通信・インターネット

ヤマハ/遠隔会議用ワンストップサウンドソリューション『ADECIA』がバルコ社「ClickShare Conference」の認証を取得

ヤマハ株式会社は、遠隔会議用ワンストップサウンドソリューション『ADECIA』において、バルコ株式会社(以下、バルコ社)の展開するワイヤレスコンファレンスソリューション「ClickShare Conference」の認証を取得しました。

新型コロナウイルス感染症対策としてテレワークが一般化するなか、出社とテレワークを併用し、ハイブリッドなワークスタイルを実現する企業が増加しています。Web会議の場では、会社内ミーティングスペース・自宅等の社外スペースからの会議参加者が混在するため、ハイブリッドな会議をより快適に、スムーズに実施するための会議ツールの需要が高まっています。

『ADECIA』は、遠隔会議用プロセッサーを中心に、会議様式に合わせてマイクロフォンの天井設置や机上設置を選べるシステムです。ラインアレイスピーカーやネットワークスイッチと組み合わせることで、多様化するオフィスの会議室環境へのニーズに音声処理とネットワークの技術で応え、音の入口から出口までをサポートします。

この度『ADECIA』が、当社の会議用スピーカー・マイクシステム「YVCシリーズ」に続き、バルコ社の展開するワイヤレスコンファレンスソリューション「ClickShare Conference」の認証を取得しました。映像と音声のシームレスな連携をワイヤレスで制御することにより、社内・社外からのオンライン会議参加者が混在するハイブリッドな会議においても、対面式の会議と同じように自然で快適な会議体験を実現します。

企業内・企業間のデジタルコラボレーションが注目される昨今では、デバイスと会議システム機器の間でシンプルかつ効果的な相互運用が求められます。これは、当社がバルコ社とパートナーシップを拡充、深化する中で継続的に挑み続ける目標です。今回の認証取得により広い空間でも、プロフェッショナルオーディオ(業務用音響機器)と連携可能な『ADECIA』を導入することで遠隔会議の環境を整えることができます。また、既に「YVCシリーズ」と「ClickShare CXシリーズ」を導入済みの現場にも、新たに『ADECIA』を導入することが可能です。

<関連製品>
小規模会議室:YVC-200 + ClickShare CX-20Y

 

ClickShare CX-20/ハドルルームをインスピレーションに満ちたカンファレンススペースにClickShare CX-20/ハドルルームをインスピレーションに満ちたカンファレンススペースに

 

 

中規模会議室:YVC-330 + ClickShare CX-30

ClickShare CX-30/リモート参加者とのインタラクティブな会議をお楽しみくださいClickShare CX-30/リモート参加者とのインタラクティブな会議をお楽しみください

大規模会議室:YVC-1000 + ClickShare CX-50

 

ClickShare CX-50/大規模会議室向けのプレミアムなワイヤレスカンファレンスとHD画質ClickShare CX-50/大規模会議室向けのプレミアムなワイヤレスカンファレンスとHD画質

<バルコについて>
バルコは1934年にベルギーで創業(日本法人であるバルコ株式会社は1995年設立)しました。その歴史はラジオの製造から始まり、現在ではディスプレイ技術、プロジェクション技術、コラボレーション技術を核に、主にエンターテイメント、ヘルスケア、エンタープライズ向けに可視化ソリューションを開発、設計しているグローバルなテクノロジー企業です。現在では90か国以上に販売拠点を持ち、2020年の連結売上高は770Mユーロ、従業員数は約3,300名、また430を超える特許を取得しています。

ヤマハ 企業情報サイト/ニュースリリース
https://www.yamaha.com/ja/news_release/

※文中の商品名、社名等は当社や各社の商標または登録商標です。
※このニュースリリースに掲載されている情報などは、発表日現在の情報です。
発表日以降に変更される場合もありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

