通信・インターネット

MODE, Inc/MODE、建設DXサービスを提供するスパイダープラスとプラント向け事業で業務提携契約を締結

帳票自動取得機能にリアルタイムセンシング技術を連携し、プラント業界のDX推進を加速

シリコンバレー発のIoTスタートアップMODE, Inc.(本社:アメリカ合衆国・カリフォルニア州サンマテオ、CEO:上田 学、以下、MODE)は、建設DXサービス「SPIDERPLUS」を提供するスパイダープラス株式会社(以下、スパイダープラス社)と、業務提携契約(以下、本提携)を締結いたしました。

本提携は、プラント業界向けのDX推進を両社で行なうことを目的としたものです。スパイダープラス社は建築工事領域に次ぐ第二の領域としてプラント業界のDX推進に注力しています。

スパイダープラス社が提供する帳票自動取得機能に、MODEのリアルタイムセンシングとデータ解析技術を連携することで、社会インフラを支えるプラントの安全維持や効率的な運用をDXで支援することが早期に実現可能であると判断したことから、本提携に至りました。


  • 業務提携の背景

発電所や工場など、プラント施設は敷地が広大な一方、配置できる人手に限りがあり、紙ベースの情報や保全記録により、最新の情報を大人数が効率よく確認することに膨大な手間がつきものです。

MODEでは、リアルタイムセンシング技術でプラント設備の状態やプロセス性能を可視化できるBizStackを提供し、プラント設備や設備の工場における事故防止や生産性向上を支援してまいりました。その一方で、図面や指示、現場巡回で収集した最新情報など、各種業務との連携に課題が残っていました。

スパイダープラス社の、現場向け自動帳票化技術と組み合わせて、同領域でのDX推進をさらに精緻なものにしていき、蓄積データの活用による予兆保全や技術継承を目指してサービスの開発をともに進めてまいります。

  • 今後の展望


MODEでは、IoT技術を使った自動計測やモニタリングを可能にすることで、現場における業務効率化を支援してまいりました。両社の技術を使い、取得・蓄積したビッグデータからプラント設備の予知保全や定期メンテナンスなど、データ活用が可能となります。

プラント管理DXの領域において、協業パートナーとの技術を投入していくことにより、新たなDXソリューション事例を増やしていくべく、事業に取り組んでまいります。


  • SPIDERPLUSについて

現場作業従事経験にもとづく、ふとした疑問から開発され、2011年9月より提供を開始。図面データ上にタブレットで撮影した画像やメモを紐付けし、クラウドで共有することにより、情報共有を効率的に行なうほか、検査実施に特化したオプション機能を組み合わせることにより、現場作業の省人化や省時間化、人為的ミスの削減による生産性の向上を実現します。2023年3月末時点で全国約1,600社、60,000人以上によって導入されています。

SPIDERPLUSプロダクトサイト https://spider-plus.com/

スパイダープラス会社概要     https://spiderplus.co.jp/about-us/


  • 「INDUSTRY-FRONTIER 2023」出展

2023年7月26日(水)〜28日(金)の3日間、東京ビッグサイトで開催される「INDUSTRY-FRONTIER 2023」にブース出展いたします。ぜひご来場ください。

◾️イベント概要

名称:INDUSTRY-FRONTIER 2023 【リアル展示会】

出展ゾーン:第5回 “つながる工場”推進展

日時:2023年7月26日(水)〜28日(金) 10時00分~17時00分

会場:東京ビッグサイト 東展示棟

主催:日本能率協会

URL:https://www.jma.or.jp/tf/

申し込み方法:

※入場には展示会招待券(無料)が必要です。下記リンクから事前来場登録をお済ませください。

https://www.jma-onlineservice.com/7all/jp_tfif/registration.php

◾️MODEブース情報

ホール名:東1ホール

小間番号:1G-11

◾️関連プレスリリース

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000154.000035514.html

  • MODEについて

MODEは、現場DXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。

IoT技術をパッケージ化することで、誰でも簡単に使えるクラウド・プラットフォームを提供しています。様々な業界に現場データ活用を浸透させ、ビジネスに変革を起こし、一歩進んだ社会の実現を目指します。


■会社概要

会社名:MODE, Inc.

代表者:CEO / Co-Founder 上田 学

所在地:アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250

設立:2014年7月

事業内容:センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供

URL:https://www.tinkermode.jp

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

日本オラクル/NetSuite、Guided Learningでお客様を支援

全てのユーザーがNetSuiteを最大限活用できるように、導入の加速とスキル強化を目的に設計されたトレーニングのリソースの1つとして組み込み型の学習ガイドを提供

Oracle NetSuiteは本日、お客様がNetSuiteの価値を最大限に引き出し導入を加速できるよう、「NetSuite Guided Learning」を発表しました。「NetSuite Guided Learning」により、ユーザーはNetSuiteに組み込まれたステップ・バイ・ステップのガイダンスを用いてシステムの機能と特徴について学習できます。NetSuiteのライセンスを保有する全てのお客様が追加費用なく利用できる学習ガイドは、企業がNetSuiteの機能を最大限に活用し、トレーニングに費やす時間を短縮するのに役立ちます。

(本資料は2023年7月13日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です)

テキサス州オースティン – 2023年7月24日 –  Oracle NetSuiteは本日、お客様がNetSuiteの価値を最大限に引き出し導入を加速できるよう、「NetSuite Guided Learning」を発表しました。「NetSuite Guided Learning」により、ユーザーはNetSuiteに組み込まれたステップ・バイ・ステップのガイダンスを用いてシステムの機能と特徴について学習できます。NetSuiteのライセンスを保有する全てのお客様が追加費用なく利用できる学習ガイドは、企業がNetSuiteの機能を最大限に活用し、トレーニングに費やす時間を短縮するのに役立ちます。

