通信・インターネット

ヤマハ/音声処理の仕様はそのままにUSB接続に特化した、4~6名程度の会議に最適なモデル ヤマハ ユニファイドコミュニケーションスピーカーフォン『YVC-331』

ユニファイドコミュニケーションスピーカフォン『YVC-331』

ヤマハ株式会社は、小・中規模の会議室からオープンスペースまで、オフィスのさまざまなシチュエーションにおいて遠隔コミュニケーションを快適にする、USB接続に最適化したユニファイドコミュニケーションスピーカーフォン『YVC-331』を、2022年2月1日(火)に発売します。

ユニファイドコミュニケーションスピーカフォン『YVC-331』ユニファイドコミュニケーションスピーカフォン『YVC-331』

当社が行ったスピーカーフォンの実態調査において、オフィス内で稼働しているスピーカーフォンの約9割がBluetooth接続を使用せず、パソコンとスピーカーフォンをUSB接続していることが明らかになりました。USB接続の方が「簡単」そして「確実」につながるという意見のほか、セキュリティの観点からBluetooth接続を禁止する職場環境もあることなどが主な理由です。

そして今回、現行製品「YVC-330」のBluetooth接続機能を非搭載としUSB接続に最適化することで、よりお求めやすい価格にした『YVC-331』を発売することとなりました。最大の特長である、周囲の環境音が多く存在するオープンスペースでも雑音を抑制することで発話者の声を明瞭に相手側に届ける「SoundCap」機能をはじめ、操作性や音質は「YVC-330」と同一仕様です。『YVC-331』は「YVC-330」と併売する予定で、Bluetoothの利用状況によって『YVC-331』または「YVC-330」を選ぶことができます。

 

<概要>

  1. 雑音の多い環境下でも快適な遠隔コミュニケーションを実現するテクノロジー「SoundCap」
  2. 会議室でも、卓越した音質と豊かな音量により6名程度の中規模会議に最適(1台使用時)
  3. USBでパソコンとつなぐだけで「簡単」「確実」に接続、パソコンでのWeb会議に機能を最適化

品名:ユニファイドコミュニケーション スピーカーフォン
品番:YVC-331
色:(B)ブラック
価格:60,500円(税抜 55,000円)
発売日:2022年2月1日
 

「SoundCap」の効果イメージ「SoundCap」の効果イメージ

『YVC-331』の詳細は下記製品サイトをご参照ください。
https://sound-solution.yamaha.com/products/uc/yvc-331/index

<無料貸出、デモルームについて>
製品の導入をご検討の法人のお客様に対して、デモ機の無料貸出サービスを用意しています。なお、『YVC-331』をご検討の場合は、「YVC-330」でデモ機をお申込みください。「YVC-330」をUSB接続することで、お客様の実際のご利用環境で『YVC-331』と同等の性能を検証いただけます。

ヤマハ音声コミュニケーション機器 無料貸出ページはこちらから
https://sound-solution.yamaha.com/experience/uc_rental

<『YVC-331』発売記念キャンペーンのご案内>
期間中に本キャンペーン対象の本製品を購入いただいたお客様に対して、『YVC-331』の延長保証を無償で提供します。これは、メーカー保証期間を通常は1年間のところを5年間に延長するサービスです。本キャンペーンの期間や詳細は、ヤマハ音環境製品サイト「YVC-331延長保証キャンペーン」をご確認ください。
https://sound-solution.yamaha.com/products/uc/yvc-331/index

ヤマハ音環境製品サイト 音声コミュニケーション機器
https://sound-solution.yamaha.com/products/uc
ヤマハ 企業情報サイト/ニュースリリース
https://www.yamaha.com/ja/news_release/

※文中の商品名、社名等は当社や各社の商標または登録商標です。
※このニュースリリースに掲載されている情報などは、発表日現在の情報です。
発表日以降に変更される場合もありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

MEMSセンシング&ネットワークシステム展事務局/IoTビジネスを加速するセンシング・ネットワークの要素技術が集結!MEMSの過去30年と今後20年の技術展望がわかる3日間MEMS センシング&ネットワークシステム展 2022

MEMSセンシング&ネットワークシステム展事務局(株式会社JTBコミュニケーションデザイン、以下JCD)は、一般財団法人マイクロマシンセンター /技術研究組合NMEMS技術研究機構と共催で、2022年1月26日(水)から1月28日(金)までの3日間、「MEMSセンシング&ネットワークシステム展2022」を東京ビッグサイト東2・3ホール/会議棟にて開催いたします。
車載・自動運転、ビッグデータ、AI、ロボット、健康・医療、環境・エネルギーの分野にわたり、IoTビジネスを加速する微細加工装置、デバイス、次世代センサに向けた要素技術、最新テクノロジーが集結します。産学官・異分野融合のマッチングを加速させ、研究・開発/製造・設計者との質の高い商談を実現します。

