通信・インターネット

『TeamViewer Tensor( https://www.teamviewer.com/ja/products/tensor/ )』とSAP® Service Cloud( https://www.sap.com/japan/products/crm/service-cloud.html )の統合は、TeamViewerのエンタープライズグレードのリモート接続製品群をSAPの製品に導入した初の事例となります。既に、拡張現実（AR）プラットフォームである『TeamViewer Frontline( https://www.teamviewer.com/ja/products/frontline/ )』をSAPのデジタル・サプライチェーン・ソリューションと統合しており、SAPとはOEM関係を確立していますが、今回の統合により、安全で効率的なリモート接続およびサポート、管理においてもTeamViewerのエンタープライズ・ソリューションの機能、そして信頼性が証明されました。

迅速かつ安全な接続

カスタマーサポート部門は、TeamViewerのエンタープライズ向けソリューションにより、SAP Service Cloudから直接リモートサポートセッションを開始することが可能になりました。エンドツーエンドの暗号化セッションや条件付きアクセスをはじめとする詳細なアクセス権や、業界を牽引するセキュリティ機能で、より迅速かつ確実に遠隔からユーザーを支援することができます。

自動化されたレポート

顧客エンゲージメントレポートがSAP Service Cloudと自動で同期されるため、企業はあらゆるレポートニーズに対応できるようになります。例えば、タイムスタンプやメモを含むプロセスに沿ったすべてのインタラクションに関する詳細なレポートが提供されます。『TeamViewer Tensor』を通じて、サービスオペレーションとパフォーマンスを更に洞察することで、すべてのカスタマーサポートインタラクションの改善に役立ちます。

チームビューワーのEVP・ビジネス開発担当であるアルフレド・パトロン（Alfredo Patron）は次のように述べています。 「カスタマーサポートは、お客さまと接する入口であり、顧客維持と評価において非常に重要です。『TeamViewer Tensor』は、使いやすさ、信頼性、セキュリティなど様々な面でお客さまの期待にお応えできるエンタープライズ向けの包括的なリモート接続サポートおよび管理ソリューションです。この度、同テクノロジーがSAPの推奨アプリとして選ばれたことで、当社のエンタープライズ向けのリモート接続ソリューション事業への注力、そして、優れた技術や信頼性を改めてお示しすることができたと考えています。」

SAPのカスタマー・エクスペリエンス・ソリューションマネジメントSVP ニティン・バジャティア（Nitin Badjatia）は次のように述べています。「SAPでは、顧客サービスをバリューチェーン全体の一部として捉えており、ソリューション主導型のエンゲージメントに焦点を当てる必要があると考えています。『TeamViewer Tensor』とSAP® Service Cloudが統合したことで、ビジネスを進める上で迅速な解決が求められる問題に対し、リモートで即時にサポート支援することが可能になりました。また、あらゆるデバイスを効果的に制御・監視するためのデバイス管理機能を組み合わせて提供することで、さらに付加価値が高まることにも期待します。」

TeamViewer （チームビューワー）について

チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーとして、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。リモート接続ソリューションである『TeamViewer』は、PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどのデバイスと人、そして場所や時間を問わず世界のユーザーとの接続を可能にし、セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能をいかなるオンライン上のエンドポイントでも利用することができます。個人向けには無償で提供しており、現在の登録者は63万人以上に及びます。法人向けは中小企業から大企業まで多様な業種で利用されています。チームビューワーはデバイスの分散化、自動化、リモートワークといった世界のメガトレンドに適応しながらAR、IoT、AIの分野でのDXやイノベーションを主導しています。会社設立以来、『TeamViewer』がダウンロードされているデバイスは現在25億台に達しています。

会社設立は2005年。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1,400名。2022年度の売上は約5億6,600万ユーロ。TeamViewer SE（TMV）はフランクフルト証券取引所に上場しており、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立されました。日本法人のウェブサイトはhttps://www.teamviewer.com/ja/

• 社内の体制構築、新人でもできる電話対応の方法についてご紹介！

お客さまからのクレームは電話で頂くことが最も多いですが、その際に適切な対応ができれば、自社の評価をアップさせることができます。しかし、対応を間違えれば、更なるクレームにも繋がりかねません。

今回は「クレーム対応の脱属人化」と「クレーム電話対応の品質向上」にフォーカスして、社内の体制構築、新人でもできる電話対応の方法をお話いたします。

＜このようなお悩みをお持ちの方は、ぜひ今回のセミナーにご参加ください。＞ 

・お客さまからクレームの電話が多い

・適切なクレーム対応の方法が分からない

・クレーム対応がその場しのぎで属人化している・

・電話対応の品質にばらつきがある

・固定電話に慣れていない新人が多い

• 新人でもできる！クレーム電話対応の品質向上策「7つの鉄則」について

【開催概要】

タイトル：クレーム対応は脱属人化がカギ！

　　　　　新人でもできる！クレーム電話対応の品質向上策「7つの鉄則」

開催日時： 2023年12月14日(木)13時00分〜13時40分(予定)