 

Oracle NetSuiteのカスタマー・サクセス担当シニア・バイスプレジデントであるデビッド・ロッドマン(David Rodman)は、次のように述べています。「ソフトウェア投資を最大限に活用し、進化するニーズに対応するためには、企業は従業員に継続的な学習機会を提供する必要があります。そのためには、アクセスしやすく、便利で、理解しやすい専門的なトレーニング・リソースとサポートが必要ですが、自社内でこれらを準備できない場合もあります。そこでNetSuiteは、お客様のビジネスの改善に向けて、学習サポートを継続的に拡大できるよう取り組んでいきます。『NetSuite Guided Learning』は、新規ユーザーのオンボーディングや、追加機能の実装など、従業員がリソースにすぐにアクセスしてスキルを向上するのに役立ちます。」

「NetSuite Guided Learning」 には以下のガイドが含まれます。

  • ロールベースのガイド: これらの入門ガイドは、ユーザーがダッシュボードや利用可能なタブについて学ぶのに役立つ、ロールごとのリソースを提供します。例えば、営業チームのユーザーは、リードやアクティビティに関する最新情報の入手先について学ぶことができます。

  • 主要タスクのガイド: NetSuiteの主要機能を紹介するインタラクティブなガイドで、ユーザーが生産性と効率を最大化できるよう支援します。例えば、ユーザーがダッシュボードをパーソナライズしたり、NetSuiteでショートカットを作成したりするのに役立ちます。

追加学習およびサポート・リソースへは、以下のガイドからアクセスできます:

  • NetSuite MyLearn(https://mylearn.oracle.com/netsuite/home ):パーソナライズされたラーニング・パス、オンデマンド・モジュール、インタラクティブなライブWebセミナー・トレーニング、および練習環境にアクセスできる、デジタル・ラーニング・プラットフォームです。

  • SuiteAnswers(https://suiteanswers.custhelp.com/app/home ):サポート記事、ヘルプ・トピック、トレーニング・ビデオを検索できる包括的なナレッジ・センターです。

  • NetSuite Support Community(https://community.oracle.com/netsuite/english ):お客様、パートナー様、開発者が質問したり、アップデートに関する情報を入手したり、NetSuiteコミュニティで新しいつながりを作ったりできる、グローバルなオンライン・フォーラムです。

利用について:

「NetSuite Guided Learning」は、来年中にNetSuiteの全てのお客様が27の言語で利用できるようになる予定です。詳細については、https://www.netsuite.com/portal/services/training/suite-training/netsuite-guided-learning.shtml を参照してください。

Oracle NetSuite

Oracle NetSuiteは、20年以上にわたり組織の成長、規模拡大、変化への適応を支援してきました。NetSuiteは、財務/ Enterprise Resource Planning(ERP)、在庫管理、人事、プロフェッショナル・サービス・オートメーション、オムニチャネル・コマースを含む統合的なシステムを提供しており、世界217カ国・地域の36,000以上のお客様にご利用いただいています。

商標

Oracle、Java、MySQL及びNetSuiteは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。NetSuiteは、クラウド・コンピューティングの新時代を切り開いたクラウド・カンパニーです。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

 

 

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フジクラ/FTSE Russellが提供する世界的ESG投資3インデックスの構成銘柄に選定

株式会社フジクラ(取締役社長CEO:岡田直樹)は、世界的なインデックス・プロバイダー※1である英国のFTSE Russell社が設計した「FTSE4Good Index Series」にこのたび、選定されました。
 また、「FTSE Blossom Japan Index」、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に引き続き選定されました。

【ポイント】

「FTSE4Good Index Series」は2年ぶり、「FTSE Blossom Japan Index」は7年連続、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は2年連続、選定されました。

 フジクラグループは、グループ経営理念MVCVに基づき、「サステナビリティ目標2025」(2021~2025年度)を設定し活動を推進しています。この目標は、環境・社会マテリアリティと財務マテリアリティの両視点を加味したダブルマテリアリティの観点から設定しています。 また、カーボンニュートラルの推進に向けて、「フジクラグループ環境長期ビジョン2050」を制定。チャレンジのひとつに「2050年に工場からのCO2排出量ゼロにチャレンジする」を掲げており、その達成に向けたロードマップを設定し、省エネルギーや脱化石燃料の活用など、具体的な施策を推進していきます。

■フジクラグループのESGへの取り組み
https://www.fujikura.co.jp/esg/index.html

■「FTSE4Good Index Series」
 「FTSE4Good Index Series」は、英国ロンドン証券取引所傘下のグループ企業FTSE Russell社が定める国際的な株式指数で、環境、社会、ガバナンス(ESG)について優れた取り組みを行う企業が選ばれます。 この評価は、コーポレートガバナンス、健康と安全、汚職防止、気候変動などの分野の実績に基づいていることから、投資家にとって、企業のESGへの取り組みを考慮して投資先を選定するための重要な判断基準の一つとされています。
https://www.ftserussell.com/ja/products/indices/ftse4good 

■「FTSE Blossom Japan Index」、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」
 「FTSE Blossom Japan Index」および「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、FTSE Russellが開発した株価指数で、ESGについて優れた取り組みを行う日本企業のパフォーマンスを反映しています。いずれも、世界最大の機関投資家である年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がESG投資を行うための採用指数です。 「FTSE Blossom Japan Index」はサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。 「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」には、ESG分野での優れたパフォーマンスを評価された日本企業のうち、低炭素経済への移行促進を目的にTPI経営品質スコア※2で温室効果ガス排出量改善の取り組みが評価される企業のみ、組み入れられています。
https://www.ftserussell.com/ja/index/spotlight/ftse-blossom-japan-index 