◆注目の出展企業
▼産業技術総合研究所 センシングシステム研究センター
国立研究開発法人産業技術総合研究所は、我が国最大級の公的研究機関として日本の産業や社会に役立つ技術の創
出とその実用化や、革新的な技術シーズを事業化に繋げるための「橋渡し」機能に注力しています。
・フレキシブル電子デバイス用透明電極形成技術
・センシング信頼性評価技術開発(NEDO)
・銀メッキ繊維を用いた様々な柔軟デバイス
・磁気ミラー型マグネトロンカソード(M3C)
・高感度ウイルスセンシング技術
・テラヘルツカメラ
▼産業技術総合研究所 人間拡張研究センター
・蒸気を識別するセンシング法
・折っても切っても動くウェアラブル用可撓性全固体リチウムイオン電池
・高精度マーカとIMUの融合による3次元動作計測システム
・高精度マーカとPDRの融合による屋内測位システム
・戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)フィジカル空間デジタルデータ処理基盤関連
・コグニティブグローブ
・触覚付与ソフトロボットハンド
・湿度変動発電デバイス
・動作を計測するウェアラブルセンサ
▼産総研九州センターミニマルIoTデバイス実証ラボ<新デバイス開発、先ずは1個の試作から>
産総研九州センターは、2018年9月にミニマルIoTデバイス実証ラボ(略称IDELA)を開設しました。
主なミッションとして①九州センターで研究に取り組む各種センサーのIoTデバイス化、②複数のミニマル工場との連携製造を目指す「つながる工場」の実証、③半導体を専門としないお客様でもチャレンジしやすいデバイス試作環境を提供するための「九州IoTデバイス試作ネットワーク」の構築を目指しています。
▼ボールウェーブ<手のひらサイズガスクロ”Sylph”>
ボールウェーブは東北大学発のスタートアップ企業です。ボールSAWセンサを使った微量水分計や手のひらサイズのガスクロマトグラフを開発・製造・販売しております。最大の特徴は小型、高速応答、高感度であり、これを使う事により製造ラインでの高品質や歩留まりの向上に貢献するだけでなく、大気汚染防止やフードロス削減などにも応用できるものと考えます。
▼住友精密工業<住友精密グループの”MEMSソリューション”>
住友精密はセンサやシステム製品などMEMSデバイス製品を開発・製造しています。また圧電薄膜技術を開発しています。Silicon Sensing Systemsは3千万個を超える慣性センサを供給し、かつMEMSファンドリサービスを提供しています。SPPテクノロジーズはSiRIEなどMEMS・半導体製造装置を提供しています。これらグループ技術資産を活用し、パートナーと連携することで「MEMSソリューション」を創造しお客様に提供する事を目指します。
▼ミライズテクノロジーズ<超音波デバイス>
ミライズテクノロジーズは、トヨタの持つモビリティ視点、ならびにデンソーが培ってきた車載視点での知見を掛け合わせることで、クルマ軸と部品軸の両輪で、電動車両や自動運転車両の技術革新の鍵となる次世代の車載半導体を、より早期に開発しています。
▼協同インターナショナル
MEMSデバイスの設計~試作~量産までのトータルソリューションを紹介しています。
量産についてはスウェーデンのSilex社(MEMS専業ファブとして世界トップシェア)と提携しています。
従来のシリコン系MEMSだけでなく、有機材料を用いた量産性に優れるポリマーMEMSも紹介しています。
▼芝浦メカトロニクス / 芝浦エレテック
芝浦メカトロニクスグループは、フォトマスク製作工程・ウェーハ製作工程・各半導体デバイス製作工程・電子部品・光学薄膜などの各種製品向けに前工程から後工程までの幅広い分野の製造装置を開発~製造~部品販売・改造・保守サービス・中古装置の販売まで行っています。
▼D-process
各種電子デバイスの試作・開発、量産に対して一貫した受託加工サービスを提供しております。
CMPによる平坦化、ウェハ接合(常温接合・プラズマ活性化接合・拡散接合・共晶接合・樹脂接合・テンポラリーボンディング/ディボンディング)、めっき、トリミングによる超高平坦化加工を中心としたTotal Foundryをご紹介します。

◆注目のセミナー
■特別シンポジウム MEMS次世代テクノロジーフォーラム

日時:1 月 26 日(水)10:30-12:30 会場:シーズ&ニーズセミナーA(東3ホール)
MEMSの実用化・応用先として期待される次世代テクノロジー(5G、IoT、ロボット、AI、バイオ、自動運転など)にフォーカス。次世代MEMS市場、最先端のMEMS技術が社会および産業に貢献するビジョンや方向性について、最新情報を発信します。

「現実・仮想空間を融合させる次世代無線通信技術の動向と課題」
東京工業大学工学院 電気電子系 教授 岡田 健一氏
「MEMS技術とデバイスで進歩する社会」 村田製作所 技術・事業開発本部 デバイスセンター
新規薄膜技術開発部 部長 吉田 和広氏
「活かせるデータを取得するためのセンサーと高性能化におけるMEMS技術の活躍」
産業技術総合研究所 センシングシステム研究センター 副研究センター長 山下 健一氏
「住友精密グループが提供する”MEMSソリューション”」
住友精密工業 MEMSソリューション室 室長 宮島 博志氏

■MEMS協議会フォーラム MMC創立30周年記念講演会
第1部 TIA-MEMSウィンターセミナー MEMS講習会 「MEMS分野の産業動向と注目技術」
日時:1 月 28 日(金)10:15-11:45 会場:会議棟(6階607+608会議室)
一般財団法人マイクロマシンセンターは、設立30年を記念し、2部構成のイベントを開催します。
これからのMEMSが益々発展するために、主に学生や若手技術者向けにMEMS講習会を開催します。本講習会では、初めに、マイクロマシンセンター産業動向調査委員会によるMEMS技術の進展の歴史と、今後20年のMEMS関連技術の進展予測した調査を報告します。次に、近年注目されている環境発電デバイス(エナジーハーベスタ)などの新機能MEMSに使われるエレクトレット技術と、長年MEMSの国際会議運営に携わってきた先生によるMEMSの研究開発動向について、わかりやすく解説いたします。

産業動向調査委員会報告「MEMSの過去30年と今後の20年の技術展望」
マイクロマシンセンター 専務理事 長谷川 英一氏
「カリウムイオンを用いたエレクトレット技術と新機能MEMSデバイス」
静岡大学電子工学研究所 教授 橋口 原氏
「35年を超えて発展するMEMS関連研究開発の最新動向」
立命館大学理工学部 教授 小西 聡氏

第2部 「MEMSの過去30年と今後の20年の技術展望」とパネルディスカッション
日時:1 月 28 日(金)13:15-16:00 会場:会議棟(6階607+608会議室)
30周年特別企画として、30年の歴史をMEMSなどの微細加工、半導体製造技術の進歩とともに振り返り、未来へ続いていくために必要なことを、産業界、大学、国立研究所を代表する方々による基調講演とパネルディスカッションで明らかにします。MEMS技術がどのように生まれ、どのように発展してきたかを、半導体製造装置やMEMS、センサ、半導体デバイスの最前線の現場を長年に渡りリードし、イノベーションを続けている各パネラーの皆様に、分かりやすく解説いただくとともに、これからのMEMSに求められることをディスカッションいただきます。

基調講演1 「MEMSの発展が世界を変革~過去、現在、未来~」
SPPテクノロジーズ エグゼキュティブシニアアドバイザー 神永 晉氏
基調講演2 「オタクあがりのモノづくり人生」
メムス・コア CTO/東北大学 マイクロシステム融合研究開発センター シニアリサーチフェロー江刺 正喜氏

パネルディスカッション テーマ「これからのMEMSの技術展望」
モデレータ: マイクロマシンセンター 専務理事 長谷川 英一氏

パネリスト:
SPPテクノロジーズ エグゼキュティブシニアアドバイザー 神永 晉氏
メムス・コア CTO/東北大学 マイクロシステム融合研究開発センター シニアリサーチフェロー 江刺 正喜氏
富山県立大学 学長/ 東京大学 名誉教授 下山 勲氏
産業技術総合研究所 上級執行役員 金丸 正剛氏

【新型コロナウイルス感染症対策ガイドライン】 2022年1月18日付
https://www.nanotechexpo.jp/main/pdf/Format_record_sheet.pdf