会場： オンライン

 　　   ※Zoomの事前インストールをお願いいたします。

参加費： 無料

主催： 株式会社シンカ

【お申し込み方法】

・イベント詳細ページ（https://kaiwa.cloud/seminar/seminar-20231214/）より必要事項を記入しお申し込みください。

・お申込頂いた際のアドレスにZoomのURLを自動送信メールアドレスからすぐにお送りいたします。

※万が一URLが届かない等、お問合せは下記にご連絡お願いいたします。

 　「カイクラ」セミナー運営事務局　marketing_seminar@thinca.co.jp

• 講師プロフィール

田邉 裕司 / Yuji Tanabe

（株式会社シンカ フィールドセールスグループ）

2019年に株式会社シンカに入社。自身が固定電話恐怖症だった経験を乗り越えて、現在は電話業務改善のコンサルタントとして従事。

入居者様からのクレーム電話が特に多い「不動産の賃貸管理業」を中心に、自動車、士業、冠婚葬祭、製造業、IT、サービス業など多数の企業の電話業務改善に携わり、現場で起こりうる課題と解決策を熟知して、クライアントへの提案に取り組んでいる。

• カイクラとは

「カイクラ」は、コミュニケーションプラットフォームです。
電話/メール/ビデオ通話/SMSなど、以下に記載のような様々なコミュニケーションアプリのやりとりを一元管理できます。
異なるコミュニケーション手段を用いても、顧客ごとにコミュニケーション履歴情報が整理された状態で閲覧できるので、担当者以外でもこれまでの経緯を把握した上で、顧客対応することが可能になります。

「カイクラ」は2014年8⽉のサービス開始以来、導⼊100業種・業態以上、2,400社、3,500拠点以上で利⽤されています。2015年12⽉にNTT東⽇本正式受託商品として認定され、2016年2⽉第8回千代⽥ビジネス⼤賞特別賞、2018年11⽉世界発信コンペティション2018においてサービス部⾨特別賞、2020年11⽉ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2020のASP・SaaS部⾨⽀援業務系分野にてベストイノベーション賞を受賞しました。

• 株式会社シンカについて

社名： 株式会社シンカ

代表者： 代表取締役社長　江尻　高宏

所在地(本社)： 〒101-0054 東京都千代⽥区神⽥錦町三丁⽬3番地 ⽵橋3-3ビル6階

設立： 2014年1月8日

事業内容： ITを活⽤したシステム企画・開発及び運⽤

　             クラウドサービス商品の企画・開発及び販売

　             運⽤ITサービス利⽤のコンサルティング

資本金　： 511,625,205円（資本準備⾦を含む）

従業員数： 52名（2023年6月末時点）

URL　　： https://www.thinca.co.jp/

【関連サイト】

顧客接点クラウド「カイクラ」公式サイト：　https://kaiwa.cloud/

会話に関わるお役⽴ち情報メディア「カイクラ.mag」: https://kaiwa.cloud/media/

【カイクラSNS】

note       ： https://note.com/thinca_2014/

Twitter    ： https://twitter.com/KaiwaCloud

【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】

「カイクラ」セミナー運営事務　marketing_seminar@thinca.co.jp

　「WiFiBOX」は、当社が2022年4月1日にリリースした海外Wi-Fiレンタルの新サービスです。圧倒的な業界最安値の300円(税込価格)からレンタルができる上に、日本国内はもちろん、業界最多の世界約130の国と地域で無制限プランの提供を実現した、無人で受取・返却が可能なモバイルWi-Fiルーターの自動レンタルサービスです(特許出願中)。端末には充電用ケーブルが格納され、モバイルバッテリーとWi-Fi機能が一体となることで、余計な荷物を必要としない利便性を追求しています。また、多方面での複合的効果をもたらすサービスデザインが高く評価され、2022年度グッドデザイン賞を受賞いたしました。

　現在は成田空港・羽田空港・関西国際空港などの全国の主要空港に加え、東京駅構内、新宿や渋谷の観光案内所、新宿ミロードなど市中や商業施設でもサービスを提供し、順次全国展開を行っております。そしてこの度、富山空港　1階 到着ロビーへの新規設置が決定し、2023年11月9日(木)10:00よりWiFiBOXのサービスを開始いたします。