セールスフォース・ドットコム/セールスフォース・ドットコム、年次調査レポート「マーケティング最新事情」(第7版)日本語版を公開

~日本のマーケターの71%は、自分の仕事が1年前よりも大きな価値を提供していると実感
デジタル化する顧客にエンゲージメント戦略を変更して対応するも、不完全なデータが課題に
データを活用して顧客体験を作り出す能力に満足している日本のマーケターは、わずか31%~
※当資料は、2021年8月11日に米国で発表された資料(https://www.salesforce.com/news/stories/state-of-marketing-in-2021/)を元に、日本語バージョンのレポート完成を受け、日本向けに内容を加筆・再編集したものです。
株式会社セールスフォース・ドットコム(本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長:小出 伸一、以下、セールスフォース・ドットコム)は本日、年次調査レポートである「マーケティング最新事情」(第7版)の日本語翻訳版を公開(https://www.salesforce.com/jp/form/state-of-marketing/)しました。本レポートは、世界32カ国の8,200人以上のマーケティングリーダーを対象に、セールスフォース・ドットコム のリサーチ機関であるSalesforce Research(https://www.salesforce.com/resources/research-reports/?sfdc-redirect=404#!page=1)が調査を実施しています。過去1年間にマーケターが刺激を受けたこと、課題となったこと、そしてこれからの時代に期待することを明らかにしています。調査結果を精緻に分析した結果、マーケターが不確実な時代を乗り越えるための重要な関連性や価値、役立つガイドに関するインサイトが得られました。

本レポートは日本のマーケター300名が調査対象に含まれており、コロナ禍においてデジタルファーストの顧客や見込み客に対応する中、マーケターはクロスチャネル、クロスデバイスのカスタマージャーニーの構築やチャネルミックスを変化させながら困難を乗り越えていることが明らかになりました。日本ではマーケターの71%は、自分の仕事が1年前よりも大きな価値を提供していると感じています。

本調査は、2021年5月4日から6月3日まで実施された二重盲検調査(Double-Blind Survey)にもとづくものです。マネージャー以上の指導的役割を担う常勤マーケティングリーダーから、8,227件の回答が寄せられました(第三者パネルプロバイダーによって収集され、セールスフォース・ドットコムの顧客に限定されません)。回答者は、北米、中南米およびメキシコ、日本を含むアジア太平洋、ヨーロッパ、中東、アフリカの B2B、B2C、B2B2C 企業のマーケターです。これにより以下の傾向が明らかになりました。

■マーケターの優先事項と重要課題の上位には「イノベーションの推進」と「リアルタイムの顧客エンゲージメント」
調査全体において、マーケターの優先事項と重要課題は、昨年に続き「イノベーションの推進」と「リアルタイムの顧客エンゲージメント」が上位に挙がりました。コロナ禍で新たに下記項目が加わっています。

クロスチャネル、クロスデバイスのジャーニーの構築
複数のチャネルやデバイスを使って企業やブランドとやり取りする顧客が増えたことで、新たな優先事項として浮上しました。

マーケティングROIとアトリビューションの向上
顧客の変化に対応して戦略、チャネル、戦術がもたらす価値を迅速に把握することが求められる中で、新たな優先事項に挙がりました。マーケターはこの1年で顧客エンゲージメント戦略の方向性を転換しています。

コラボレーション
マーケターがすべての顧客接点で一貫した体験を提供するには、マーケティング組織内でのコラボレーション、そして営業やサービス部門とのコラボレーションが不可欠です。しかし、リモートワークへの移行により、コロナ禍以前と比べ、コラボレーションが難しくなっています。
 

■消費者の行動がチャネルのROIを左右
お客様がデジタル移行しているのに伴い、企業はデジタル戦略を変えています。パンデミック以前、消費者と企業とのやり取りの42%がデジタル上で行われていたのに対し、パンデミック後は60%に増加しています。このようにデジタルエンゲージメントへの移行が急速に進んだことで、マーケターは、どのチャネルへの投資を増やすべきか、あるいは減らすべきかを再検討することになりました。日本においては、マーケターの83%がコロナ禍以降、自社のマーケティングチャネルミックスを変化させた、と回答しています。

デジタルマーケティングチャネルは以前にも増して高く評価されるようになりました。この1年で価値の高まったチャネルとして上位に挙がったのは、動画、ソーシャルメディア、デジタル広告です。昨年の調査結果では、顧客ライフサイクルの様々なフェーズで特に高いROIを生み出したチャネルとして動画は最下位でしたが、コロナ禍によって動画コンテンツへの需要が変化したことが明らかになりました。
 

■コロナ禍で顧客満足度指標への意識高まる
コロナウイルスの感染拡大以前から、マーケティングの成功の定義は常に進化していました。しかし、コロナ禍により顧客の期待と行動が急速に変化したため、この進化がさらに加速しています。調査全体において、78% の企業がパンデミックの影響で成功指標の変更または優先順位の見直しを行いました。この1年で、ネットプロモータースコア(NPS)などの顧客満足度指標へのマーケターの意識は高まっており、収益やマーケティング/セールスファネルといった指標よりも重要度では勝っています。