※1 インデックス・プロバイダー資格要件を満たした企業に、知的財産となるライセンスを発行する専門性を備えた企業のこと。投資家はインデックスのデータを意思決定に関する重要な情報源として利用している。

※2  TPI経営品質スコアTransition Pathway Initiativeの略。企業の温室効果ガス排出量および脱炭素への移行に関するリスクと機会の管理の質を評価したもの。

 

 

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アイエスエフネット/アイエスエフネット、愛のあるボランティア活動「愛ぼら週間」を実施

株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義)は、東京本社で7月24日(月)〜7月28日(金)の日程にて、「愛ぼら週間」を実施いたします。

  • 愛ぼら活動について

「愛ぼら」とは、“愛のあるボランティア”活動の略称で、弊社で実施しているボランティア活動です。会社として、主に拠点周辺の清掃活動を行っております。

※拠点によってはその他の活動を行う場合もあります。


2019年から始まる新型コロナウイルスによる感染拡大により、愛ぼら活動は一時中止としていましたが、新型コロナウイルスの「5類」移行を受け、2023年7月より対面での実施を再開いたしました。


「愛ぼら活動」では過去に清掃活動やエコキャップの回収活動などを実施しております。


〈活動実績例〉

・被災地への募金活動

・Recycled-Suits for Youth Project (不要スーツ回収/寄付)

・ライトダウン活動

  • 東京本社の活動「愛ぼら週間」について

アイエスエフネット東京本社では、在宅勤務の推進等により出社しての参加者は減少が見込まれるため、新たに『愛ぼら週間』として愛ぼら活動の推進期間を設けることといたしました。

初回の『愛ぼら週間』は、7月24日(月)〜7月28日(金)を予定しております。

期間中は毎日、本社ビル周辺の清掃活動を実施いたします。また個人でのボランティアも推奨してまいります。


アイエスエフネットの愛ぼら活動について

https://www.isfnet-recruit.com/aboutus/csr.html


  • 関連記事

アイエスエフネットグループ、株式会社パソナグループと共同でボランティア活動を実施

https://www.isfnet.co.jp/news_release/newslist2023/20230707-03.html

  • 株式会社アイエスエフネットについて

社名:株式会社アイエスエフネット(ISF NET, Inc.)

代表者:代表取締役 渡邉 幸義(アイエスエフネットグループ 代表)

本社所在地:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階

設立:2000年1月12日

資本金:100,000千円

従業員数:2,460名(2023年7月1日現在)、グループ全体2,578名

売上高:141億円(グループ合算)


企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国15カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2023年1月4日時点)「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

アイエスエフネットHP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/

 

 

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Neatframe/Neat、ビデオ会議デバイス新製品「Neat Center」を発表

「会議の公平性(Meeting Equity)」を追求した究極の製品。会議のリモート参加者は、会議室側の全員の顔を見ることができ、さらなる一体感を実感

Neatframe株式会社(所在地:東京都中央区、代表取締役:柳澤久永、以下Neat)は本日、日本市場向けに、ビデオ会議デバイスの新製品「Neat Center(ニート センター)」を販売することを発表しました。Neat Centerは、会議室の参加者がどこに座っていてもどこを見ていても、参加者の顔をはっきり映し出すことができ、リモートの会議参加者は、まるで会議室にいるかのような一体感を感じることができます。

2023年に入ってから、日本でもオフィス回帰は確実に広がり、対面重視を打ち出す企業が増えてきています。しかし、従来のようなオフィス中心の働き方に戻る訳ではなく、従業員自らが在宅勤務と出社を自由に選ぶことができるハイブリッドワークが普及しています。企業は、従業員が最適な方法と最適な場所で働ける柔軟性を提供し、さらに誰もが公平に会議に参加し会話できるような環境を作り出す必要があります。オフィスにいる人とリモートから参加する人が混在する会議では、会話の中心がオフィスにいる人たちに偏りがちで、リモート参加者は疎外感を感じることがあります。ハイブリッドワークが進化する今、このような会議の不公平を解決する必要性も高まっています。

Neat Centerはまさに「会議の公平性(Meeting Equity)」を追求した究極の製品です。Neatは2019年の創業以来、会議の公平性を実現するため、会議室の参加者一人ひとりの顔を効果的に切り出してズームアップし、表情や身振り手振りなどの振る舞いまでもリモート参加者に伝えることができる、特許取得済のNeat Symmetry(ニート シンメトリー)機能を開発し、独自の製品群を展開してきました。多様な場面でビデオ会議の利用が増加する中、会議室前方のカメラに背を向けてしまっても、その人の表情や動作を見えるようにしてほしい新たなニーズが生まれてきました。Neat Centerは、新しいニーズに対応したソリューションです。会議室の前方に設置されたNeatデバイス(*注1)と連動し、会議室の参加者が前方のカメラ、もしくはその反対側のどちらを向いても、その表情やしぐさと音声をクリアにリモート参加者に伝えます。

■Neat Centerの特長

より広い視野

360度をカバーする3つのカメラを搭載し、会議室前方のNeat デバイス(*注1)と連動し、参加者を認識して両方の映像・音声を自動的に切替えることで、会議室にいる会議参加者が会議室前方を向いても反対側を向いても、参加者の表情を終始正面から捉えます。これによりリモート参加者が疎外感を感じない一体感のある会議体験を提供します。