　北陸エリアおよび富山県内で初めての設置で、これによりWiFiBOXの設置箇所は計41施設・47カ所となります。また、今後も国内空港や駅、商業施設などへの設置を積極的に進め、よりお客様の利便性の向上を目指してまいります。

• 設置背景

　富山空港は、2022年度の利用者数が約25万人と、2021年度対比で251.3%となり、コロナ禍前(2019年度)の約半分まで回復しています。2023年8月8日には3年5カ月ぶりに国際線定期便として上海便が再開されたことから、今後も空港のさらなる利用拡大が期待されています。

　また富山空港は富山市街地まで車で約20分です。さらに、富山県屈指の観光名所である、富山と長野を結ぶ「立山黒部アルペンルート」の富山側起点となる立山駅までは車で約45分と、主要地域へのアクセスが良く、観光や帰省における利便性が高いところに位置しています。空港からバスや乗合タクシー等を利用して富山駅まで向かえば、そこから北陸新幹線を利用して石川県や新潟県、長野県といった信越・北陸地方への観光も容易になります。国内における観光、帰省、ビジネス、月末のギガ不足や、羽田空港や新千歳空港を乗り継いで海外に渡航される日本人からの旅行者ニーズだけでなく、インバウンドの外国人旅行客数も利用が可能となることから、より多くのニーズに応えるべくWiFiBOXを設置することとなりました。

※出典：

国土交通省　空港管理状況　https://www.mlit.go.jp/koku/15_bf_000185.html

チューリップテレビ　 https://newsdig.tbs.co.jp/articles/tut/651334?display=1

• 設置概要

設置場所：富山空港　1階 到着ロビー

国内線エリア内のレンタカーカウンター横にある、外貨両替機の右隣への設置となります。

受取・返却可能時間：6:00～21:00

富山空港ターミナルビルの開館時間に準じます。詳細は富山空港ターミナルビル公式HPをご確認ください。

■富山空港ターミナルビル公式HP：https://www.toyama-airport.co.jp/

• 「WiFiBOX」の特徴・使用方法

1．予約・受取・返却と全てのステップが非接触で完了し、驚くほど簡単な使用体験を提供

　Web予約後、空港などに設置しているボックスからWi-Fiルーターを引き抜くだけで簡単にレンタルできます。空港では出発前に混雑するカウンターに並ぶ必要はありません。また、WiFiBOX貸出機が設置されている場所であれば受取場所と異なる場所での返却も可能です。

2．Wi-Fi環境とモバイルバッテリー機能がこの1台に

　本体充電用のUSBケーブルに加え、スマホなどの充電に対応した3タイプのケーブルを内蔵し、モバイルバッテリーとしてもご利用できます。荷物になる専用ポーチや充電器などは付属しません。

3．業界最多の無制限プランを業界最安値で提供

　日本を含む世界130以上の国と地域に対応、無制限プランでは業界最多の提供を実施いたします。さらに、全てのプランで高速4G回線（非対応の国・地域は3G）を提供いたします。また、世界各地の通信環境に常時接続できるなどの安定した通信環境を1日300円(税込)から提供可能。

※500MBの一日あたりのレンタル料。弊社で提供していた「Wi-Ho!」を従来型とし、比較。

※価格は全て税込表示。

■公式HP：https://wifibox.telecomsquare.co.jp/

• 企業概要

株式会社テレコムスクエアは、モバイル通信サービスのパイオニアとして30年にわたり、世界を旅する人たちへ、旅行中の「安心、便利、楽しさ」をお届けしています。Wi-FiルーターのレンタルやプリペイドSIM販売などの通信サービス、ハワイ・ホノルルでのシェアバイクサービスなど、旅がより自由で豊かになるような「新たな価値」の提供と挑戦をし続けている会社です。

社名　　：　株式会社テレコムスクエア

代表者　：　代表取締役　吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)

本社　　：　〒102-0075　東京都千代田区三番町8番地1　三番町東急ビル7階

創業　　：　1992年（平成4年）

従業員　：   125人（2023年1月1日現在）

事業内容：   モバイルサービス通信事業(Wi-Fiルーターのレンタル、プリペイドSIMカードの販売など国際モバイル通信機器の提供）、旅関連事業(ハワイ・ホノルルでのシェアバイクサービス「Biki（ビキ）」公式代理店、海外旅行情報などのオウンドメディア運営)

「Best Inventions for 2023」は毎年、人々の生活や仕事、遊び、そして可能性を大きく変える200の画期的な発明を選出し、切実な問題を創造的な方法で解決している製品、ソフトウェア、サービスを表彰しています。Experimental部門においてOPPO Zero-Power Tagが『TIME』に評価されたことは、OPPOの技術的な専門知識と斬新な発想に対する国際的な評価を高め、さらにIoTデバイスから環境汚染の原因になるバッテリーを発生させないという、持続可能な世界への新たなアプローチを明確にしました。