■不完全なデータが顧客が求めるエクスペリエンスを生み出す課題に
データソースが増加するほど、取り扱いは困難になります。マーケターは2021年から2022年までにかけて、使用するデータソースが40%増加すると予測しています。本来であれば、データが増えることは、より効果的にパーソナライズされたエクスペリエンスを生み出す機会になります。しかし、マーケターの大半は、不完全なデータを使っているため、あるべき状態から大きくかけ離れています。日本では、マーケターの77%が自社の顧客エンゲージメントをデータドリブンで行っていますが、データを活用して顧客が求めるエクスペリエンスを作り出す能力について、完全に満足しているマーケターは、わずか31%に過ぎないことが明らかになりました。
 

■企業のスキルアップ施策は不十分
マーケターが求めるトレーニングと、企業が実施するトレーニングに大きな隔たりがあることが明らかになりました。会社で受けるトレーニングがスキルアップに役立っていると評価したマーケターは、わずか36%にとどまり、マーケターが望んでいるスキルトレーニングの提供が不足しています。マーケターが向上させたいと答えたスキルの第1位は「クリエイティビティ」ですが、日本においてこの分野のトレーニングを提供している企業は40%。マーケターの需要の高いデータ分析のスキルについても、30%の企業が分析のトレーニングを提供しているだけで、十分ではありません。

「マーケティング最新事情」(第7版)は以下のリンクからダウンロードいただけます。
https://www.salesforce.com/jp/form/state-of-marketing/

セールスフォース・ドットコムについて
セールスフォース・ドットコムは、顧客関係管理(CRM)のグローバルリーダーであり、デジタル時代において企業と顧客を近づけるお手伝いをしています。 1999年に設立されたセールスフォース・ドットコムは、あらゆる規模と業界の企業がクラウド、モバイル、ソーシャル、IoT、人工知能、音声、ブロックチェーンなどの強力なテクノロジーを活用し、360度で顧客と繋がるためのツールを提供します。セールスフォース・ドットコム(NYSE:CRM)の詳細については、www.salesforce.comをご覧ください。

 

 

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QuickWork/女性のライフキャリア支援事業を展開する「LiB」と、営業支援SaaSを展開する「QuickWork」が相互の事業シナジーを目的に協業をスタート。

「社会の生産性を底上げする。」を会社のミッションに掲げ、6つのSaaSビジネスとメディアを創業2年間で展開してきた株式会社QuickWork(本社:東京都渋谷区、代表取締役:村岡 功規、以下「QuickWork」)と、女性向けのライフキャリア支援サービスを展開する株式会社LiB(所在地:東京都港区 代表取締役:松本 洋介 以下「LiB」)は、それぞれの事業シナジーを目的に協業し、相互の連携を深めていきます。

 

  • 協業の背景

新型コロナウイルス感染症の拡大により、私たちの生活様式や働き方は大きく変化しました。テレワークを導入する働き方が推進され、新しい働き方にシフトすることを余儀なくさせられました。「働き方」や「求められる仕事の役割」「仕事の仕組み」は大きく変わり、多くの企業がニューノーマルな在り方を模索し、実現しようとしています。そのような時代の変化を踏まえ、この度LiBとQuickWorkはお互い連携し、それぞれの取引先が抱える課題を解決するために動き出すことにいたしました。
 

  • 協業の内容

両社の顧客に共通する「インサイドセールス業務に取り組んでいる企業様が多い」という特徴を活かす形で、まずは顧客の相互紹介から連携を開始し、相互に事業シナジーを探りながら連携を深めていきます。LiBはコロナ禍で営業活動に悩まれている取引先企業に対して、QuickWorkが提供する営業戦略立案・ターゲティングからアポ獲得まで、一気通貫で営業支援するプラットフォーム「SalesNow」についてご案内いたします。QuickWorkはインサイドセールスやカスタマーサクセスなどの人材不足に悩まれている取引先企業様に、業務委託人材紹介サービス「クイック・プロサーチ」を案内していきます。
 

​両社の連携を通して、ニューノーマルな時代の営業活動を促進すると同時に、顧客や個人ユーザー様の価値創造に寄与していきたいと考えております。

 