より明瞭なサウンド

16個の全指向性マイクを内蔵し、リモート参加者にクリアな音声を提供します。

その他の特長

✔       一本のネットワーク電源ケーブルを接続するのみでセットアップが簡単

✔       柔軟な設置場所。会議テーブルの上や天井から吊るすことも可能

✔       ZoomとMicrosoft Teamsにシームレスに連携

✔       高さ280mm x 幅80mm

Neat Centerは、日本市場において、2023年秋に出荷開始する予定です。

*注1 Neatデバイス:65インチタッチディスプレイとマイク・スピーカー・カメラ一体型のNeat Board、任意のディスプレイと組合せてご利用可能なマイク・スピーカー・カメラが一体型のNeat Bar、上位機種で30人程の会議室でもご利用可能なNeat Bar Proなど、お客様のスペースに合わせ幅広いラインナップをご提供しています。(全て特許取得済みのNeat Symmetry機能有り)

 ■Neat Center動画(日本語字幕あり):

■Neat Symmetry機能ご紹介ページ:https://neat-japan.com/n/na3859dd15843?magazine_key=m5e86fc8950cd 

Neatについて

Neatはノルウェー・オスロで設立された革新的なビデオテクノロジー企業で、現代のワークプレイスにおけるあらゆる会議スペースに対応する先進的なビデオ会議デバイスを提供しています。Neatデバイスは、いつでも、どこでも、フレキシブルにミーティングを行うことができ、創造的で効果的なコラボレーションを生み出し、魅力的なオンライン体験を提供します。また、Microsoft TeamsやZoom、様々なビジネスアプリケーションをネイティブサポートしています。日本法人は2021年7月設立。Neatデバイスは日本でも様々な業種、規模の企業に採用いただいています。

詳細は、https://neat-japan.com/をご覧ください。

 

 

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IMAGICA GROUP/アイチップス・テクノロジー、4K60Hz対応3×3 Cross Point Switch LSI IP00C251を開発

高速シリアルインターフェイス信号の変換/複製/選択を実現

映像の企画から制作、映像編集、配信・流通に至るまでを、グローバルにワンストップでお届けする株式会社 IMAGICA GROUP(本社:東京都港区、代表取締役社長:布施 信夫)のグループ会社で、映像・画像処理(解像度変換・メモリーコントローラ・画像圧縮伸張等)を中心とした汎用LSIの開発・設計・製造・販売を手掛ける、アイチップス・テクノロジー株式会社(本社:兵庫県尼崎市、代表取締役社長:柳井 明弘、以下「アイチップス・テクノロジー」)は、『高速シリアルインターフェイス信号の変換/複製/選択が可能な、4K60Hz対応3×3 Cross Point Switch LSI』を開発、8月よりサンプル出荷を開始いたします。

V-by-One®HS/LVDS信号の変換/複製/選択を容易に実現できる、4K60Hz対応3×3 Cross Point Switch LSI

・4K60Hz画像を1チップで最大3系統入出力可能

・160MHz High speed LVDS 4Linkにて4K60Hz画像入出力に対応

・4K60Hz画像の8×8等多入力多出力のシステムを構成可能

・8K画像のインターフェイス機能を搭載

複数の4K60Hz画像を扱う製品では複数の4K画像処理LSIやFPGAが必要とされます。

システム内でのチップ間の画像伝送には、高速シリアルインターフェイス(V-by-One®HS/LVDS)が使用されており、高度なシステムを構成する際、1つの画像信号を複数のチップに接続するため4K60Hz画像を複製、若しくは複数の4K60Hz画像から1つを選択する機会が多く発生します。

アイチップス・テクノロジーの『IP00C251』によって、このような4K60Hz画像の複製/選択が容易に実現可能となります。

また、Cross Point Switch機能を使用した高速シリアルインターフェイスのフォーマット変換によって、V-by-One®HS信号とLVDS信号との間の変換も可能です。

例えば、『IP00C251』をブリッジとして使用することで、V-by-One®HS信号に対応した高価なFPGAの代わりに、LVDS信号のみに対応したより安価なFPGAを使用することが可能になります。

 さらに、複数の『IP00C251』を使用することで、4K60Hz画像の8×8等多入力・多出力のシステムの構築や、8K画像において必要な2サンプルインターリーブ信号から4短冊信号への変換が可能となります。

・参考価格:USD17.00-(1K 個受注時)

  • ブロック図

  • 適用例(IP00C331とFPGAのインターフェイス)

※「V-by-One®HS」はザインエレクトロニクス株式会社の登録商標です。

  • IP00C251の特長

画像入出力(4K60Hz 3系統)

・ RGB 30bit / YUV4:4:4 30bit / YUV4:2:0 30bit / YUV4:2:2 20bit

 @V-by-One®HS  4Gbps, 8 lane  2系統

 @LVDS (160MHz x 4 FPD-LINK) 1系統

・4K60Hz画像を最大3系統入出力可能

・4K60Hz画像の3×3 Cross Point機能を搭載

入出力画像サイズ

・水平同期信号間隔:16,384画素

・水平画像有効領域: 2,176画素

Genlock

3系統

水平縮小機能

・6シンボル補間フィルタ搭載(10bit/Pix)

・係数ROM内蔵(64set)