◆MEMSセンシング&ネットワークシステム展 開催概要
名 称:MEMSセンシング&ネットワークシステム展2022
主 催:株式会社JTBコミュニケーションデザイン / 一般財団法人マイクロマシンセンター /
技術研究組合NMEMS技術研究機構
開催日時・場所:2022年1月26日(水)- 28日(金) 東京ビッグサイト東2・3ホール&会議棟
〔オンライン展示〕 2021年11月26日(金) – 2022年2月28日(月) 公式WEBサイトにて実施
出展者数:30社・団体 / 37.5小間 ※2022年1月17日現在
公式 WEB サイト:https://www.optojapan.jp/mems/ja/
入場料:無料(完全来場登録制)
同時開催展:nano tech / TCT Japan / ASTEC / SURTECH / Convertech JAPAN / 新機能性材料展 / JFlex / 3DECOtech / ENEX / DER・Microgrid Japan / 再生可能エネルギー 世界展示会 & フォーラム / InterAqua を含む 13 展示会同時開催

◆株式会社 JTB コミュニケーションデザイン (JCD) 会社概要
所在地:東京都港区芝 3-23-1 セレスティン芝三井ビルディング 12 階
代表者:代表取締役 社長執行役員 古野 浩樹
設 立:1988 年 4 月 8 日
URL :https://www.jtbcom.co.jp/

◆展示会に関するお問い合わせ先
株式会社 JTB コミュニケーションデザイン 事業共創部 トレードショー事業局内
MEMSセンシング&ネットワークシステム展事務局 担当:瀧澤
TEL:03-5657-0768 E-mail:mems@jtbcom.co.jp

 

 

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AMA XpertEye/今後の現場のニーズに応えるよう、VuzixとAMAが戦略的パートナーシップを強化

• XpertEye 現実補助プラットフォームの、すべてのソリューションで Vuzix M400 スマートグラスをサポート
• 組み込み型 Vivoka 多言語自動音声認識システムの導入
フランス、レンヌ、2022年1月18日-スマートグラスと拡張現実 (AR) テクノロジーおよび製品の大手サプライヤーであるVuzix® Corporation(NASDAQ:VUZI)(「Vuzix」)と、補助現実、ワークフロー管理ソフトウェアソリューションの先駆的企業のAMA (ユーロネクスト成長市場:ALAMA)は、この度、現場で働くデスクレスワーカー向けに世界水準のリモート共同作業ソリューションを提供するために、両社の成長と向上を目指して、パートナーシップの強化を発表しました。

VuzixとAMAは、5年以上にわたり密接な協力関係を築いてきた中、産業界と医療業界のデジタル改革を促進させるために、パートナーシップ契約範囲を広げることにしました。軽量かつコンパクトなVuzix M400スマートグラスを、遠隔支援ソリューションXpertEyeの全てのソリューションでサポートすることで、生産性の向上、遠隔支援業務の安全性かつ効率の改善が期待されます。XpertEye Essentialでは、ハンズフリーでスマートグラスを音声コントロールで操作、XpertEye Advanced では専用スマートフォンにVuzix M400ウェアラブルディスプレイを接続することで、効率的で拡張性ある遠隔支援が可能になります。

戦略的パートナーとしてAMAは、VuzixスマートグラスにVivoka多言語自動音声認識システムの組み込みに成功し、最新バージョンでの導入を開始。Vivoka音声技術を搭載した、18言語に対応するXpertEye現実補助ソリューションは、この技術の安全かつ卓越した音声 AI 機能を活用します。

「VuzixとAMAの関係が深まることで、主要なハードウェアプラットフォームとソフトウェアソリューションの融合が実現します。スマートグラスの市場が拡大している中、この連携にもたらされる生産性の向上は、今後の幅広い産業での需要の一因になるでしょう。」(Vuzixの最高経営責任者、Paul Travers)

「VuzixとAMAのパートナーシップは新たな段階に入ります。顧客の急速なデジタル改革のニーズに対応するには、遠隔支援の未来に関する共同ビジョンが必要であると確信しています。」(AMA開発部門長、Guillaume Campion)

Vuzix Corporationについて
Vuzixは、消費者市場と企業向け市場にスマートグラスと拡張現実(AR)のテクノロジーと製品を提供する大手サプライヤーです。Vuzixの製品には、ユーザーに高品質なポータブルビューイングエクスペリエンス、モビリティ向けソリューション、ウェアラブルディスプレイ、拡張現実を提供するパーソナルディスプレイやウェアラブルコンピューティングデバイスなどがあります。Vuzixは、ビデオアイウェア分野で243個の特許と出願中の特許を保有しているほか、知的財産権のライセンスを多数取得しています。また、2005年~2022年にコンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)でイノベーション賞と幾つかのワイヤレステクノロジーイノベーション賞を受賞しています。1997年に設立されたVuzixは、ニューヨーク州ロチェスター、イギリスのオックスフォード、日本の東京にオフィスを持つ公開会社(NASDAQ: VUZI)です。  詳しい情報については、VuzixのWebサイト、Twitter、Facebookのページをご覧ください。

将来の見通しに関する記述の免責事項
このニュースリリースに記載されている特定の記述は、1995 年の証券訴訟改革法および該当するカナダの証券法の意義の範囲内における「将来の見通しに関する記述」です。このニュースリリースに記載されている将来の見通しに関する記述は、Vuzix スマートグラス、AMA とその顧客と当社のビジネス関係ならびに将来のビジネス機会、および AMA とその顧客からの依頼に関するものですが、とりわけ、スマートグラスと AR ディスプレイ産業における当社のリーダーシップに関する記述です。将来の見通しに関する記述は、通常、「確信しています」、「可能性があります」、「期待しています」、「予想しています」、「必要があります」といった表現やそれに類似する表現で記載されています。また、将来の見通しに関する記述は、本リリースが作成された時点での将来の見通しに基づいて記載されているため、全面的に依拠することはお控えください。当社の実際の業績は、米国証券取引委員会および該当するカナダの証券規制当局 (www.sedar.com または www.sec.gov でコピーを入手可能) に提出した当社の年次報告書およびMD&Aの「リスク要因」セクションに詳しく記載されているリスク要因とその他の項目により、大きく異なる結果となる可能性があります。今後の事象や状況により、本リリースに示唆されている将来の見通しに関する記述は変わる可能性があります。準拠法で義務付けられていない限り、本プレスリリースの配信日以降に変更された事象または状況により、将来の見通しに関する記述を更新または修正することが望ましい場合でも、当社はそうする意図を有することも義務を負うこともないものとします。

Vuzix メディア&インベスターリレーションズの問い合わせ先:
Vuzix Corporation
インベスターリレーションズディレクター、Ed McGregor
ed_mcgregor@vuzix.com 
電話番号: (585) 359-5985
Vuzix Corporation, 25 Hendrix Road, West Henrietta, NY 14586 USA
投資家情報- IR@vuzix.com  www.vuzix.com

