通信・インターネット

チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ/チェック・ポイント・リサーチ、6年前からEmotet、Formbookなどの展開に利用されてきたソフトウェアサービス「TrickGate」を特定

(画像1)TrickGateの年表

包括的なサイバーセキュリティソリューションプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(Check Point® Software Technologies Ltd.、NASDAQ: CHKP、以下チェック・ポイント)の脅威インテリジェンス部門であるチェック・ポイント・リサーチ(Check Point Research、以下CPR)は、脅威アクターがEDR(エンドポイント検知&レスポンス)セキュリティを回避するのを過去6年以上にわたり支援してきたライブソフトウェアサービスの存在を特定しました。CPRは過去2年間だけでも週に数百件もの攻撃を記録しました。TrickGateは変幻自在に定期的に変化するため、長年、発見を回避してきました。TrickGateを使用することで悪意ある攻撃者たちは最小限の影響でより簡単にマルウェアを拡散することができます。

Emotetなど悪名高いマルウェアを裏で支援してきた「TrickGate」
TrickGateと名付けられたこのサービスの利用者には、Emotet(エモテット)やFormbook、REvil、Mazeなどの有名な脅威アクターたちも含まれています。

同サービスを使用することで、悪意ある攻撃者たちは最小限の影響だけでより簡単にマルウェアを拡散することができます。過去2カ月間に最も多く使用されたマルウェアファミリーはFormbookで、追跡対象の42%を占めています。FormbookはCPRが発表した2022年12月版のGlobal Threat Index(世界脅威インデックス)< https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000172.000021207.html >にて国内企業・組織の25%に影響を与え、最も活発だったマルウェアだと報告されています。他にも利用者には、2022年に国内で猛威をふるったEmotetに加え、Cerber、Trickbot、Maze、REvil、Cobalt Strike、AZORult、FormBook、AgentTeslaなどの有名な脅威アクターが含まれています。

 

(画像1)TrickGateの年表(画像1)TrickGateの年表

TrickGateが引き起こした被害
CPRは過去2年間、1週間あたり40~650件もの攻撃が発生したことを確認しています。主にターゲットにされたのは製造業ですが、他にも教育、保健医療、金融、営利企業などが挙げられます。攻撃の発生地域は世界中に分散していますが、台湾とトルコに攻撃が集中する傾向が強まっています。

攻撃フロー
TrickGateに使用されるパッカーのラッパーは年々変化していますが、シェルコードの中の主要な構成要素は現在も使われ続けています。攻撃フローには様々な形態があります。シェルコードはTrickGateが使用するパッカーのコアとなるものですが、有害な命令やコードを解読し、新たなプロセスにこっそり注入する役割を担っています。

悪意あるプログラムは暗号化され、保護されたシステムを迂回するために設計された特別なルーチンでパックされるため、多くの場合は静的ペイロードも実行時のペイロードも検出することができません。

(画像2)TrickGateの攻撃フロー(画像2)TrickGateの攻撃フロー

「TrickGate」を提供する組織
CPRは、このソフトウェアサービスの所属を明確に把握することができませんでした。CPRはサービスを利用している顧客の顔ぶれから、ロシア語圏の地下組織ではないかと推測しています。

チェック・ポイントのマルウェアリサーチ&プロテクション担当グループマネージャー、ジブ・フエン(Ziv Huyan)は次のように述べています。
「TrickGateは変装の達人です。その多種多様な属性から、『Emotet’s packer(エモテットのパッカー)』『new loader(新しいローダー)』『Loncom』『NSIS-based crypter(NSISベースの暗号化装置)』など多くの名前が付けられています。私たちはこれまでの研究をもとに点と点を結び付け、サービスとして提供されていると思われる1つのオペレーションを、高い信憑性をもって指し示すことができました。
近年、多くの脅威アクターが防御システムを克服するためのツールとしてTrickGateを選択しているという事実は、注目に値します。簡単に言えば、TrickGateは実に見事な変装と回避のテクニックを持っているのです。私たちは、様々なコード言語や異なるファイルタイプによって書かれたTrickGateの出現を監視してきました。しかし、核となるフローは比較的安定しており、6年前と同じ技術が、現在も使われているのです」

本リリースは米国時間2023年1月30日に発表されたCPRのブログ < https://research.checkpoint.com/2023/following-the-scent-of-trickgate-6-year-old-packer-used-to-deploy-the-most-wanted-malware/ > (英語)をもとに作成しています。

Check Point Researchについて
Check Point Researchは、チェック・ポイントのお客様、脅威情報コミュニティを対象に最新のサイバー脅威インテリジェンスの情報を提供しています。チェック・ポイントの脅威インテリジェンスであるThreatCloud に保存されている世界中のサイバー攻撃に関するデータの収集・分析を行い、ハッカーを抑止しながら、自社製品に搭載される保護機能の有効性について開発に携わっています。100人以上のアナリストや研究者がチームに所属し、セキュリティ ベンダー、捜査当局、各CERT組織と協力しながら、サイバーセキュリティ対策に取り組んでいます。
・ブログ: https://research.checkpoint.com/
・Twitter: https://twitter.com/_cpresearch_