・333Mpix/sec 4-ch, 4K60Hzを2画面処理可能

画像補正機能

・左右反転

・オーバーレイ

・アルファブレンド

・クロマキー処理

CPU I/F

4線シリアル

電源電圧

3.3V/2.5V/1.1V 3電源

パッケージ

385ピンプラスチック BGA、ボールピッチ 0.8mm、19mmx19mm

当社グループは引き続き、グループの持つクリエイティビティとテクノロジーで、「世界の人々に“驚きと感動”を与える映像コミュニケーショングループ」を目指してまいります。

  • アイチップス・テクノロジー株式会社

多彩な映像機器の中核を担う、映像・画像処理 LSI のエキスパート

・会社名:アイチップス・テクノロジー株式会社

・代表者:代表取締役社長 柳井 明弘

・所在地:〒661-0976 兵庫県尼崎市潮江1丁目2番6号 JRE尼崎フロントビル6F

・事業内容:映像・画像処理(解像度変換・メモリーコントローラ・画像圧縮伸張等)を中心とした汎用LSIの開発・設計・製造・販売、カスタムLSIの受託開発、IPのライセンス事業

・URL:https://www.i-chips.co.jp/

  • 株式会社IMAGICA GROUP

1935年の創業以来、新たな“映像”の価値創出に挑戦し続け、これからも「世界の人々に”驚きと感動”を与える映像コミュニケーショングループ」を目指してまいります。
・会社名:株式会社IMAGICA GROUP /  IMAGICA GROUP Inc.
(東証プライム市場、証券コード:6879 イマジカG)
・代表者:代表取締役会長 長瀬 文男
     代表取締役社長 社長執行役員 布施 信夫
・所在地:〒105‐0022 東京都港区海岸一丁目14番2号
・創 立:1935年2月18日
・資本金:33億6百万円
・事業内容:映像コンテンツ事業、映像制作サービス事業、映像システム事業等を営むグループ会社の事業の統括
・URL:https://www.imagicagroup.co.jp/
・Twitter:https://twitter.com/IMAGICAGROUP

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ストリートスマート/【教えて先生!シリーズ 第2弾!】参加型オンラインイベント「Join The “Meet”」に、ICT教育を推進するゲストをお迎え!

株式会社ストリートスマート(所在地:大阪府大阪市北区、代表取締役:松林 大輔)が運営する先生のための総合プラットフォーム「master study」では、会員様限定の参加型イベント「Join The “Meet”」を毎週オンラインで開催しています。

この度、特別ゲストをお迎えしてお送りする『教えて先生!シリーズ』第2弾の開催が決定いたしました!6月に開催した第1回では、多くの会員様にご参加いただき、ゲストの先生への質問や回答が飛び交い大盛況でした!

7月28日(金)に開催する待望の第2弾は、GEG(*) Chiba City の共同リーダーで、千葉県授業づくりコーディネーターとして、ICTを活用した多くの授業実践や発信をされている辻 史朗(つじ ふみあき)先生をゲストにお迎えします。

毎週金曜日18:00~18:30に Google Meet™ で開催中の「Join The “Meet”」。『教えて先生!シリーズ』は、特別回として15分拡大バージョン【18:00~18:45】でお送りします!

master study に会員登録をしていただいた方は、どなたでもご参加いただけます。

ぜひお気軽にご参加ください!

▼ master study への会員登録はこちらから

https://bit.ly/3O5RTjl

* Google 教育者グループ(GEG)は、地域の教育者がオンラインやオフラインの交流を通じて共に学び、情報を交換し、互いを高め合うためのコミュニティです。

  • 今回のゲストをご紹介!

◆ 辻 史朗(つじ ふみあき) 先生

 ・千葉県船橋市立飯山満中学校 理科教諭

 ・千葉県授業づくりコーディネーター

 ・GEG Chiba city 共同リーダー

 ・Google 認定トレーナー&認定コーチ

校内のGIGA推進担当として、Google for Education™ を活用した教育活動を推進。千葉県授業づくりコーディネーターとして、ICTを活用した「主体的・対話的で深い学び」を実現する授業の実践に取り組んでいる。

Google 認定トレーナーと認定コーチの資格を持ち、GEG Chiba city 共同リーダーとしても活躍。全国の先生方による活用アイデアを紹介する「Google for Education 活用ライブラリ」や、自身の YouTube™ チャンネルなどで、授業や校務でのICT活用や授業実践について数多く発信。共著に『逆引き版ICT活用授業ハンドブック』(東洋館出版社)がある。

プライベートでは3児の父として、ICTを活用しながら仕事と家庭を両立する。

『本当にできた!ICTで学びの大改革 〜授業・テストから校務まで〜』というテーマで、校内のGIGA推進担当としてICTを活用し、既存の仕組みをどのように変えてこられたのか、ICTの活用による「主体的・対話的で深い学び」を実現する授業やテストの取り組み方など、これまでのご経験や実践内容をご本人よりシェアしていただきます!

「ICT活用を推進していきたいけれど、思うようにいかず困っている…」「さらに活用を進めるためのヒントがほしい!」とお考えの皆様、ぜひこの機会をお見逃しなく!!

会の最後には、辻先生から参加者の皆様へ「定期考査を Google フォームで実施するためのチェックリスト」のお土産があるそうです!!

もちろん、普段の「Join The “Meet”」同様、参加者の皆様からのご質問も自由にしていただけます。

多くの皆様のご参加をお待ちしております!

master study への会員登録で、「Join The “Meet”」にご参加いただけます!

▼ ご登録はこちらから

https://bit.ly/3O5RTjl

  • 「Join The “Meet”」って何?

毎回、皆様から寄せられた学校のICT活用についての質問やお困りごと、事例共有をテーマに、講師や参加者の皆様でざっくばらんに情報をシェアするコミュニティです。

【「Join The “Meet”」のここがいい!】

ポイント1:全国各地・さまざまな校種の先生と情報交換ができる!

