネットワーク効率を向上
・ ビームフォーミング:端末に向けて指向性のWi-Fiシグナルを送信し接続をより強固なものに 
・ VPNサーバー:OpenVPNとPPTP VPNサーバーとして利用可能

*1: 最大無線信号速度は、IEEE 802.11規格の仕様から導かれる物理速度です。実際のワイヤレスデータスループットとワイヤレスカバレッジは、建築材料、物理的障害などの環境要因や近隣からの電波干渉、トラフィック量と密度、製品の設置場所、 ネットワークの複雑さ、ネットワークのオーバーヘッドや、定格性能、場所、接続品質、クライアント条件などのクライアントの制限によって左右される為、保証されるものではありません。
*2:Wi-Fi 6及びOFDMA・1024-QAMの利用にはクライアント端末側もそれらに対応している必要があります。
*3:IPv6 IPoEを使用するにはIPv6 IPoEに対応した回線の契約や利用手続きを行う必要があります。IPv6 IPoEにはv6プラス・OCNバーチャルコネクト・DS-Lite等、様々な種類があります。予めご契約のプロバイダーが提供しているIPv6 IPoEサービスの種類をご確認ください。IPv6 PPPoEには対応していません。 
*4:WPA3の利用にはクライアント端末側もWPA3に対応している必要があります。

【「MR70X」の特徴】
IPv6 IPoE×Wi-Fi 6でさらに快適
「MR70X」は、IPv6 IPoEによる快適なインターネット接続と、Wi-Fi 6テクノロジーによる高速データ通信を提供します。
利用者が多い夜間などの回線混雑時、ご契約回線がIPv6 IPoEに対応していれば、混雑を避けながらいつでも大容量通信をストレスなく楽しめます。またIPv6ハードウェア・アクセラレーションの搭載により、IPv6、DS-Lite実装時に更なる高速化を実現します。

Wi-Fi 6で速度をレベルアップ
Wi-Fi 6テクノロジーで新たに対応したOFDMAでは、一度に複数の端末へデータを送ることが可能となり、データ通信の効率が飛躍的に向上。これにより、多くの端末が遅延なくデータ通信をすることができます。また、1024-QAMにより、エンコード効率が25%アップし、シンボルレートの改善によってデーターレートが11%向上するので、複数のデバイスでコンテンツをストリーミングしても快適に利用できます。

ビームフォーミング×4本の外部アンテナ
高度なワイヤレステクノロジーを搭載した4本のハイゲインアンテナが、お家全体に強力な信号を届けます。
また、ビームフォーミングが接続デバイスを検出して信号を集中的に送ることで、より安定した接続を実現します。

■最新セキュリティ規格「WPA3」に対応*5
Wi-Fiの安全性を大きく向上させた最新セキュリティ規格WPA3に対応しています。Wi-Fiパスワードの安全性を左右するな暗号化と、ブルートフォースアタックに対する保護を組み合わせることで、Wi-Fiのセキュリティを強固なもの強力にします。
<WPA3とは>
2018年にWi-Fi Allianceによって導入されたセキュリティ規格で、パスワードを使用して非公開Wi-Fiネットワークに接続した際の動作を管理するために使用されます。最新のWi-FiセキュリティプロトコルであるWPA3では、個人向けネットワークのサイバーセキュリティを向上させる新機能を提供。より安全なパスワードの暗号化と強化された保護により、ブルートフォースアタック(総当たり攻撃)からご家庭のWi-Fiを守ります。

*5: WPA3の利用には、WPA3に対応したクライアント端末が必要です。

【MERCUSYSについて】
MERCUSYSは、Wi-Fiルーター・子機・中継器・スイッチングハブ等の幅広い製品を提供するネットワーク機器ブランドです。経験豊富なエンジニアによる研究開発を通して革新的かつコストパフォーマンスに優れた製品を多くのユーザーに届けます。
コーポレートサイト:https://www.mercusys.com/jp/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ALANコンソーシアム/【7/25(月)開催/参加費無料】 『 ALANフォーラム  ~ いざ社会実装!ラストフロンティアたる水中世界へ ~』

水中光技術の活用を通じた新市場創出・社会課題解決を目指すALAN(Aqua Local Area Network)コンソーシアムは、2022年7月25日(月)15:30-17:00に参加費無料のオンラインセミナーを開催します。