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(https://www.checkpoint.com/)は、世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Check Point Infinityの各ソリューションはマルウェアやランサムウェアを含むあらゆる脅威に対して業界トップクラスの捕捉率を誇り、第5世代のサイバー攻撃から企業や公共団体を守ります。Infinityは、企業環境に妥協のないセキュリティを提供し第5世代の脅威防御を実現する4つの柱で構成されています。リモートユーザー向けのCheck Point Harmony、クラウドを自動的に保護するCheck Point CloudGuard、ネットワーク境界を保護するCheck Point Quantum、そして防止優先のセキュリティオペレーションスイート、Check Point Horizonです。チェック・ポイントは10万を超えるあらゆる規模の組織を守っています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社(https://www.checkpoint.com/jp/)は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

ソーシャルメディア アカウント 
・Check Point Blog: https://blog.checkpoint.com 
・Check Point Research Blog: https://research.checkpoint.com/ 
・YouTube: https://youtube.com/user/CPGlobal 
・LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/ 
・Twitter: https://twitter.com/checkpointjapan 
・Facebook: https://www.facebook.com/checkpointjapan

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

メディアリンクス/Media over IPの技術革新を通して 創業30周年を迎えるメディアリンクス

当社は世界の通信事業者、放送局、スポーツコンテンツプロバイダーに、高品質のMedia over IP伝送ソリューションと設計・運用サービスを提供し続けて参りました。

 

株式会社メディアリンクス(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長 菅原 司 東証スタンダード6659 以下、「当社」といいます。)は、2023年4月をもちまして30周年を迎えることが出来ました。これもひとえに、みなさまのご愛顧ご指導の賜物と心より御礼申し上げます。
当社は世界の通信事業者、放送局、スポーツコンテンツプロバイダーに、高品質のMedia over IP伝送ソリューションと設計・運用サービスを提供し続けて参りました。当社は1993年に川崎で創業し、創業当初は、MPEG-2ビデオエンコーダ、ATMスイッチ、ビデオマトリクススイッチを開発しておりました。当社の技術力は、2002年の日韓共催ワールドカップでの採用を機に、世界で注目されました。現在、当社は世界各地に拠点を持ち、パートナーと強い関係性を構築しており、その技術力と設計・運用サービスは複数の大規模な通信事業者から信頼され、Media over IP伝送の分野で長い歴史と経験を有する会社として評価されています。当社は、世界的に注目される主要なスポーツイベントやエンターテイメントイベントにおいて、IP ベースのメディア処理への急速な移行の最前線で活動しています。当社のソリューションは、映像信号(4K UHD/HD/SD SDI)、ST- 2110、音声信号および地域、グローバルのマルチサービス IP ネットワークにおける高帯域の「ヒットレス」データなど、あらゆる種類のプロフェッショナルメディアサービスを提供しております。Technology and Engineering Emmy®受賞者として、当社は標準規格の作成・導入への貢献と、「品質第一」、「顧客の価値の最大化」を実現する独自のMedia Over IP伝送ソリューションを提案しております。

当社の代表取締役社長 菅原 司は次のようにコメントしています。
「当社が30年にわたり、業界、そしてここメディアリンクスで成長の機会に直面していることを光栄に思います。当社の会社理念は変わりません。当社は、独創的な製品サービスを継続して作り続け、社会に貢献して参ります。この実現のために常に努力を惜しまない才能豊かなグローバルチームと共に働けることを光栄に思っております。」

当社は、特にSDI からIPへの移行に際し業界標準の相互運用を可能とするMedia over IPコンテンツ伝送アプリケーションにおいて、スケーラブルなエッジ、コア、管理ソフトウェアで評価を得ております。また、LAN、WAN、およびストリーミング環境向けに最適化された当社の製品シリーズを拡大し、進化するプロトコル、メディア圧縮アルゴリズム、柔軟なユーザーワークフローを必要とするネットワークに対して低価格なソリューションを提供して参ります。当社は、新製品を含む当社のロードマップを4月16日から19日までラスベガスで開催されるNABショー(ブース番号:W1421)にて、お客様と共有いたします。

メディアリンクスについて
メディアリンクスは、川崎市に本社を置き、米国とオーストラリアにオフィスを構え、今年で創業30周年を迎えます。当社の提供するソリューションはIPネットワーク上で高価値のコンテンツを配信する信頼性の高いメディア伝送ソリューションとして、高い評価と信頼を得ています。エミー賞を受賞したメディアリンクスは、世界中の視聴者に卓越したスポーツ・エンターテインメントのライブ体験を提供するために貢献しています。また、定期的に開催される冬季オリンピック、夏季オリンピック、サッカーW杯、アメリカンフットボール、野球、バスケットボールの試合、政治的なイベント、エンターテインメントショーなどさまざまなイベントでも利用され、メディアリンクスのIPテクノロジーは、放送局、サービスプロバイダー、ライツホルダー、コンテンツ所有者のために最適化されています。低遅延、効率的な伝送帯域利用、安全なオペレーションとともに、高い映像品質とデータサービスを含む無瞬断保証付きの堅牢なメディア転送を実現します。製品ラインナップとしては、最大4K UHD解像度、最大100Gのネットワーク帯域幅をサポートするメディアゲートウェイ、モジュール型の伝送プラットフォーム、アグリゲーション/コアスイッチ、管理制御ソフトウェアを取り揃えています。それらを利用したソリューションは、業界標準に準拠した相互運用性を持ち、SDIからIPネットワークへのブリッジとして、ディストリビューションやリモートプロダクション、クラウドの様な進化するアプリケーションのワークフローにも柔軟に対応します。加えて、ネットワーク設計、インストール、保守サポートのプロフェッショナルサービスまで提供しています。