現在3,400名を超える master study の会員様。小学校から大学の先生、教育委員会所属の方など、さまざまな立場の参加者の皆様と、ICT活用についての情報をシェアできます。

他校や他自治体の活用事例を知ることができるチャンスです!

ポイント2: ICT活用に対する不安や悩みも相談できる!

「Join The “Meet”」の進行は、ICT活用と向き合う先生方の味方、”ラビットかわぎし”が務めます。「人に話せるようなICT活用の事例がない…」という方も、全国各地で研修やICT支援を実施している”ラビットかわぎし”や他の参加者からの情報共有で、新たなアイデアが見つかること間違いなしです!

ポイント3::気軽に参加できる!

セミナーなどとは違い、開催の様子は録画・公開されることはありません。だからこそ気軽に、そして安心して質問や相談をすることが可能です。また、カメラOFF・耳だけ参加も大歓迎!ご自身の状況に合わせ、リラックスしてご参加いただけます。

参加者の皆様で悩みを共有したり、一緒に解決方法を考えたり、和気あいあいと楽しい雰囲気で情報交換をしています。

【参加者の皆様の声】

「Join The “Meet”」に参加された方のリアルな声をご紹介!

※参加後にご協力いただいたアンケートより抜粋

「参加してよかった!」のお声を多くいただいています。

「うちの学校ではこんな取り組みをしているよ!」という事例をお持ちの先生も、「ICTを活用したいけれど、何から始めればいいのか…」とお困りの先生も、「Join The “Meet”」でアイデアやお悩みをシェアしませんか?

  • 参加をご希望の方は、いますぐ master study にご登録を!

「Join The “Meet”」へご参加いただくには master study 会員へのご登録が必要です。

【毎週木曜日 16:00まで】の会員登録で、翌日金曜日(16時頃)に参加メールが届きます。

※「Join The “Meet”」は、Freeプラン会員様もご参加いただけます。

▼ master study への会員登録はこちらから

https://bit.ly/3O5RTjl

※ 「Join The “Meet”」へ参加するための、事前のお申し込みは不要です。

※   Google Meet の録画・アーカイブの配信はございません。

    ぜひリアルタイムでご参加ください!

master study とは?

「忙しくて、ICT授業の準備に時間を割けない」

そんな声から生まれた、ICT活用における先生のための総合プラットフォームです。

基本契約プランでは、教科書と連動した教材テンプレートや「できるシリーズ」の書籍データ、端末の運用・管理に関する資料など、370以上の豊富なコンテンツをご用意しています。(Freeプラン:約100コンテンツ)

授業や校務でのさらなるICT活用に、master study をぜひご利用ください。

▼master study の詳細はこちら

https://bit.ly/3OpNqJX

※Google Meet、Google for Education は、Google LLC の商標です。

株式会社ストリートスマート

2014年に Google トレーニングパートナーとして認定。現在は教育分野と、働き方の変革分野の2つのスペシャライゼーション認定を持つ Google Cloud パートナー企業として、企業・教育機関向けのDXやICT教育の推進・活用支援、ならびにソリューションを提供しています。

各種お申し込み、ご相談はお気軽にお問い合わせください。

【会社概要】

会社名   :株式会社ストリートスマート

代表者   :代表取締役 松林 大輔

所在地   :大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階

設立    :2009年

資本金   :6000万円(資本準備金を含む)

従業員連結 :50名

事業内容  :企業と教育機関のDX推進事業

ホームページ:https://www.street-smart.co.jp/

MASTER EDUCATION :https://master-education.jp/

master study:https://master-education.jp/master_study_trial_entry/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

アイエスエフネット/アイエスエフネットグループ 株式会社パソナグループとの共同ボランティア活動

アイエスエフネットグループ(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義)は、7月8日(土)に株式会社パソナグループ(以下、パソナグループ)と共同でボランティアを開催いたしましたので当日の活動の様子をお知らせいたします。
  • 活動の様子

当日は、静岡県沼津市千本浜海岸にて、空き缶やペットボトルなど落ちているゴミの清掃を行いました。


株式会社アイエスエフネット 沼津支店の社員、株式会社アイエスエフネットジョイ 沼津事業所、パソナグループからは「パソナ・沼津」の社員合計30名が参加いたしました。


今回アイエスエフネットにとって、初めてのボランティア共同開催でしたが、今後も社会貢献のためにパソナグループとさまざまな協業ができればと考えています。

  • チーム愛ぼらについて

「チーム愛ぼら」とは、アイエスエフネットのボランティアチームです。

「チーム愛ぼら」は、ボランティア活動を通じて、アイエスエフネットグループ経営理念の1つである「地域社会、 グローバルな社会への貢献」を積極的に行うために結成されました。

2019年から始まる新型コロナウイルスによる感染拡大により、愛ぼら活動は一時中止としていましたが、新型コロナウイルスの「5類」移行を受け、2023年7月より対面での実施を再開いたしました。

今回の活動は愛ぼら活動再開後、初めての対面での活動でもあります。


〈活動実績例〉

 ・被災地への募金活動

 ・Recycled-Suits for Youth Project (不要スーツ回収/寄付)

 ・ライトダウン活動

アイエスエフネットの愛ぼら活動について:https://www.isfnet-recruit.com/aboutus/csr.html


  • 関連記事

アイエスエフネットグループ、株式会社パソナグループと共同でボランティア活動を実施

https://www.isfnet.co.jp/news_release/newslist2023/20230707-03.html

  • アイエスエフネットグループ概要

アイエスエフネットグループは、グループ社員約2,400名が一体となり、「IT」と「障がい者支援事業」を柱に、国内および海外のITインフラなど多くのお客さまのビジネスを支えるITサービスを提供しております。また、多様な方々がお互いを尊重し認め合い、それぞれを受け入れながらともに成長していくため、ダイバーシティ(多様性を認め)とインクルージョン(個々を活かす)を掛け合わせた「ダイバーイン雇用」にも取り組み雇用創出に尽力しています(2023年4月1日時点)。


株式会社アイエスエフネットHP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/

株式会社アイエスエフネットジョイHP:https://www.isfnetjoy.com/

  • 株式会社パソナグループについて

会社名:株式会社パソナグループ(Pasona Group Inc.) 