 

水中光技術の活用を通じた新市場創出・社会課題解決を目指すALANコンソーシアムでは昨年、1Gbps×100m超高速海中光ワイヤレス通信の成功(*1)、水中LiDAR小型化・高速化を実現(*2)しました。今後、技術の社会実装に向けて、海洋産業の現状課題に対する具体的なアプローチを始動します。本フォーラムでは、新規設立のワーキンググループのご紹介に加え、本コンソーシアムメンバー団体が期待する社会実装像と、その期待に応える新たなビジネスモデルをご紹介します。
(*1)本コンソーシアムの会員である(株)トリマティス、(国研)海洋研究開発機構によるもの
(*2)本コンソーシアムの会員である(株)トリマティスによるもの

<開催概要>
日時:2022年7月25日(月)15:30~17:00
開催形式:オンライン 
参加費:無料 
参加申込https://form.k3r.jp/jeita/alan20220725
プログラム

15:30-15:35
 開催挨拶
 ALANコンソーシアム代表
 島田 雄史 氏
15:35-15:51
 講演1 完全閉鎖循環式陸上養殖ビジネス化への挑戦
 東日本電信電話株式会社
 ビジネスイノベーション本部 地方創生推進部 産学官連携担当課長
 越智 鉄美 氏
15:51-16:07
 講演2 海中を産業の場にするためにすべきこと
 〜意識改革と使える海中プラットフォームの実現〜
 国立研究開発法人海洋研究開発機構
 研究プラットフォーム運用開発部門 技術開発部 次長
 吉田 弘 氏
16:07-16:23
 講演3 水中無線技術の海洋工事への適用について
 五洋建設株式会社 土木本部 船舶機械部開発グループ 専門部長
 杉本 英樹 氏
16:23-16:39
 講演4 海中を「アナログ」から「デジタル」へ!潜水士の通信支援システムの実装
 富士通株式会社 FICセンター
 深澤 杏香 氏
16:39-16:55
 講演5 underXwater事業で水中に挑む
 株式会社トリマティス 代表取締役 CEO
 ALANコンソーシアム代表
 島田 雄史 氏
16:55-17:00
 閉会
 ※都合により、プログラム・講師が変更になる場合もございます。

<講演概要>

各講演の概要は下記URLをご参照ください(PDF)
https://prtimes.jp/a/?f=d79043-20220629-f019a001da4f84f14a945a01183d78ab.pdf
 

<こんな方におすすめ>
・企業のR&Dやビジネス・サービス開発に携わる方
・新たな価値創出への意欲がある方
・海洋産業関係企業・研究者
・海洋産業に興味のある皆様

<申込み方法>
STEP1:下記URLに掲載されている申込フォームより参加登録してください。
https://form.k3r.jp/jeita/alan20220725

STEP2:STEP1にてご登録いただいたメールアドレス宛にZoomウェビナーへのアクセスURLを送りいたします。

STEP3:開催日当日、お時間になりましたらメールに記載の専用URLをクリックし、ウェビナーにお入りください。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ソニーマーケティング/「IP Liveプロダクションシステム」採用のお知らせ

放送・映像制作業界のDX推進をサポートし、国内で65システムが採用

ソニーマーケティング株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:粂川滋)は、IP技術とクラウド技術を活用した映像制作ソリューションの提供により、放送・映像制作業界におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進していきます。その一環として提案を進めてきた「IP Liveプロダクションシステム」の導入についてお知らせします。
ニュースリリースはこちら https://www.sony.jp/professional/News/newsrelease/20220630/

放送・映像制作業界においては、放送に加えライブ配信やオンデマンド配信などの配信形式の多様化や、コロナ禍をはじめとした経営環境の変化により、効率的かつ持続可能な制作・送出・配信システムへのニーズが高まっています。映像だけでなく音声、メタデータ、同期、制御などの信号をリアルタイムにIP伝送可能な「IP Liveプロダクションシステム」は、「信頼性」「機敏性(変更容易性)」「拡張性」を備えた「持続可能なプラットフォーム」として全国での採用が進んでおり、地上波放送局各局をはじめ衛星放送局、CATV事業者など、国内で65システムが採用されています(※)。
※2022年6月30日現在