東証スタンダード証券コード:6659
利用SNS:LinkedIn,Instagram,Twitter,Youtube

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

アイスマイリー/【2/28開催】社内DX推進を活性化する事例紹介ウェビナー

知らないと損する!DX推進で成功したAI導入のポイントを徹底的に紹介します

企業のDXを推進する国内最大級の AI ポータルメディア「AIsmiley」を運営するアイスマイリー(東京都渋谷区、代表取締役:板羽晃司)は、2023年2月28日(火)12時から「社内DX」をテーマにウェビナーを開催します。

デジタル社会の発展や「2025年の崖」問題に伴い、日本企業の多くにDXの推進が求められています。社内DX推進をさせるサービスとして、顧客購買分析をすることができる顧客管理ツールや社内DX人材を育てる人材育成サービスなどがあります。
今回のウェビナーでは、DX推進に強いSAS Institute Japan社とAI inside社がDX推進で成功したAI導入のポイントを徹底的に紹介します!ぜひご参加ください。

■ウェビナー概要
【社内DX推進を活性化する事例紹介ウェビナー】
知らないと損する!DX推進で成功したAI導入のポイントを徹底的に紹介します
・主催:株式会社アイスマイリー
・場所:ウェビナー専用のZoomURL *申し込みいただいた方にZoomURLをお送りいたします。
・費用:無料
・申込締切:2月28日(火)11時まで

ウェビナー申し込みフォーム
https://ai.aismiley.co.jp/form/20230228webinar

■こんな方にお勧めのウェビナーです!
・最新のDX推進事例に知りたい方
・AI導入に興味のある方
・予測やデータ分析をビジネスに活かしたい方
・EC/小売業向け顧客の成約・解約予測をされたい方
・レコメンドAIを活用し、売上アップされたい方
・DX人材を育成されたい方

■ウェビナー登壇者
・SAS Institute Japan 株式会社
ソリューション統括本部 Customer Intelligenceソリューショングループ シニアコンサルタント
村上 洋平 氏

・AI inside 株式会社
Strategic Consulting Unit
遠藤 国枝 氏

・ファシリテーター
株式会社アイスマイリー 瀬戸 菖子

■ウェビナー登壇者情報
SAS Institute Japan 株式会社
ソリューション統括本部 Customer Intelligenceソリューショングループ シニアコンサルタント村上 洋平 氏

金融、小売、製薬等業種を超え、クライアントの営業・マーケティングDXプロジェクトに深く関わりながら、成功に求められるテクノロジ、コンサルティング、グローバルのベストプラクティス等あらゆる提案をコーディネートする。

AI inside 株式会
Strategic Consulting Unit 遠藤 国枝 氏

 

2010年以降、富士通株式会社にてビッグデータ、AIの新規事業開発に一貫して携わり、サービス企画~開発・エバンジェリストとして先行案件を中心に活動。
その後、RPA製品企業にてRPAとAIの連携に取り組む。日本IBMを経て、2022年より現職。
DXコンサルタントとして、DXプロジェクトの並走支援や、お客様企業のサービス企画へ参画など、あらゆる局面でDX推進の支援に従事。

ファシリテーター
株式会社アイスマイリー 瀬戸 菖子

<注意事項>

・お申込みは1名様毎にお願いいたします。一度のお申込みで複数名のご参加はできませんのでご了承ください。
・事業が競合する企業様のお申込みについては、ご参加をお断りさせて頂く場合がございます。予めご了承ください。

■AIポータルメディア「AIsmiley」の概要
AIsmileyは人工知能を搭載したサービスの資料が請求できるAIポータルメディアです。Webサイト上で気になる技術や業種・業態の事例からAIプロダクトを選び、まとめて無料で資料請求できます。

URL:https://aismiley.co.jp/

■アイスマイリーの会社概要
会社名:株式会社アイスマイリー
所在地:〒150-0021
東京都渋谷区恵比寿西1丁目20−2 西武信用金庫恵比寿ビル 9F
設立年月日:2018年3月9日
代表者:代表取締役 板羽 晃司
資本金:1,499万円
URL:https://aismiley.co.jp/company/

■本リリースに関するお問い合わせ
株式会社アイスマイリー
担当:伊藤
TEL:03-6452-4750
Email:pr@aismiley.co.jp

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

リス/【総務ご担当者様へ】導入企業数600社以上、累計2,000台を突破!高い吸音性能と低価格でご好評の吸音ブース「REMUTE」。年度末、決算前に是非ご検討ください。

第11回 働き方改革EXPO( 2023年5月10日〜12日 東京ビッグサイト)にも出展予定。

リス株式会社(本社 岐阜市、社長 大松栄太)は、高性能吸音パネル「テクセルSAINT」を応用したオフィス向け音響改善商品リミュートシリーズを2021年1月より販売開始し、導入企業数600社以上、累計出荷台数2000台を突破いたしました。

 

 

リミュートの吸音ブースは大手企業のオフィスをはじめ、行政や医療関係、学校などでもご採用いただき、リピートも多数いただいております。優れた吸音性能とお求めやすい価格で多くのお客様にご満足いただいております。

■ご採用企業 (順不同)

・経済産業省 様
・株式会社パソナ 様
・キヤノンイメージングシステムズ株式会社 様
・株式会社ミロク情報サービス 様
・大手自動車メーカー 様
・大手自動制御機器メーカー 様