OPPOの海外市場チーフ・マーケティング・オフィサーを務めるElvis Zhou（エルヴィス・シュウ）は、「OPPO Zero-Power Tagが『TIME』の「Best Inventions of 2023」に選出されたことは、イノベーションと持続可能性における当社の功績が評価されたものであり、大変光栄に思います。B5G/6Gへの移行が加速するなか、世界の電子廃棄物問題を悪化させることなくIoT製品の接続性を拡大することが喫緊の課題となっています。利便性と環境への責任を融合させるというOPPOのビジョンから生まれたOPPO Zero-Power Tagは、バッテリーの代わりに周囲のエネルギーを使って携帯電話と通信する環境に優しいIoTデバイスです。物体の追跡、環境モニタリング、その他のスマートな機能を備えており、IoT分野においてその可能性が広がることを大いに期待しています。今後もOPPOは持続可能性に貢献し、環境にプラスの影響を与える革新的な取り組みを展開していく所存です。」と語っています。

MWC 2023において、OPPOは自社初のバッテリーレスIoTデバイス、OPPO Zero-Power Tagのプロトタイプを発表しました。ゼロパワーコミュニケーション技術を用いたこのデバイスは、RFパワーハーベスティング、電波の反射を利用した後方散乱（バックスキャッタ）通信、低消費電力コンピューティングなどの主要技術を活用することで、BluetoothやWi-Fi、携帯電話の信号から直接エネルギーを得ることができ、小型化や耐久性の向上、信号距離の延長、低コスト化などの驚くべき利点をもたらします。

OPPOは現在、OPPO Zero-Power Tagのデザインや技術、業界標準の見直しや改良を進める一方で、ヘルスモニタリングなどのさらなる機能を導入し、このデバイスの応用分野を拡大しています。OPPOは、いつの日かOPPO Zero-Power Tagが無数のバッテリーが埋め立て処分されている問題を解決し、消費者にも企業にも、よりスマートで便利な生活をもたらすと信じています。

OPPOの事業運営と製品設計において、持続可能性は中心的な要素となっています。2023年2月、OPPOは国際コンサルタント企業、Deloitte社の支援を受けて「OPPO Climate Action Report」（https://www.oppo.com/content/dam/oppo/common/mkt/footer/OPPO-Climate-Action-Report-EN.pdf）を発表しました。この気候アクションレポートにおいて、OPPOは2050年までにグローバル事業全体でカーボンニュートラルを達成することを初めて宣言し、この目標を達成するための5つの主要分野、すなわち製造工程の低炭素化、製品のカーボンフットプリントの削減、低炭素排出の選択肢への投資、デジタル技術を活用した炭素排出管理、気候変動対策に関する業界標準の共同策定について概説しています。

今年、OPPOのBattery Health Engine（BHE）技術が「2023 SEAL Business Sustainability Award」（https://sealawards.com/sustainability-award-2023/）を受賞しました。また、BHE開発の功績が認められ、OPPOは大きな影響力をもつビジネスメディア『Fast Company』が選ぶ「10 Most Innovative Asia-Pacific Companies of 2023（2023年 最も革新的なアジア太平洋企業10社）」（https://www.fastcompany.com/90846729/most-innovative-companies-asia-pacific-2023）にも選出されました。さらに2023年に実施した、世界中の発明家やスタートアップ企業を支援する「OPPO Inspiration Challenge」（https://www.oppo.com/en/proposal/）では持続可能性のための技術発明を評価する「Inspiration for the Planet」という新しいカテゴリーを追加、バイオミメティック素材から持続可能で安全なエネルギー貯蔵まで、世界中から実に280を超える応募が集まりました。

OPPOはこの地球に暮らすあらゆる生物のため、環境に優しい未来を目指します。カーボンニュートラルの目標を達成するために事業運営において持続可能性を最優先し、技術革新を重ねることで、より環境に優しい技術と製品を提供する努力を続けてまいります。

※文中のリンク先は英語サイトです。

OPPOについて

OPPOは世界をリードするスマートデバイスブランドです。2008年に最初のフィーチャーフォン「A103 Smiley Face」を発表以来、OPPOは美的満足度と革新的技術の相乗効果の実現に取り組んできました。現在OPPOは、OPPO CloudやOPPO+などのインターネットサービスに加え、FindシリーズやRenoシリーズを中心とした多様なスマートフォンやIoT機器、ColorOSを提供しています。 OPPOは、60以上の国と地域で事業を展開しており、世界中のお客様のより良い生活を実現することに日々取り組んでいます。

公式WEBサイト：　　　 https://www.oppo.com/jp/

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