■長崎放送株式会社 回線・報道・制作サブシステム納入
長崎放送株式会社様(本社:長崎県長崎市、代表取締役社長 東晋)に、ネットワーク・メディア・インターフェース(NMI)を採用した回線・報道・制作サブシステムを納入しました。2021年11月の新社屋移転に際しての一括更新で「IP Liveプロダクションシステム」を採用されています。設備効率化や全体最適化のために局内のルーター設備が共有可能なほか、NMIの圧縮技術を有効活用したリモートプロダクションについてもすでに運用されています。

【長崎放送株式会社様のコメント】
2021年11月の新社屋更新において、現状維持ではなく、これまでやれなかったことができるシステムにすべくソニーの「IP Liveプロダクションシステム」を選択しました。その後のラグビー中継ではリモートプロダクションを実施し無事成功しました。引き続きIPの可能性を追求していきたいと考えており、末永いメーカーバックアップにも期待しています。
 

■ケーブルテレビ徳島株式会社 制作スタジオ受注
ケーブルテレビ徳島株式会社様(本社:徳島県徳島市、代表取締役社長:梅田真司)に、株式会社レスターコミュニケーションズ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:尾﨑享)の協力のもと、SMPTE ST 2110を採用した制作スタジオを納入します。CATV事業者として所有するネットワークを活用したリモートプロダクションにより、運用の効率化を目指します。また、スイッチャーをME(Mix/Effects)分割して2つのサブで使用するなど、機器の共有による設備投資の効率化も実現します。稼働開始は2022年9月の予定です。

【ケーブルテレビ徳島株式会社様のコメント】
当社はサブチャンネルを含めて3chの放送を行っており、各チャンネルで同時に生放送ができる効率的なサブの構築が必須でした。フロア改装に伴う配線問題もあり、IPベースを前提に検討した結果、SMPTE ST 2110に対応していること、導入実績が多いこと、トータルで設備構築が可能なことなどから、ソニーの「IP Liveプロダクションシステム」を選択しました。
 

■日本BS放送株式会社 1・2スタジオサブシステム受注
日本BS放送株式会社様(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 COO:近藤和行)から、スタジオサブシステムを受注しました。2007年12月のBSデジタルハイビジョン放送「BS11」の放送開始以降初のシステム更新にあたり、局内システム全体の効率を目的とした制作システムの統合IP化を検討され、「IP Liveプロダクションシステム」が採用されました。SMPTE ST 2110-30での音声システムとの接続により、機器削減も含めたシステムの効率化や、ビデオサーバーとのIPネイティブ接続による運用効率化を実現します。稼働開始は2023年2月の予定です。

【日本BS放送株式会社様のコメント】
当社では、数年前から制作設備のIP化を検討していました。ソニーが推奨する「IP Liveプロダクションシステム」の考え方が当社の構想に近いことや、信頼性・安定性を重視した結果、制作設備の更新をソニーに決定しました。ソニーには、4K/HDの安定した番組制作と、IPならではの新しい運用やサービス展開を期待しています。
 

■東海テレビ放送株式会社様 Aサブシステム受注
東海テレビ放送株式会社様(本社:名古屋市東区、代表取締役社長:小島浩資)から、SMPTE ST 2110を採用したAサブシステムを受注しました。音声システムとの接続にSMPTE ST 2110-30を採用することでシステムの効率化を図るとともに、今後の局内設備のIP化にも対応可能な拡張性の高いシステムです。稼働開始は2023年3月の予定です。

【東海テレビ放送様のコメント】
社内設備間での素材共有の容易さ、配信や将来のリモートプロダクションを見据えての拡張性の高さが、「IP Liveプロダクションシステム」採用の決め手になりました。早期にIPシステムを導入することで、IP運用のノウハウを蓄積できることも目的の一つです。今後は、IPのメリットを生かし、システムの柔軟な拡張性と番組制作・保守対応の省力化によるコスト削減を両立しながら、違和感なくリモートプロダクションへ移行できるシステムの開発・提案に期待しています。
 