他 600社以上

■詳しい採用事例はこちら >>> http://teccell.co.jp/office_home/products/case/
 

  • 「REMUTE」で解決できること

1.高い吸音性能
ハニカム構造による吸音パネル「テクセルSAINT」を使用。騒音対策2000例以上の実績を持つ優れた吸音パネルを使用したリミュートは、確かな吸音性能でオフィスに快適なワーキングスペースを設置できます。

2.省スペースで設置可能
大きな会議室を1人で占領しているシーンや、気軽に電話ができるスペースがない、といった問題が解決できます。1人用、2人用、卓上タイプや間仕切りタイプなど豊富なラインナップで、活用シーンに合わせて選択可能です。

3.レイアウト変更でも簡単移動
REMUTE(リミュート)は軽量であるため、業者不要で設置場所の微調整も容易にできます。
また簡単に板状に戻すことができるので設置階の変更や移転にも対応できます。

4.消防対応品もラインナップ
REMUTE(リミュート)は基本的に家具扱いで導入可能で、用途とビルの防災設備に合わせたブースを選択できます。
※消防法については、総務省消防庁のHPをご参照ください。※設置の可否についてはビル管理または消防署へご連絡ください。
 

  • カスタマイズやオーダーメイドも可能

■オーダーメイドで既設のスペースに合わせて吸音パネルを設計〜施工できます。

株式会社パソナ 新宿店様 ご採用事例

■オーダーメイドならではの細やかな対応ができます。

 

  • 豊富なラインナップでリモートワーク環境の困りごとを解決。

お買い求めはこちらから  >>>  https://item.rakuten.co.jp/risu-onlineshop/c/0000000902/
 

  • 優れた吸音材 「テクセルSAINT」について

使用する吸音材、

テクセルSAINTはハニカムパネルの表層に微細な孔を開けることで、音を反射させにくい「吸音効果」の特性を持つ極めて軽量な吸音パネル。現在JAXA(宇宙航空研究開発機構)・IHI、当社の3社で「航空機エンジン用吸音ライナパネル」の研究開発を行っております。また2017年からは、この優れた吸音性能による工場など機械設備の騒音対策商材として販売を開始し、これまで約2,000例以上の対策を実施しております。

■テクセルセイントホームページ >>> http://teccell.co.jp

 

 

  • REMUTEブランドサイト

 http://teccell.co.jp/remute/
 

  • 展示会出展情報

第11回 働き方改革EXPO(東京 総務・人事・経理Week 内)
会期  2023年5月10日(水)〜12日(金)
場所 東京ビッグサイト
主催者ホームページ https://www.office-expo.jp/tokyo/ja-jp/about/ws.html
※来場登録(無料)が必要です。主催者ホームページより事前登録いただけます。

リミュートの優れた吸音効果を体験いただけます。皆様のご来場を心からお待ちしております。

  • 販売と製造について

販売元 リス株式会社
岐阜県岐阜市神田町9丁目27番地 大岐阜ビル

製造元 岐阜プラスチック工業株式会社 TECCELL事業部
岐阜県揖斐郡大野町相羽992番地1

  • 商品のご注文、ご相談に関して

お問い合わせはこちらから >>> http://teccell.co.jp/office_home/contact/
楽天市場 >>> https://item.rakuten.co.jp/risu-onlineshop/c/0000000902/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

リックテレコム/【新刊】Microsoft Azureの試験に挑む!

『合格対策 Microsoft認定AZ-900:Microsoft Azure Fundamentalsテキスト&問題集 第2版』刊行のお知らせ

株式会社リックテレコム(本社:東京都文京区、代表取締役社長:土岡正純)は、『合格対策Microsoft認定AZ-900:Microsoft Azure Fundamentalsテキスト&問題集 第2版』を2023年1月下旬より販売しています。

進化し続けるクラウドサービス「Microsoft Azure」。その全体像を把握し、機能を理解するには、資格取得に向けた学習が非常に有用です。
本書は、Microsoft認定試験「AZ-900:Microsoft Azure Fundamentals」の対策書です。試験のアップデートにより出題比率が高まった「クラウドの概念」をはじめ、初版の内容を大幅に改訂しました。
「AZ-900」は入門レベルの試験であり、どなたでも受験できます。本書では、試験対策の講師として豊富な知識と経験を持つ著者が、重要ポイントを丁寧に解説しています。合格に必要な知識を凝縮した渾身の1冊です!

・書名:合格対策Microsoft認定AZ-900:Microsoft Azure Fundamentalsテキスト&問題集 第2版
・著者:吉田 薫
・判型:A5判
・頁数:216頁
・定価:2,530円(税込)
・ISBN:978-4-86594- 346-7
・刊行:2023年1月
・発行・発売元:株式会社リックテレコム
・リックテレコム書籍サイト
  https://www.ric.co.jp/book/new-publication/detail/2315
・Amazon書籍サイト
  https://www.amazon.co.jp/dp/4865943463
※電子書籍版は、2月上旬から配信開始。

●対象読者
Microsoftの認定試験「AZ-900:Microsoft Azure Fundamentals」を受験する全ての方。

 ●本書の構成
第1章 Microsoft認定試験とAZ-900の概要
第2章 クラウドの概念
第3章 Azureのアーキテクチャとサービス
第4章 Azureの管理とガバナンス
第5章 模擬試験
 

 

 