AMA について
数多いビデオ会議ツールは、オフィス外での使用に限界があることに気づきます、しかしAMA のスマートワークプラットフォームは専門家や現場で働く作業員に、安全なプラットフォームを通じて、遠隔で、どんなデバイスでも使える、各企業の用途に適した協働作業環境を提供します。

リモートアシスト(遠隔支援)ソリューションにおいて 7 年にわたって積み重ねた信頼と実績を誇るAMAは、医療機関や産業企業のデジタル改革の促進をサポートしています。市場をリードするXpertEyeアシステッドリアリティ(現実補助)プラットフォームは、100か国以上での導入実績があり、リモート診断、監査・検査、スケジュール管理、ワークフロー管理など、幅広いアプリケーションに対応しています。これらの卓越した遠隔協働ソリューションにより、お客様は生産性の向上、解決時間の短縮、アップタイムの最大化を実現することができます。

カナダ、中国、フランス、ドイツ、香港、イタリア、日本、ルーマニア、スペイン、英国、米国に事務所を構え、世界規模で事業展開、どの時間帯でも、場所を問わずお客様の要望に対応できます。AMA はユーロネクスト・パリ(GB00BNKGZC51-ALAMA)の上場企業です。

詳しい情報については、www.amaxperteye.com をご覧ください。       
AMA 広報担当への問い合わせ:
Esther Duval
Marketing Director AMA
+33 689 182 343

 

 

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セキュアヴェイル/セキュアヴェイル100%子会社がシステム監視・運用サービス「CustomerStare」アプライアンス版を正式リリース

本体価格が最大50%割引になるリリース記念キャンペーンも開始

ITセキュリティ専業の日本企業、セキュアヴェイルの100%子会社が手掛けるシステム監視・運用サービス「CustomerStare(カスタマーステア)」のアプライアンス版が正式リリースされた。
死活監視・性能監視に必要な機能をハードウェアと併せて提供することで導入障壁を緩和する。
同時にリリース記念キャンペーンを開始。アプライアンス本体価格の最大50%割引や、既存の監視ツールの下取りなどの特典を提供する。
ITセキュリティ専業の日本企業、株式会社セキュアヴェイル(本社:大阪市北区、代表取締役社長:米今政臣、JASDAQ:3042、以下セキュアヴェイル)は、セキュアヴェイルの100%子会社である株式会社キャリアヴェイル(本社:東京都中央区、代表取締役社長:佐藤聡、以下キャリアヴェイル)が提供するシステム監視・運用サービス「CustomerStare(カスタマーステア)」において、死活監視・性能監視に必要な機能をハードウェアと併せて提供するアプライアンス版「CustomerStareアプライアンス」を本日リリースすることを発表します。
 

CustomerStareは、専任のネットワークエンジニアがシステム監視の導入から運用までトータルに支援するITインフラ監視のアウトソーシングサービスです。
平日の有人監視と夜間・休日の自動監視とのハイブリッドで24/365のシステム監視を実施し、情報システムの安定稼働と障害の早期発見・対応を提供するとともに、システム稼働状況の可視化によってIT運用の属人化を防止し、最適なシステム運用が実現できます。

この度リリースしたCustomerStareアプライアンスは、設置するだけですぐにシステム監視が始められるよう、必要な機能を1つの物理サーバーに集約しオールインワンで提供します。
ハードウェア調達や環境構築の手間が無く、これから新たにシステム監視を始める企業や、導入済みの監視ツールの更改を検討されている企業に適しています。
初期費用10万円、アプライアンス本体45万円(いずれも税別)で、運用込みのシステム監視・ログ管理ツールを導入することができます。

このリリースを記念したキャンペーンを本日から開始。本年3月31日までの期間限定で、アプライアンス本体価格の最大50%割引や、既存の監視ツールの下取りなどの特典を提供。応募方法などの詳細はCustomerStareサービスサイトにて開示します。

セキュアヴェイルは今後も、創業時から培った高度なセキュリティ運用の専門知識を活かしてキャリアヴェイルのサービス向上を支援し、従来セキュアヴェイルがセキュリティ運用サービスによって獲得してきた大規模・中堅規模の顧客層を、CustomerStareによって中小規模に拡張することで、セキュアヴェイルグループ全体で様々な企業規模のお客様のニーズに応えられる体制を築き、国内におけるサイバーセキュリティ水準の向上、社会課題の解決に貢献して参ります。

CustomerStareサービスサイト
https://www.careavail.com/for-business/customerstare/

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株式会社セキュアヴェイル概要
2001年設立。創業以来ネットワークセキュリティに特化して企業や組織の情報システムの運用をサポートする国内では数少ないITセキュリティ専業企業。24時間365日セキュリティシステムを監視する統合セキュリティ運用サービス「NetStare」は累積導入実績4000社以上、常時1.1万台のセキュリティ機器を監視し、1日25億件ものログを収集する。
企業のシステムセキュリティを確保し、事業運営を安心して継続させるために、「安全」で「役立つ」サービスを提供します。

株式会社キャリアヴェイル概要
2017年5月に株式会社セキュアヴェイル(JASDAQ:3042)の出資によって設立。ITエンジニア不足の課題解決への貢献を事業コンセプトとし、「ITエンジニアの創出・育成」を事業活動の核としてエンジニアのスキルアップを常に図りながら、「人材の提供」と「サービスによる支援」の両面からお客様を支援し、ITエンジニア不足という社会的な課題の解決に貢献して参ります。

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※記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
※本プレスリリースに関するお問い合わせは下記までお願いします。
 株式会社セキュアヴェイル マーケティングGr.
 TEL : 03-6264-7180  Email: marketing@secuavail.com
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

グローバルインフォメーション/スマートシティプラットフォームの市場規模、2026年に2,582億米ドル到達予想

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「スマートシティプラットフォームの世界市場 (~2026年):提供区分 (プラットフォーム (接続管理・統合・デバイス管理・セキュリティ・データ管理)・サービス)・デリバリーモデル・用途 (スマート交通・公共安全)・地域別」(MarketsandMarkets)の販売を1月18日より開始いたしました。

【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/mama1039920-smart-city-platforms-market-by-offering-platforms.html

スマートシティプラットフォームの市場規模は、2021年の1,561億米ドルからCAGR10.6 %で成長し、2026年には2,582億米ドルに達する予想されています。インフラ管理や都市監視のためのIoT技術導入、都市人口の急増など、さまざまな要因がスマートシティプラットフォームのソリューションやサービスの導入を促進すると予想されます。