代表者:

代表取締役グループ代表 南部 靖之

グループ事業内容:

エキスパートサービス(人材派遣)

BPOサービス(委託・請負)

HRコンサルティング

教育・研修

グローバルソーシング(海外人材サービス)

キャリアソリューション(人材紹介、キャリア支援)

アウトソーシング

ライフソリューション

地方創生ソリューション


HP:https://www.pasonagroup.co.jp/

  • 株式会社アイエスエフネットについて

社名:株式会社アイエスエフネット(ISF NET, Inc.)

代表者:代表取締役 渡邉 幸義(アイエスエフネットグループ 代表)

本社所在地:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階

設立:2000年1月12日

資本金:100,000千円

従業員数:2,460名(2023年7月1日現在)、グループ全体2,578名

売上高:141億円(グループ合算)


企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国15カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2023年1月4日時点)「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

アイエスエフネットHP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/

 

 

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dSPACE Japan/dSPACEがLiDARテクノロジの開発と妥当性確認を迅速化するため、RoboSense社のモデルをセンサシミュレーションソリューションに統合

dSPACEは、技術提携しているRoboSense社のセンサモデルをdSPACEのセンサ シミュレーションソリューションであるAURELIONに統合しました。

パーダーボルンおよび深圳、2023年07月19日: dSPACEは、技術提携している国際的な大手テクノロジ企業であるRoboSense社のセンサモデルをdSPACEのセンサシミュレーションソリューションであるAURELIONに統合しました。これは、ADASおよびADアプリケーションにおけるLiDAR機能の開発、テスト、および妥当性確認の迅速化を目的として両社によって進められました。

dSPACEのセンサシミュレーション担当プロダクトマネージャであるCaius Seigerは、「dSPACEのセンサシミュレーションソリューションであるAURELIONに、世界で最も多く利用されているRoboSense社のセンサモデルがあらかじめ組み込まれるため、シミュレート可能なシナリオが多様化し、テスト時の選択肢が広がります。これにより、開発から妥当性確認に至るまで、さまざまな段階でのコスト削減が可能になります」と述べています。

 

AURELIONは、クラウド上だけでなく、ユーザのPCでオンプレミスに動作することもできます。また、写真のようにリアルな画像をリアルタイムに生成してカメラシミュレーション向けに提供します。さらには、レイトレーシングを使用してレーダーやLiDAR向けのリアルな生データの処理も行います。このソリューションはSIL(Software-in-the-Loop)テストやHIL(Hardware-in-the-Loop)テストに加え、クラウド上で検証を並列実行する場合など、開発プロセスのあらゆる段階に実装できます。

 

RoboSense社のM-Series LiDARは、精密な妥当性確認を広範に行える信頼性の高いシステムであり、世界中の市場で幅広く採用されてきました。M-Series LiDARは、初めて量産化されたインテリジェントな車載用ソリッドステート式LiDARであり、世界中で最も多くのデザイン賞を受賞したLiDARでもあります。MEMSチップと2次元スキャンテクノロジを採用するM-Series LiDARは、高い性能、完成度、および信頼性などの各種の利点を併せ持つ一方で、高品質な点群認識機能も備えています。そのため、多様かつ複雑なシナリオにおいても車両の認識機能を強化し、自動運転におけるコーナーケースの認識能力を向上させることが可能です。

 

自動運転車両の開発者は、M-Series LiDARを統合したAURELIONプラットフォームを使用することにより、自動運転用のシステムやソリューションの認識機能の開発、テスト、および妥当性確認に使用する合成データを、高品質なLiDARモデルを柔軟に用いて入手できるようになります。これにより、コーナーケースのトレーニングコストが削減され、自動運転車両の迅速な開発、テスト、および妥当性確認が可能になります。

 

RoboSense社の製品担当シニアディレクタであるSean Wang氏は、「当社はdSPACEと協力しつつ、LiDAR搭載車の実装や展開を行う各種の業界パートナーを効果的にサポートします。また、当社はLiDAR技術製品のメリットを十分に活かせるよう、dSPACEとの連携をさらに深め、強力かつ安全なADASおよびADシステムの開発を進める自動車業界を力強くサポートします。これにより、自動車および自動運転業界のグローバルな開発環境が実現されることを期待しています」と述べています。

dSPACEは、技術提携しているRoboSense社のセンサモデルをdSPACEのセンサ シミュレーションソリューションであるAURELIONに統合しました。dSPACEは、技術提携しているRoboSense社のセンサモデルをdSPACEのセンサ シミュレーションソリューションであるAURELIONに統合しました。