●著者プロフィール
吉田 薫(よしだ かおる)
NECマネジメントパートナー株式会社 人材開発サービス事業部シニアテクニカルエバンジェリスト。
日本電気(NEC)に入社後、教育部へ配属される。オフコン、OS/2、NetWareなどの製品トレーニングを担当し、現在はNECマネジメントパートナーおよび日本マイクロソフトにてクラウド技術のトレーニングを担当している。日本におけるマイクロソフト認定トレーナーの第一期生であり、20年以上のマイクロソフト製品トレーニングのキャリアを有し、現在までに50を超えるMicrosoft認定資格を取得している。高い技術力が認められ、米国マイクロソフトより、19年連続でMicrosoft MVPを受賞している。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

日本電気/NEC、「第3回 NEC Smart Connectivity Day」を開催

ローカル5G、デジタルツインなどDXを加速させるネットワークソリューションを一挙紹介
NECは、2023年3月7日(火)に「DXを加速する、5Gをはじめとしたネットワークソリューションでの社会価値創造」をテーマとした「第3回 NEC Smart Connectivity Day」(※1)をオンラインにて開催いたします。

社会や産業を取り巻く環境が劇的に変化する昨今、デジタルによって繋がるアイテムが増え、またそれらのつなぎ方が大きく変化しています。 変化する環境の中で新たな価値を生み出していくためには、あらゆる「ヒト・モノ・コト」を「安心・安全」に賢くつなぎ、企業や自治体が自らDXを推進していくことが不可欠です。

本セミナーでは、5Gをはじめとしたネットワークソリューションを用いたDX推進や社会にもたらすビジネス価値を、事例やユースケースを交えてご紹介します。
また、ネットワークを活用した共創の場「NEC CONNECT」(※2)での取り組みと今後の展望についてご紹介します。

◆◇イベント詳細・お申し込みはこちら◇◆
 https://jpn.nec.com/online-event/230307smcn/index.html
 オンライン配信、参加費無料
 ~申込期限:2023/3/6 (月) 17:00締切~

◆開催日:2023/3/7(火)14:00~17:30

◆アジェンダ

  • キーノート:DX時代にはネットワークが鍵となる!
  1. ネットワークで実現する顧客価値
    • Session①ローカル5Gブレイクスルー ~ローカル5G社内活用による価値創造~
    • Session②イントラネットワークはもういらない? ~セキュリティとサービス利用で考える企業ネットワーク~
    • Session③産業DXのセキュリティ対策はどうすれば良いか ~その重要性と押さえどころを解説~
  2. 実世界のデータをつなぎ、社会が変わる ~先端テクノロジーが創り出すデジタルツイン~
  3. NEC CONNECT ~共創の取り組み~

◆このような方にオススメ
・自社のDX推進をご担当されている方
・自社ネットワーク環境に課題・やりたいことを持っている方
・新規事業開拓を推進している方

皆様のご参加をお待ちしております。
 

※1:NEC Smart Connectivity Day
NEC Smart Connectivityは、あらゆるものを“賢く”つなぎ、社会やビジネスの未来を切り拓くサービスです。NECでは過去2回のオンラインセミナーを行っています。
第1回:https://wisdom.nec.com/ja/report/2021042701/index.html
第2回:https://jpn.nec.com/solution/smart_connectivity/seminar220120/index.html

※2:NEC CONNECT
ネットワークを活用したオープンな共創の場のコンセプトです。
関連サイト:NEC CONNECT 5G Lab
https://jpn.nec.com/nsp/5g/lab/

◆本件に関するお客様からのお問い合わせ先
NEC Smart Connectivity Day事務局
E-Mail:smcn_seminar@imc.jp.nec.com

◆メディアからの問い合わせ先
NEC ネットワークサービス企画統括部
E-Mail:contact@nwsbu.jp.nec.com

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

IndieSquare/政府や大手企業での採用実績多数!知識ゼロ・開発ゼロ・仮想通貨ゼロでNFTを発行・販売できる新サービス「MARUNAGE NFT by HAZAMA BASE」

最短3営業日でNFTビジネスを開始!請求書払いに対応

ブロックチェーン・スタートアップの株式会社IndieSquare(本社:東京都渋谷区、代表取締役:星野 裕太、以下「当社」)は、知識ゼロ・開発ゼロ・仮想通貨ゼロでNFT発行・販売できる新サービス「MARUNAGE NFT by HAZAMA BASE(マルナゲ NFT バイ ハザマベース)、以下『本サービス』」を提供開始することを発表します。
サービスページ:https://indiesquare.co.jp/service/marunage/

本サービスは、当社が開発する特許取得済みの次世代ブロックチェーン技術「HAZAMA(ハザマ)」の技術やパブリックチェーンを活用したノーコードでNFTの発行から配布までを安全に行えるWeb3ソリューション「HAZAMA BASE(ハザマ ベース)」を用いたサービスです。当社のこれまでの開発経験やNFTの知見から、お客様のご要望に対して最適なブロックチェーンの選定やNFT規格を提案するとともに、安全かつ迅速にNFT発行・販売代行をご支援します。
NFTサービスの立ち上げには、開発が必要なケースがほとんどですが本サービスは、「HAZAMA BASE」を使うため、開発は一切不要です。さらに、仮想通貨の購入というハードルを取り除き、請求書払いに対応したことで、法人の皆様が気軽にNFTビジネスを始められる環境を用意しました。
 

  • 本サービス開発の背景

企業としてNFTを導入する際にはさまざまなハードルがあります。仕組みがわかりづらい、開発に膨大な費用がかかるなどの参入障壁から、NFT活用が進まないという課題を解消すべく、2022年5月に誰でも簡単にNFTを発行できる「HAZAMA BASE」のβ版を提供開始しました。