COVID-19がスマートシティプラットフォーム市場に与える影響

COVID-19の発生は、短期間で市場や顧客の行動、および経済や社会に多大な影響を与えました。医療、通信、メディア・エンターテイメント、公共事業、政府の各部門は、状況を安定させ、必要なサービスを提供するために日夜活動しています。特に通信事業者は、COVID-19が流行する中、各国のデジタルインフラを支えるために、重要な役割を果たしています。

富士通のグローバルデジタルトランスフォーメーション調査によると、オフラインの組織はより多くの損害を受けたのに対し、オンラインの組織は需要の伸びと収益の増加を目の当たりにしました。オンライン組織のビジネスリーダーの69%が、2020年のビジネス収益の増加を報告しています。一方、オフライン組織の53%は、収益が減少したと報告しています。

革新的なIoTベースのスマートシティソリューションは、ビッグデータ、アナリティクス、クラウド、セキュリティ、ネットワーク接続と効果的に結合することができ、様々な分野から大規模な需要が見られます。各国の規制当局が市民の健康、安全、生活水準の監視に主眼を置いていることから、スマートユーティリティやスマート市民サービスなどのスマートシティアプリケーションにIoT技術を採用することで、パンデミック時のスマートシティプラットフォームの採用率が高まると予想されます。多くの都市のIoTデバイスを管理するニーズに応えるために、IoTソリューションベンダーはプラットフォームの管理機能を強化する必要があります。

牽引要因:インフラ管理と都市モニタリングのためのIoT技術の採用の増加

IoTは、企業や政府と、スマートシティ、スマートトランスポーテーション、スマートユーティリティなどのあらゆるスマートな見通しを結びつけ、位置情報に基づくデータや何百万ものソースからのデータをリアルタイムで取得することを可能にします。スマートシティプロジェクトにおけるIoTソリューションの展開には、通信事業者、インフラプロバイダー、サービスプロバイダー、メーカー、公共部門、ユーザーグループなど、複数のステークホルダーによる共同作業が必要です。PPPモデルは、スマートシティ構想を推進するために政府当局が最も奨励しているモデルです。スマートシティ環境は、IoT、クラウド、モビリティ、データ通信、AIなどの複数の技術で構成されており、この技術が都市のインフラに付加されています。特に、5GやNB-IoT技術の発展は、スマートシティプラットフォーム市場の成長を促進すると予想されており、市民の生活を豊かにするだけでなく、セキュリティ、プライバシー、環境維持などの分野でも活用されています。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/mama1039920-smart-city-platforms-market-by-offering-platforms.html

【本件に関するお問合せ先】
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
E-mail:dbm@gii.co.jp
URL:https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション 会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界6カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託、国際会議/展示会の代理販売
市場調査レポート/年間契約型情報サービス:https://www.gii.co.jp
委託調査:https://www.gii.co.jp/custom_research/
国際会議/展示会:https://www.giievent.jp/partnering.shtml

 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

NTC/【長野県 信州・松本 富士乃湯 × 株式会社 NTC 】空き状況可視化サービス「空いてるチェッカー」オンライン体験会 初開催!

IoTソリューションで実現する新しい時代のおもてなし

株式会社NTC(本社:東京都豊島区、代表取締役社長:和田 賢太郎、以下当社)は1月27日(木)に IoTソリューション「空いてるチェッカー」導入モデル宿泊施設、信州・松本 富士乃湯(長野県松本市浅間 温泉 3-13-5)にてオンライン体験会を開催します。
「空いてるチェッカー」は IoT ソリューションを多数提供するノウハウを生かし、当社が開発・運用した個室 の空き状況可視化サービスです。2020 年 12 月からは、松本市宿泊施設の IoT 化促進とウィズコロナ対 策の一環として富士乃湯と 2 者合同で「安心安全・快適宿泊プロジェクト」をスタートしました。

オンライン体験会は、富士乃湯(長野県松本市)と浅間温泉観光協会(同市)の協力により、「空いてるチ ェッカー」を導入したおもてなしの実例、開発秘話トークセッション、設置環境が見学できます。全国の宿泊 施設をはじめとする三密回避の必要な個室環境をお持ちの皆様に、オンライン体験会で「空いてるチェッ カー」の利用状況を疑似体験いただきます。また、感染症予防の工夫やウィズコロナ時代の観光産業の あり方など、IoT を導入した新しい時代のおもてなしについてお話させていただきます。

  • 「空いてるチェッカー」オンライン体験会 概要

■開催日時: 2022年1月27日(木)13:00〜14:00
■会 場: オンライン開催
※ZOOM を使ったオンライン開催です。お申込者にメールで参加 URL を別途ご案内致します。
■内 容:
開発者秘話、設置のメリットについて、設置環境の見学、ダブレットを使用した見える化体験、開発者と富 士乃湯代表 二木伸次氏とのトークセッション、質疑応答ほか
■お申し込み:メール(ntc_iotservice.ml@ntc.co.jp)
御社名、お名前、ご連絡先を明記にてお申し込みください。
競合他社等、参加をご遠慮いただく場合があります。
■参加費: 無料/事前申し込み制
■締め切り: 2022年1月25日(火)17:00
■主 催: 株式会社NTC
■協 力: 浅間温泉 富士乃湯

  • 「空いてるチェッカー」サービス概要

空き状況の可視化サービス「空いてるチェッカー」は個室の空き状況がリアルタイムに分かるモバイルIoT サービスです。簡単設置・低コスト・充実サポートは、会議室や貸切風呂・大浴場などでの設置利用ニー ズが高く、現在多くの宿泊施設での導入が進んでいます。その場に行かなくても利用状況が分かり接触 機会が減らせるため、ウィズコロナ時代における三密対策の一つとして、お客様に安心いただける環境と 快適なご旅行実現が可能になります。新しい時代のおもてなしとして注目されています。

 

信州・松本にある創業1887年の老舗旅館「富士乃湯」。開湯以来、大切に受け継がれてきた伝統ある天 然温泉は肌を優しく包み込む無色透明の湯は美肌の湯としても知られている。源泉掛け流しの畳敷き無 料貸切風呂とお食事お部屋出しにこだわる小さな湯宿として、また松本城縁の古美術品や古文書等の芸 術作品が出迎える貴重な温泉宿として時代を経てなお人気の隠れ宿である。2020年9月「空いてるチェッ カー」導入済み。現在、混雑可視化サービス「密メーター」テスト導入中。

 