■株式会社テレビ埼玉様 回線/報道サブ/受けサブ受注
株式会社テレビ埼玉様(本社:さいたま市浦和区、代表取締役社長:川原泰博)から、SMPTE ST 2110を採用した「回線システム」「報道サブシステム」「受けサブシステム」を受注しました。今回受注したシステムは、テレビ埼玉様が導入を検討しているIPベースのマスターシステムとの接続性も考慮したうえでの採用となり、将来的な局内設備の全体最適化への貢献を目指します。

【テレビ埼玉様のコメント】
弊社が重要視したのは、SMPTE ST 2110の持つ利便性を最大限に活かしながら、マスター側の安定稼働に影響を与えないシステムの実現です。充実したIP機器検証設備や積極的なJT-NM テストへの取り組みが、ソニーの「IP Live プロダクションシステム」の根幹にあることを知り、導入への後押しとなりました。リモートプロダクションやリソース共有など、ソニー様が先導するIPの明るい未来に期待しております。

■関連リンク
IP Liveプロダクションシステム https://www.sony.jp/nxl/
ソニー製品サイト 映像制作機材情報 https://www.sony.jp/professional/c_c/

◆お客さまからのお問合せ先
ソニーマーケティング(株) 業務用商品購入相談窓口
TEL   0120-580-730(フリーダイヤル)
受付時間 9:00~18:00(土・日・祝日、当社休業日は除く)

 

 

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アジラ/施設向けAI警備システム「アジラ」、分析・通知機能強化版の提供を開始

株式会社アジラ(本社:東京都町田市、代表取締役:木村大介)は、施設向けAI警備システム「アジラ」の分析・通知機能を強化したバージョン1.2をリリースしたことをお知らせいたします。

今回のアップデートにおいて、アナリティクス機能を追加いたしました。カメラ別、日付別での異常行動がグラフで確認できるため、施設内における安全状況の「見える化」が可能となります。

加えて、メールやパトライトでの通知機能も実装いたしました。この機能により、これまで以上に様々なシチュエーションにおいて、事件・事故への即時対応が可能となります。

■アップデート内容

  • アナリティクス:カメラ毎、日別の検知結果をグラフ表示
  • メール/パトライト通知:検知した際にメールまたはパトライト通知を送信
  • トラッキングの精度向上:人物トラッキングの精度向上により誤検知率が減少
  • 検知動画の日本語表示:検知した動画上で赤いラベルの日本語表示に対応
  • バグ修正:カメラの不具合によりアプリが止まる問題を修正

 

■アップデート開始日
2022年6月29日

■施設向けAI警備システム「アジラ」とは
既存の防犯カメラシステムをAI化できる施設向けAI警備システムです。カメラ映像の中から、異常行動(転倒、卒倒、ケンカ、破壊行動)や不審行動(千鳥足、ふらつき、違和感行動)を検出したときのみ、瞬時に映像を通知することができるため、映像を監視する警備員の業務を軽減でき、見逃しや見落しも無くすことができます。AIである『アジラ』の特徴として、導入後数日間で防犯カメラに映る人々の行動を自ら学習し、それらの行動から外れた通常とは異なる行動(同じ画角内でうろうろしている、きょろきょろしているなど)を「違和感行動」として検知します。これにより、事件や事故が発生する前の予兆行動をも捉え、通知することができるため事故の予防にも寄与します。

■株式会社アジラについて
会社名:株式会社アジラ
事業内容:
・施設向けAI警備システム「アジラ」開発と販売
・行動認識AIソリューションの提供
設立:2015年6月1日
代表者:代表取締役 木村 大介
資本金:56,125千円
所在地:東京都町田市中町一丁目4-2
問い合わせ:https://www.asilla.jp/
受賞歴
・IoT H/W BIZ DAY Product Pitch 2021  防災テック賞
・X-PITCH 2021  Best Startup of Public Service / Healthcare
・不動産テックピッチコンテスト2021  3位入賞
・docomo 5G DX AWARDS 2021  準優秀賞
・MAKE IN VIET NAM2020  優勝
・Plug and Play Japan Summer/Fall 2019 EXPO  Domestic Winner受賞
 

※「アジラ」の名称・ロゴは、日本国およびその他各国において株式会社アジラの登録商標です。
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※プレスリリースに掲載されている内容、サービス/製品の価格、仕様、お問い合わせ先その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。

 

 

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