手軽にNFTを発行できることからたくさんの方にご利用いただき、HAZAMA BASEを利用してさまざまなNFTが発行されています。一方で、法人として利用するには仮想通貨の購入や予算組みの問題が障壁となり、気軽にNFTビジネスにチャレンジしたり、トライアルを実施することが難しい現状が浮き彫りになりました。

HAZAMA BASEの仕組みを使って、NFTの発行と販売を当社が代行することで、NFTをビジネスに取り入れていただきたい、またNFTビジネスに不可欠な仮想通貨の購入のハードルを取り払い、請求書払いに対応することで、余計な費用や手間をかけず挑戦していただきたいという思いから、本サービスの提供開始に至りました。

純国産・特許取得済みの当社の技術は、自由民主党青年局や内閣官房、民間企業様におけるNFT発行に採用されてきました。その中で、ニーズが多かった4種類のNFTをパッケージとして提供します。
 

  • 本サービスで発行できるNFTの種類

 

特典配布・・・店舗来店時のスタンプやイベント等の参加記念特典としてNFTの発行・配布を行う

証明書発行・・・結婚やパートナーシップ、受講などの証明書をNFT化し発行・配布を行う

チケット発行・・・イベントのチケットをNFT化し、発行・配布を行う

販売代行・・・所有するIPをNFT化しOpenSea等での販売を代行する
 

 

  • 本サービスの特長

仮想通貨の購入や仮想通貨ウォレットの開設が一切不要!
本サービスはNFTビジネスに不可欠な仮想通貨の購入や管理が一切不要です。かかる費用は当社が建て替え、ご納品後に請求書によって日本円で請求させていただきます。
*後払い請求のご利用には審査がございます

ガス代は当社が立て替え、請求書払いで対応可能!
NFTを発行する際にはガス代が必要です。ガス代とはトランザクションにかかる費用で、NFTを発行するとき、NFTを売買する際に発生します。
仮想通貨で支払うガス代は当サービスが立て替えてNFTを発行するため、仮想通貨は必要ありません。使用するブロックチェーンによって、ガス代は異なります。HAZAMAを選択すれば、ガス代は不要でお得にNFTを発行できます。

「HAZAMA」「HAZAMA BASE」を使用した純国産サービス!
HAZAMA BASE(ハザマベース)は、HAZAMAの技術やパブリックチェーンを活用したノーコードでNFTの発行から配布までを安全に行えるWeb3ソリューションです。
このHAZAMA BASEで、当社のこれまでの経験を元にお客様のご要望に併せた最適なブロックチェーンの選定やNFT規格を提案し、安全かつ迅速にNFT発行をご支援するのが本サービスです。

新しい開発は一切不要!お手軽パッケージでNFTビジネスを始められる!
NFTサービスを立ち上げる際には、開発が必要なケースがほとんどです。本サービスは、誰でも安心・安全・簡単に無料でNFTを発行できる「HAZAMA BASE」を使うため、開発は一切不要です。さらに、仮想通貨の購入というハードルを取り除き、請求書払いでご利用いただけます。
 

  • 本サービスのご利用方法

以下からお申し込みいただけます。
https://indiesquare.co.jp/service/marunage/

  • 今後の展望

2009年にビットコインを支える中核技術としてブロックチェーンが誕生してから13年に渡り、改ざんやハッキングからシステムは守られ続けています。その後、ビットコイン以外の情報をブロックチェーンへ乗せることで、改ざん不能なデジタルデータを生み出す試みが始まりました。2017年にNFT(Non Fungible Token=非代替性トークン)の規格が定義されると、デジタルであっても希少性を持たせることが可能になったことで、デジタルアートが高額で売買されるなど話題となり、NFTは社会に浸透しつつあります。

DX(デジタルトランスフォーメーション)が国内外で推進される中、改ざんや複製が容易な紙や物理的なカード類(学位証、資格証明書、企業研修修了書等)からデジタルへの移行は避けられず、そのデジタル上の資産管理の重要性は益々大きくなっています。今回、当社が培ってきたNFT技術を活用して4つのパッケージ「特典配布」、「証明書発行」、「チケット発行」、「販売代行」をご用意しました。内閣官房や自由民主党青年局にも採用された実績を持つ当社の技術を生かし、NFTの発行、販売を低コストで迅速かつ安全に行なっていただける環境を提供してまいります。

また現在、ブロックチェーンを技術を使い、配布や所有者の管理、転売対策を低コストで実現するだけでなく、国際標準に対応すべく、インターネットの標準規格を定める団体「W3C」が推進する「Verificable Credentials(検証可能な証明書)」規格への対応を進めています。

本サービスにおいてもこの規格を採用し、発行元と発行先の透明性を担保することで、より安心してご利用いただけるサービスを提供し、NFTの社会浸透に貢献します。

  • HAZAMA(ハザマ)について

近年、ブロックチェーン技術への期待から多くのブロックチェーン規格が生まれる中で、ブロックチェーン間でのデータの信頼性の維持や開発者の負担軽減を図り、また、年々複雑となっている各国法規制や各業界の要件等に応じて安全かつ柔軟に対応できる技術が必要となったことから、HAZAMAを開発しました。
HAZAMAは軽量かつ非チューリング完全な言語仕様のスマートコントラクトを扱うことが可能な次世代ブロックチェーン技術です。ウェブ技術をベースに設計されており、一般的なウェブ開発の知識でブロックチェーンのセットアップからデータの書き込み、読み込み、スマートコントラクトの実行等が可能で、特別な知識は一切必要ありません。特許技術により、複数のブロックチェーンと相互接続し、安全に暗号資産やその他データ等のデジタル資産を管理・転送することも可能です。