1960年日本通信協力株式会社として設立、日本情報通信コンサルティング株式会社を経て2010年株式 会社NTCに社名変更。通信ネットワークシステム開発で培った高度な技術やノウハウを活かし、ITシステ ム及びサービスの企画・開発・運営・販売までトータルにサポートする事業展開で、DX時代の鍵を握って いる。システムインテグレーションのほか、各種ソリューションを多数提供している。 (NTCのソリューション一覧はこちら:https://www.ntc.co.jp/solution)

社     名: 株式会社NTC(NTC Corporation) https://www.ntc.co.jp
所 在 地: 東京都豊島区東池袋 3-1-1 サンシャイン 60 28 階
設立年月日: 1960年9月22日
代     表: 代表取締役社長 和田賢太郎
従業員数: 811名(2021年4月1日現在)
グループ企業: 株式会社NTCテクノロジー、株式会社NTCシステム、株式会社データナレッジ

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

アイエスエフネット/好評につき追加開催決定【2/9WEB】SD-WANで貴社のネットワーク環境を良好に!クラウド時代における企業のネットワーク最適化セミナー

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「SD-WAN」の効果・導入・活用にいたるまで

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,321名)は、2021年2月9日(水)の日程にて、「クラウド時代における企業のネットワーク最適化セミナー」をオンライン開催いたします。
◆「クラウド時代における企業のネットワーク最適化セミナー」の概要

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  (詳細:https://www.isfnet-services.com/seminar/sd-wan02)

クラウドの普及によりネットワークへのアクセスが増え、負荷拡大という課題が急増しています。
低コストで、安定したインターネット環境を作りたい、というご相談が多数です。なかには、ネットワークの負荷を下げるためには、実際にどのようにしたらいいのか?というお悩みも受けます。
ネットワークの課題解決としては、専用回線の増強も挙げられますが、ランニングコストが比例して高くなる可能性が高く、見過ごせません。
それらの解決策として、SD-WANが注目されており、今回セミナーでご紹介することとなりました。

◆こんな方へおすすめです
・企業の情報システム部門の方
・ネットワークに課題をお持ちの方

◆「クラウド時代における企業のネットワーク最適化セミナー」内容詳細
日程:2022年2月9日(水)14:00~15:00
会場:オンライン開催(Zoomを予定)
定員:50名
持ち物:なし
参加費:無料(事前登録制となります)
主催情報:株式会社アイエスエフネット
セミナー詳細:
・申し込み
https://www.isfnet-services.com/seminar/sd-wan02

◆当日の講演内容

14:00~:開会

14:05~:
「企業が抱えるネットワーク事情とは」 首都圏営業本部  仙代 和章
働く場所の自由化や、クラウド活用が進む中で、課題の一つとされるネットワーク事情。
企業の皆さんがどのような課題をもっているのか、SD-WANは何を解決できるのか、について解説します。
貴社の課題解決の参考になれば幸いです!

14:20~:
「クラウド時代のネットワーク最適化ソリューション「SD-WAN」の効果・導入に至るまで」
技術本部 技術第1部ネットワークグループ 尾上 奈穂子
クラウド時代に突入し、ネットワークアクセスの負荷が大きくなっている昨今において、コストを抑えながら、負荷を分散するソリューションがあります。ネットワーク課題を解決するために、本セミナーにて、VMware社の「VeloCloud」の機能を見ながら、「SD-WAN」を解説いたします。
SD-WANは、インターネット回線を集約したり、セキュリティ機能を向上させながら一元管理が可能なソリューションです。
「ネットワークに課題があるけど、解決できていない」という方はまず、情報収集からはじめてみませんか?

14:45~:
視聴者の皆さんの質問、答えます!
いつも皆さんの課題に真摯に向き合っている、今回登壇している2名が、ご参加の皆さまの質問に回答していきます。

14:55~:閉会

※セッション内容・時間については、状況により変更となる可能性がございます。
※詳しい内容・全文については、アイエスエフネットHPをご覧ください。
(詳細はこちら:https://www.isfnet-services.com/seminar/sd-wan02

◆本プレスリリースに関する、お問い合わせ窓口
株式会社アイエスエフネット ソリューションセミナー事務局
MAIL  :promotion@isfnet.com
Web :https://www.isfnet-services.com/contact
(アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口)

◆株式会社アイエスエフネット

ロゴロゴ

代表:渡邉 幸義
住所:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国17カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2021年1月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet-services.com/

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当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

 

 

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ピクセルカンパニーズ/ピクセルソリューションズ株式会社、Salesforceコンサルティングパートナーに認定                                                  

Salesforce を活用した顧客企業のDX推進支援とIT人材育成の継続

                                                   ピクセルカンパニーズ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:吉田弘明)のグループ会社であり金融業界を中心としたクライアント企業向けのシステム開発やエンジニア派遣型技術支援サービス等を行うピクセルソリューションズ株式会社(以下「ピクセルソリューションズ」という。)は、世界15万社以上にクラウドベースのCRM(顧客管理システム)やSFA(営業支援システム)、MA(マーケティングオートメーション)を提供するセールスドットコムのコンサルティングパートナーに認定されました。当社は、これからも顧客企業のDX推進のお手伝いをさせて頂くと共に、Salesforce認定資格保持者の輩出に力を注いでまいります。
 

当社は、人手不足が大きな課題となっている我が国のIT業界において、その課題解決に一翼を担うべく、エンジニアを志す人材の採用および育成に力を入れております。今年度約60名のエンジニア社員の入社が決まっており、現在の約40名体制を100 名体制へ拡充させ、クラウド人材を多数抱えるエンジニア集団へと体制をシフトいたします。既存社員や昨年度入社した人材の育成も一定の成果をあげており、資格取得者も着実に増加し、新入社員エンジニアにおいては入社後の集中的な育成プログラムを経て、早期に実際の顧客案件に携わりながら実務経験を日々積み上げております。

新型コロナウイルス感染症の世界的な蔓延による影響が続く中、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性は更に高まっています。一方で、企業のDX推進は消費者や顧客の期待にはまだ応えられていない事が少なくありません。当社は、企業のDX推進を加速させるため、引き続きエンジニア人材の育成を積極的に進め、今後もSalesforceの導入・運用を通じた新たな価値を創造するDXを一つでも多く実現する事を目指してまいります。

※ Salesforceおよびロゴは、Salesforce.com,Inc.の登録商標です。

■ピクセルカンパニーズ株式会社 概要
会 社 名 :ピクセルカンパニーズ株式会社 (PIXEL Companyz Inc.)
所 在 地 :〒106-0032 東京都港区六本木6-7-6 六本木アネックス5F
設   立 :1986年10月
代     表 :代表取締役 吉田 弘明
事業内容:グループの経営方針、戦略策定及び経営管理
U R L :https://pixel-cz.co.jp/
グループ企業:ピクセルソリューションズ株式会社、ピクセルゲームズ株式会社ピクセルエステート株式会社、HYBRID(HK)CO.,LIMITED(海伯力(香港)有限公司)