M-Series LiDARは、初めて量産化されたインテリジェントな車載用ソリッドステート式LiDAR であり、世界中で最も多くのデザイン賞を受賞したLiDARでもあります。M-Series LiDARは、初めて量産化されたインテリジェントな車載用ソリッドステート式LiDAR であり、世界中で最も多くのデザイン賞を受賞したLiDARでもあります。

dSPACEについて

dSPACEは、コネクテッドカー、自動運転車両および電気自動車を開発するうえで必要なシミュレーションおよび妥当性確認ソリューションを提供する国際的企業です。自動車メーカーやサプライヤのお客様は、当社のエンドトゥエンドのソリューションを利用し、実車での試験前にソフトウェアやハードウェアの各種コンポーネントをテストしています。また、自動車産業だけでなく、航空宇宙や産業オートメーション、およびその他の産業分野でもdSPACEは開発パートナーとして選ばれ、当社の知識と経験はさまざまな現場に活かされています。当社の製品ポートフォリオは、シミュレーションや妥当性確認向けのエンドトゥエンドのソリューションからエンジニアリング、コンサルティングサービス、トレーニングやサポートまで幅広くカバーしています。dSPACEは、ドイツのパーダーボルンにある本社と、ドイツ国内の3つのプロジェクトセンター、米国、イギリス、フランス、クロアチア、日本、中国、韓国およびインドにある子会社を含め、世界中で2,400名を超える従業員が製品・サービスを提供しています。

詳細についてはwww.dspace.comを参照してください。

 

 

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USEN-NEXT HOLDINGS/東邦ガスとUSEN NETWORKSが戦略的なパートナーシップを締結 高速で安定性の高いインターネット接続環境を提供

 株式会社USEN-NEXT HOLDINGS(本社:東京都品川区、代表取締役社長CEO:宇野 康秀)のグループ会社である株式会社USEN NETWORKS(本店:東京都品川区、代表取締役社長:神田 一樹、以下、当社)は、革新的なサービスの提供を目指し、東邦ガス株式会社(本社:愛知県名古屋市熱田区、代表取締役社長:増田 信之、以下、東邦ガス)と戦略的なパートナーシップを本日7月21日に締結しましたのでお知らせします。
 当社は8月21日から、個人向け光回線サービス「USEN光01」に加え、東邦ガスの会員サイト「Club TOHOGAS」に加入しているお客様に対し、「東邦ガス光powered by USEN NETWORKS」として高速で安定性の高いインターネット接続環境を提供します。

  • 背景

 アフターコロナ以降、リモートワークを推進している企業も多く、その従業員はモバイル通信の容量・速度だけでは補いきれないトラフィックが必要とされ、固定回線サービスの重要性が見直されております。こうした需要の増加に対応するため、当社は、「東邦ガス光powered by USEN NETWORKS」を、「Club TOHOGAS」に加入しているお客様に提供することを決定しました。

  • 「東邦ガス光 powered by USEN NETWORKS」

・対象:「Club TOHOGAS」の会員様

・提供開始日:2023年8月21日

・特典:「セット割※1」を適用中の場合、東邦ガスのガス・電気契約それぞれにつき、

東邦ガスから「がすてきポイント※2」100ポイント(最大200ポイント)を毎月進呈

・お申し込み方法:「Club TOHOGAS」内のコンテンツ「くらし創庫※3」からお申し込み

※1 「東邦ガス光 powered by USEN NETWORKS」契約月の末日時点で東邦ガスのガスまたは電気をご契約いただいており、それらのお客さま番号を翌月末日までに「Club TOHOGAS」にご登録いただくことが必要となります。詳細な条件は、「東邦ガス光 powered by USEN NETWORKS」専用サイトをご参照ください。

※2 「Club TOHOGAS」内で、ガス・電気料金への充当(1ポイント=1円)などにご利用いただけるポイントです。

※3 「Club TOHOGAS」内に2022年10月にオープンしたコンテンツです。

「くらしが豊かになるモノ・サービスをお届け」をコンセプトに、「安全安心」「住まい」「食・健康」に関する商材をラインナップしています。

 (https://members.tohogas.co.jp/Outside/Content?content=650836EE8B8946878A769F6FC936EBAC

  • 「USEN光01」

「USEN光01」は、NTT東日本・NTT西日本が提供している「フレッツ光」回線の設備を使用して提供する、個人向け光回線サービスで、品質・速度(最大概ね10Gbps)はそのままに、おトクな料金でご利用いただけます。また、プロバイダサービスの「01NET」もセットでご利用いただくことで、さらなるコストメリットを提供するとともに、光回線とプロバイダサービスで請求先が分かれてしまうという利用者負担も軽減します。

「USEN光01」サービスサイトURL:https://01.usen-networks.ne.jp

 当社は法人向け光回線サービス「USEN光 plus」、個人向け光回線サービス「USEN光01」をはじめとする、様々な通信サービスの提供を通じて、SDGsの目標の1つでもあるインフラ整備(※4)に貢献し、働く環境に左右されないディーセント・ワークの推進(※5)に努めてまいりました。

USEN光 plus:https://usen-networks.ne.jp/hikariplus/

USEN光01:https://01.usen-networks.ne.jp/

※4 SDGsの中でも、本件はゴール9に貢献します。

※5 SDGsの中でも、本件はゴール8に貢献します。

  • 会社概要

会社名:株式会社USEN NETWORKS

本社:東京都品川区上大崎三丁目1番1号 目黒セントラルスクエア

代表者:代表取締役社長 神田 一樹

設立:2017年6月16日

資本金:1,000万円(2023年7月1日現在)

事業内容:法人向け通信事業、販売代理店事業

コーポレートサイトURL:https://usen-networks.co.jp

法人向けサービスサイトURL:https://usen-networks.ne.jp

個人向けサービスサイトURL:https://01.usen-networks.ne.jp

 

 

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