HAZAMAの仕様:
ブロックチェーンの種類:コンソーシアム型ブロックチェーン
コンセンサスアルゴリズム:PoA(Proof of Authority)
ブリッジ可能なブロックチェーン:イーサリアム、ポリゴン、ビットコイン
*ブリッジとは・・・HAZAMA上の資産を異なるブロックチェーン上に安全に移転する技術(特許取得済み)

[HAZAMAの特許詳細]
特許番号:第6788875号
発明の名称:ブロック・チェーン間でデジタル資産を転送するシステム
特許権者:株式会社IndieSquare
出願番号 :特願2019-088304
出願日:2019年(平成31年)4月16日
登録日:2020年(令和2年)11月5日
 

  • 株式会社IndieSquare について

「トークンエコノミーで個人が輝く世の中に!」をミッションとして設立されたブロックチェーン・スタートアップです。ブロックチェーン間で資産を移転する特許(特許番号:第6788875 号)を活用したメイドインジャパン品質のプロダクトを強みに、ブロックチェーン技術により個人でも安全に価値を創出し、世界中に届けることが可能になったことで、このテクノロジーを極限まで使いやすくし、個人の新しい経済活動の創出をサポートするサービスを提供しています。

[会社概要]
名称:株式会社IndieSquare
代表者:代表取締役 星野 裕太
本社所在地:東京都渋谷区渋谷2-2-17
ホームページ:https://indiesquare.co.jp/
提供サービス:HAZAMA BASE、MARUNAGE NFT by HAZAMA BASE
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ヨコオ/MIMO対応のIoT向け4G/5Gアンテナの販売を開始

IoT向け4G5Gアンテナ

 高速大容量のデータ通信に対応 

株式会社ヨコオ(本社:東京都千代田区、社長:徳間孝之)は、このたび、2×2MIMO(※)対応のIoT向け4G/5Gアンテナを開発し、4月から販売を開始します。

IoT向け4G5GアンテナIoT向け4G5Gアンテナ

本アンテナは、防塵防水性能IP66/IP67に準拠し、屋外での使用が可能なアンテナです。対応する周波数帯は617~5000MHzと広い帯域となっており、4Gおよび5G (ローカル5G含む)に対応しています。

筐体内にアンテナ素子2つを内蔵している為、MIMOに対応しています。また、上下左右前後の全方位をカバーする放射パターンを有しているため、電波が反射し受信環境が厳しい屋内などでも、安定した通信を提供します。

昨今、あらゆるものがインターネットにつながるIoT化が進んでいる中、特に自動車の自動運転や、建設機械、農業機械などの遠隔制御には、リアルタイムに高速大容量のデータ通信ができる5Gが必要とされています。 そのような市場に、屋外でも安定した通信が実現できる本アンテナの供給を通じ、5Gを活用した、より便利で豊かな社会の実現に貢献していきたいと考えています。

ヨコオは、1957年に自動車用ラジオアンテナを開発して以来、時代に求められる幅広い帯域の自動車用アンテナを開発・販売してきました。 今後も車載用アンテナ製品の開発で培ったノウハウを生かし、多くのお客様に喜ばれる製品づくりを行ってまいります。

※    MIMO・・・Multiple-input and Multiple-outputの略称。複数のアンテナを使い通信品質を向上させるスマートアンテナ技術のこと。2×2、4×4など受信アンテナ数×送信アンテナ数で表される。5Gでの通信で4×4MIMOが使用される場合、本アンテナは2台必要になります。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

DX ハブ/【業界別IoTカメラ事例特集】ビジネスを加速させるIoTメディア「IoTBiz」が2023年注目のIoTカメラの活用事例43選を公開!

https://iot.dxhub.co.jp/whitepapers/l7dszcewnからIoTカメラ専用SIMプランの資料をダウンロードいただけます。

DXHUB株式会社(本社:京都府京都市下京区中堂寺 代表:澤田賢二)は、ビジネスを加速するIoTメディア「IoTBiz」の2023年注目のIoTカメラについて業界別に9つの活用事例を2023年2月14日に公開しました。

ビジネスを加速させるIoTメディア「IoTBiz」で取り上げたIoTカメラの活用事例特集「全43選」を「介護業界」「建設・工事現場」「物流・倉庫」「飲食店」「畜産」「農業」「小売・サービス業」「漁業・漁港」「神社仏閣」の9つの業界別に公開しております。

▼介護業界 × IoTカメラ
『【高齢者介護×カメラ】老人ホーム・介護施設におすすめの見守りカメラの活用事例7選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/a5q4r1cuyztq

▼建設・工事現場 × IoTカメラ
『【建設・工事現場×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例6選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/5teta56ik08

▼物流・倉庫 × IoTカメラ
『【物流・倉庫×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例2選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/v1nyl6vr4l32

▼飲食店 × IoTカメラ
『【飲食店×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例5選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/w8k8lallgm2b

▼畜産 × IoTカメラ
『【畜産×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例4選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/qj64ls5nc

▼農業 × IoTカメラ
『【農業×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例4選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/rna7t_tn0

▼小売・サービス業 × IoTカメラ
『【小売・サービス業×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例7選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/91aypylhsnp

▼漁業・漁港 × IoTカメラ
『【漁業・漁港×カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例5選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/94rc-epdqe