 

 

 

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チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ/チェック・ポイント、世界最速のファイアウォール「Quantum Lightspeed」を発表

Quantum Lightspeed (モデル QLS 800)

新しいQuantum Lightspeedシリーズが革新的ASIC技術を採用し、最大3Tbpsのセキュリティスループットと3マイクロ秒の超低レイテンシーを実現

包括的なサイバーセキュリティプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ (Check Point Software Technologies Ltd.、NASDAQ: CHKP、以下チェック・ポイント、https://www.checkpoint.com/ )は、チェック・ポイントの Quantum シリーズに、世界最速(※1)のファイアウォール「Quantum Lightspeed Firewalls」を追加したことを発表しました。過去10年間で最も革新的なネットワーク・セキュリティ製品と言えるQuantum Lightspeed は、ファイアウォールの性能の標準を確立し、あらゆる企業に超高速なデータセンター・セキュリティを提供します。

Quantum Lightspeed (モデル QLS 800)Quantum Lightspeed (モデル QLS 800)

 

  • ファイアウォールのスループットが5倍向上(※2)- 1システムあたり最大3Tbps、ゲートウェイ1台あたり最大800Gbps
  • 10倍高速化(※2) – 3マイクロ秒の超低遅延を実現
  • 他社製ソリューションと比較し、20倍のコストパフォーマンスを実現

※1:2022年1月19日現在
※2:旧製品との比較

分散型SaaSアプリケーションの登場、 リモートワーカーのサポート強化の必要性などから、現代のデータセンターはオンプレミスとクラウドの両方を運用する、ハイブリッドアーキテクチャへと急速に進化しています。ネットワークトラフィックは3年ごとに2倍に増加しており、あらゆる規模の企業が、ネットワークのスピードに合わせた超高速なセキュリティをデータセンターで実現しなければならないという課題に直面しています。

チェック・ポイントの Quantum Lightspeed は、NVIDIA が開発したASIC 技術を利用して画期的なファイアウォール性能を実現しており、企業は数時間ではなく数分でフローサイズが大きな「エレファントフロー」をサポートし、テラバイト単位のデータを安全に転送できるようになります。金融機関は、数百万件の高頻度取引をマイクロ秒単位の遅延で安全に処理できるようになり、あらゆる企業がリモート・ユーザに高速アクセスを提供し、高成長しているビジネスをサポートできるようになりました。

チェック・ポイントのチーフ・プロダクト・オフィサー(CPO)であるドリット・ドール(Dorit Dor)博士は、次のように述べています。「ハイブリッド・データセンターでのビジネス取引に依存する企業が増える中、ネットワーク・セキュリティの高速化を実現するソリューションの導入が求められています。私たちの目標は、高いセキュリティ・スループットと低遅延を必要とし、急成長に対応するためにオンデマンドで拡張できる、最も要求の厳しいデータセンターで機能するソリューションを設計することでした。チェック・ポイントのQuantum Lightspeedの超高速ファイアウォールは、ネットワークの速度でラインレートのファイアウォール性能を実現し、サイバーセキュリティ性能の新たな業界標準を打ち立てます」

NVIDIAのチーフ・テクノロジー・オフィサー(CTO)であるマイケル・ケーガン(Michael Kagan)氏は「AI、5G、スマートデバイスの普及は、データセンターのトラフィックの膨大な増加を促し、企業に新たなサイバーセキュリティ上の課題をもたらしました。NVIDIAは、データセンターにおけるゼロトラストセキュリティを加速させ、チェック・ポイントのような革新的企業がNVIDIA ConnectX SmartNICの優れた性能を活用した、Quantum Lightspeedセキュリティゲートウェイなどの次世代ソリューションの開発を実現しています」と述べています。

IDC のSecurity and Trust バイスプレジデントであるフランク・ディクソン(Frank Dickson)氏は、次のように述べています。「ハイブリッド・データセンターとアプリケーションを分散配置している企業では、アプリケーション、他のデータセンター、ハイブリッド・クラウドへのバックアップの間のデータ転送を安全に加速する必要があり、ビジネスのスピードに合わせて動作するデータセンター・セキュリティを必要としています。チェック・ポイントの超高速ファイアウォールである Quantum Lightspeed は、データセンターのセキュリティ・パフォーマンスをネットワークの速度に合わせることができるため、企業は数百テラバイトのデータを数時間ではなく数分で転送し、低遅延で高頻度の金融取引を可能にします。また、要求に応じてセキュリティの規模を合わせることで、eコマースなどの高成長のビジネスにも対応します」

チェック・ポイントの Quantum Lightspeed セキュリティゲートウェイは、弊社のパートナーから購入いただけます。
製品の仕様、機能の詳細については、下記URLをご覧ください。
https://www.checkpoint.com/quantum/next-generation-firewall/lightspeed/

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(https://www.checkpoint.com/)は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供する大手プロバイダーです。業界随一の検出率を誇る先進のソリューションにより、お客様のネットワークを、マルウェアやランサムウェアなどの多岐にわたる第5世代のサイバー攻撃から保護します。企業のクラウド、ネットワークその他、モバイルデバイスに保存されている情報を、今日の第5世代のサイバー攻撃を含めてあらゆる脅威から保護するため、第5世代の脅威に対応するマルチレベルのセキュリティアーキテクチャを備え、直感的で操作性に優れた総合的かつ一元的なセキュリティ管理システムを展開しています。世界の10万以上の組織・企業が、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズのセキュリティ製品を利用しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社(https://www.checkpoint.com/jp/)は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

ソーシャルメディア アカウント
・Check Point Blog: https://blog.checkpoint.com 
・Check Point Research Blog: https://research.checkpoint.com/
・YouTube: https://www.youtube.com/user/CPGlobal
・LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/
・Twitter: https://twitter.com/checkpointjapan
・Facebook: https://www.facebook.com/checkpointjapan

製品・ソリューションについてのお問い合わせ
Marketing_jp@checkpoint.com

 

 

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テレコムスクエア/SC BUSINESS FAIR 2022へ協賛 商業施設のDX化を目指して – 期間限定で屋内ARナビ「PinnAR」特別体験開始 –

開催日:2022年1月26日(水)- 28日(金) 開催場所:パシフィコ横浜

モバイル通信のクロスボーダー・ソリューションを世界規模で提供する株式会社テレコムスクエア(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:吉竹 雄次 以下テレコムスクエア)は、昨今の新型コロナウイルスの影響により3密回避を中心とした新しい生活様式が浸透していることを踏まえ、今後商業施設のDX化に力を入れて取り組んでおります。この度、一般社団法人日本ショッピングセンター協会主催・SC BUSINESS FAIR 2022の会場にて、期間限定でARナビゲーションアプリ「PinnAR(ピナー)」の屋内ナビ機能が2022年1月26日(水)~28日(金)の3日間限定で体験できます。