▼神社仏閣 × IoTカメラ
『【神社仏閣×防犯監視カメラ】AIカメラ・クラウドカメラ・IoTカメラの活用事例3選』
https://iot.dxhub.co.jp/articles/xu2d16nuw

■ ビジネスを加速させるIoTメディア「IoTBiz」とは
https://iot.dxhub.co.jp/
DXHUBが運営する、ビジネスパーソン向けにIoTを軸とした最新情報をわかりやすく伝えるメディアです。編集部による独自コンテンツのほか、通信業界に関する当社の執筆コラム、導入事例紹介記事などIoTビジネスの課題解決につながるオリジナル情報を発信していきます。

■ 「IoTBiz SIMサービス」とは
https://iot.dxhub.co.jp/lp
高品質な自社ドコモ回線を中心にカメラ向け大容量、夜間上り中心などご利用用途に応じて多数のSIMサービスプランを用意しております。また1回線からの導入が可能で、さらにご利用期間に応じて年間払いや一括払いなど決済方法にも柔軟に対応しているため、様々な事業者様にご好評いただいております。

<IoTBiz SIMサービスの特徴>
①最小ロット1枚から始められます
大手では条件が合わない最低発注ロット数もテスト目的など1枚単位からのお申し込みが可能です。

②利用シーンに合わせたプランを提案します
100以上のプランの中から利用シーン、データ容量、回線数に応じて最適なプランのご提案のほか、ご契約後も回線単位でプラン変更が可能など柔軟に対応します。

③最短即日発送に対応します
物流体制を内製化しているためご契約完了後、最短即日発送が可能です。

■ IoTカメラ専用SIMプラン
https://iot.dxhub.co.jp/whitepapers/l7dszcewn
IoTBizが提供する「IoTカメラ専用のSIMプラン」に関するご案内資料です。

<こんな方におすすめ>
・これからIoTカメラにSIMを入れたい方
・IoTBizが提供するIoTカメラ専用SIMプランの料金を知りたい方

<資料内容>
・IoTカメラ専用SIMプランの概要
・IoTカメラ専用SIMプランの料金表
・IoTカメラでの費用例
・利用開始までの流れ
・支払い方法
など

■ DXHUB株式会社(ディーエックスハブ株式会社)について
事業内容:
・各種クラウドソリューションの導入・運用支援
・IoT/M2M向けSIMサービス
・在留外国人支援
・在留外国人向け通信
代表取締役社長:澤田賢二
本社:京都府京都市下京区中堂寺粟田町93番地 京都リサーチパーク6号館2階
設立:2015年10月
資本金: 100,000千円(資本準備金含む)
URL:https://dxhub.co.jp/

■ 本プレスリリースに関するお問合せ
DXHUB株式会社
電話:075-496-5550
E-mail:iot@dxhub.co.jp

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

村田機械/ムラテック販売株式会社が4月より「ムラテックフロンティア株式会社」へ社名変更

2023年4月1日付で、ムラテック販売株式会社が「ムラテックフロンティア株式会社」へと社名変更いたします。
ムラテック販売はFA・OA機器メーカー・村田機械株式会社のグループ会社で、ファクシミリやデジタル複合機、ネットワークセキュリティ製品などの情報機器と、成形業を始めとする製造業向け生産管理システムの販売・サポート事業に取り組んでおります。これまで培ってきた情報通信技術を活かしたベストフィットなソリューションをオフィス&ファクトリー両分野において提供し続け、よりよい明日を拓く一翼を担うという想いを新社名「ムラテックフロンティア」に込めています。

2023年4月1日付で、村田機械株式会社(本社:京都市伏見区竹田向代町136 代表取締役社長:村田大介)のグループ会社で情報機器製品の販売・保守サービスを担うムラテック販売株式会社が「ムラテックフロンティア株式会社」へと社名変更いたします。

ムラテック販売は1994年の設立以来30年にわたり、ファクシミリやデジタル複合機、ネットワークセキュリティ製品と、オフィスにおける情報通信環境の変化に対応しながら多岐にわたる情報機器の販売・サポート事業に取り組んでまいりました。2020年にはグループ内組織統合により、成形業を始めとする製造業向け生産管理システムの販売・サポート事業へとドメインを拡張し、オフィス&ファクトリー両分野での事業拡大を進めています。

 今後さらに統合のシナジーを発揮し、これまでムラテック販売が強みとしてきた、主に中小規模オフィスの「はたらく」環境下で生まれるニーズと、あらゆる製造業に共通の「つくる」現場で生まれる様々な課題を解決するために、これまで培ってきた情報通信技術を活かしたベストフィットなソリューションをオフィス&ファクトリー両分野において提供し続け、よりよい明日を拓く一翼を担うという想いを新社名「ムラテックフロンティア」に込めています。

■会社概要
会社名  ムラテック販売株式会社(2023年4月1日よりムラテックフロンティア株式会社)
代表者  代表取締役社長 村田大介
所在地  京都市伏見区竹田向代町136
設 立  1994年6月1日
資本金  9,000万円
事業内容
【オフィスソリューション事業】
デジタル複合機・ファクシミリ、ネットワークセキュリティ機器等の販売ならびに工事の請負・保守サービス
【ファクトリーソリューション事業】
製造業向け生産管理ソフトウェアなど各種製品の販売ならびに保守サービス
売上高  85億円【2022年3月期】
従業員数 267名【2022年12月現在】
URL  https://www.muratec.jp/ce/muratec_sales/
※各拠点の所在地・電話番号の変更はございません。
 

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」