・公式HP:https://www.scbf.jp/

 当社が開発・運営するARナビゲーションアプリ「PinnAR」はARを使って直感的にナビゲーションができるスマートフォン専用アプリになります。屋外でのARナビゲーション機能のみならず、独自の技術による屋内ナビ機能を昨年までに「JR新宿駅」「成田国際空港」そして、ショッピングセンターでは全国で初めて「玉川髙島屋S・C」にて展開を開始したこともあり、商業施設のDX化のソリューションの一つとして現在多くの引き合いを頂いております。

  • ARナビゲーションアプリ「PinnAR」提供価値

ARナビゲーションアプリ「PinnAR」は、商業施設に対して2つのソリューションを提供します。
 ①屋内ナビ機能
特徴1:従来難しいとされていたGPSの電波が届かない屋内での測位、ナビが可能です。また、個人のスマートフォンを使うため、他の人に道を聞く必要がなくなり、コロナ禍では接触機会削減を実現できます。
特徴2:複数施設を結合した、シームレスなナビが可能です。施設単体だけでなく、複数施設※1を1エリアとしたナビができます。
特徴3:多階層でのナビが可能です。3次元で測位することで、どこの階層にいるか明確になります。
②人流データの把握と位置情報に基づく情報配信
ユーザーの利用データなどから時間、曜日などで人流データを作成し、来場者が多い場所にピンポイントでセールなどの情報を配信できます。位置情報に基づきリアルタイムでプッシュ型の情報配信による販促支援活動が可能です。
(※1)本館に加えて別館を要する施設など
 

  • ARナビゲーションアプリ「PinnAR」概要

 「PinnAR」は、カメラで映した実際の風景上に、道路に沿う形でルートを表示する「ARナビ画面」と、従来の地図アプリでよく使われるマップ上にルートが表示された「マップナビ画面」両方を切り替えて利用できます。これまで累計130万ダウンロードされており、地図が読めなくても迷わない便利な地図アプリです。
 ARナビ画面ではARによるルート表示の他に、目的地の方向も矢印で表示してくれるため、どの方向へ向かうべきかがすぐにわかります。また周辺のさまざまな施設をカテゴリ別に検索できる「周辺スポット」機能、文字スキャン機能を使った目的地検索機能、お得なクーポン機能なども搭載されており、だれでもわかりやすく目的地に行くことができ、ショッピングも楽しめます。「PinnAR」は世界の主要国※2のマップにも対応しているため、海外旅行時などで大変便利なアプリです。
(※2)Googleマップが対応する全ての国において利用可能です。
 

  • ARナビゲーションアプリ「PinnAR」屋内ナビゲーション機能

     

・アプリ名             :PinnAR

・価格                   :無料
・対応OS               :AndroidのみOS4.4以上
・ダウンロードURL  :https://pinnar.onelink.me/3IhY/39dd6961

・「PinnAR」は株式会社テレコムスクエアの登録商標です。 
・iPhoneは、米国および他の国々で登録されたAppleInc.の商標です。
iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。
・「Google」、「Googleマップ」、「Android」は、GoogleLLCの商標または登録商標です。
・「NAVIMICHAEL」は株式会社SCREENホールディングスの商標または登録商標です。
 

  • 「SC BUSINESS FAIR 2022」概要

・名称           :第46回日本ショッピングセンター全国大会 SC BUSINESS FAIR 2022
・会期           :2022年1月26日(水)~28日(金) 10:00〜18:00(最終日は17:00まで)
・会場               :パシフィコ横浜 展示ホールB・C・D/アネックスホール
・入場料金     :展示ホール(無料)/アネックスホール(有料)
・主催               :一般社団法人日本ショッピングセンター協会

・「展示会業界におけるCOVID-19 感染拡大予防ガイドライン※3」にもとづき開催いたします。
(※3)政府の「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」を踏まえ、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」において示されたガイドライン作成の求めに応じ、(一社)日本展示会協会が展示会・見本市及び付帯イベントにおける新型コロナウイルス感染拡大予防策として実施すべき基本的事項を具体的に整理したもの。
 

  • ARナビゲーションアプリ「PinnAR」会場体験・セミナー

「PinnAR」の屋内ナビ機能の会場内のARナビ体験やマーケティングに活用できる人流データに関するセミナーを実施いたします。
① 屋内ナビ機能
SC BUSINESS FAIR 2022の全会場内※4のデータを「PinnAR」に組み込むことで会場内のARナビを可能にしました。全ブース、セミナー会場を検索し、ARナビを体験できます。
本館ホールとアネックスホールを1エリアとして登録しているため、複数施設を繋ぐ屋内ナビとなっており、両ホールを行き来するには階をまたぐので、多階層でのナビを体験可能です。
②人流データの把握と位置情報に基づく情報配信
SC BUSINESS FAIR 2022会場内の利用者の記録を元に作成した人流データなどをセミナーにて紹介いたします。
・名称        :『ARナビゲーションサービスによる館内案内のDX化 ~SCビジネスフェア会場もご案内中~』
・会期        :2022年1月28日(金) 10:15〜10:45
・会場            :パシフィコ横浜 展示ホールB
・入場料金  :展示ホール(無料)
・主催            :株式会社テレコムスクエア
(※4)パシフィコ横浜 展示ホールB・C・D/アネックスホール
 

  • 企業概要

株式会社テレコムスクエアは、モバイル通信サービスのパイオニアとして29年余にわたり、世界を旅する人たちへ、旅行中の「安心、便利、楽しさ」をお届けしています。Wi-FiルーターのレンタルやプリペイドSIM販売などの通信サービスに加えて、ARナビゲーションアプリ「PinnAR(ピナー)」の開発・運営を行い、旅がより自由で豊かになるような「新たな価値」の提供と挑戦をし続けている会社です。
社名  : 株式会社テレコムスクエア
代表者 : 代表取締役社長 吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社  : 〒102-0076 東京都千代田区五番町6-2 ホーマットホライゾンビル3F
創業  : 1992年(平成4年)
従業員 : 211人(2021年1月1日現在)
事業内容:  モバイルサービス通信事業(Wi-Fiルーターや携帯電話のレンタル、プリペイドSIMカード
                 の販売など国際モバイル通信機器の提供)デジタルメディア事業(ARナビゲーションアプリ
      や訪日外国人向けメディアの提供)
 

 

 

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