  • 株式会社LiBについて

「生きるをもっとポジティブに」をミッションに掲げ、女性のライフキャリア支援事業を展開。キャリア女性向けの会員制転職サービス「LiBzCAREER」や、ミドル・ハイクラス層の女性のための転職エージェント「LiBzPARTNERS」を運営。社名には、Life(生活)と Business(仕事)の間にいる「 i(自分)」を大切にしようという意味が込められています。

社名:株式会社LiB
設立:2014年4月1日
所在地:東京都港区芝公園1-1-1 住友不動産御成門タワー9階
代表者:代表取締役CEO 松本洋介
URL:https://www.libinc.co.jp/

 

  • 株式会社QuickWorkについて

QuickWorkは「Be Productive」”社会の生産性を底上げする”という経営理念の元、AI/RPAの技術によって作業を自動化することで、企業の生産性を上げるサービス展開をしてまいりました。「業務を自動化すること」「人のポテンシャルを引き出すこと」の両軸で社会の生産性向上に貢献してまいります。

QuickWorkが展開する「SalesNow」のサービス一覧

顧客満足度No1.の営業リスト作成ツール「SalesNow Targeting」
https://top.salesnow.jp/?a=k1

誰でも簡単にノーコードでサイト制作・効果分析できる「SalesNow LP」
https://top.salesnow.jp/lp/?a=k1

AIにより、フォーム営業を自動化できるサービス「SalesNow Form」
https://top.salesnow.jp/daniel/?a=k1

Web完結で手紙を自動郵送できるサービス「SalesNow Letter」
https://top.salesnow.jp/letter/?a=k1

500万社以上の企業情報を網羅したデータベースメディア「SalesNow DB」
https://db.salesnow.jp/?a=k1

【株式会社QuickWork 会社概要】
会社名:株式会社QuickWork
代表取締役社長:村岡 功規
本社所在地:東京都渋谷区道玄坂1-10-8 渋谷道玄坂東急ビル plug and play shibuya
事業内容:ITサービスの企画・開発・運営
URL:https://quickwork.jp
公式Twitter:https://twitter.com/QuickWork_info
公式note「QuickWork Now」:https://note.com/quickwork
公式会社紹介資料(採用) https://speakerdeck.com/quickwork/quickworkhui-she-shuo-ming-zi-liao

 

 

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ソースポッド/【レポート】国内788大学のアカウント漏洩、累計171万件、直近11か月間だけで23万件を確認

コロナ禍の直近2年間は、過去14年の中でも高水準の漏洩件数・頻度

法人向けクラウドメールセキュリティ及びサイバーセキュリティサービスを提供する株式会社ソースポッド(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山本剛、以下 ソースポッド)は、昨年2020年11月10日に公開した『国内大学のアカウント漏洩に関するレポート(https://www.source-pod.co.jp/lp5/index.html)』の追跡調査として、国内788大学のドメインアカウントを対象に、OSINTによる漏洩調査を行いました。

その結果、2008年7月から2021年8月末までに、累計171万件以上、直近の11か月間だけでも23万件のアカウントが漏洩していたことを確認しました。

本調査結果は、「SP Intelligence Report」として公開しております。

こうしたアカウント漏洩対策として、ソースポッドでは法人・組織を対象に調査を受け付ける「SPC Leak Detection」をご用意しております。

  • 概要

【国内大学のセキュリティインシデント】

■国内788大学を対象としたアカウント漏洩件数は、2008年7月1日から2021年8月31日までの集計で累計171万件。

■コロナ禍におけるアカウント漏洩件数を見ると、2020年は12万4千件、2021年は8月末時点の集計で11万2千件の漏洩。2021年の漏洩件数は、2020年実績を上回る事がほぼ確定し、調査期間内で2番目の被害規模になる見通し。

■コロナ禍におけるアカウント漏洩頻度を見ると、2020年は年9回・1月当たり0.75回、2021年は8月末時点の集計で、5回・1月当たり0.63回のペースで発生。2020年は過去2番目の漏洩頻度となっており、2021年も、現時点で過去3番目の漏洩頻度である2015年に最も近い水準のため、漏洩頻度の面から見ても、2020年、2021年は、調査期間内では高水準の漏洩規模となる可能性。

■前回レポート発表後の2020年10月から2021年8月末までの11か月間で、23万件の漏洩件数を確認。過去14年における調査期間内の平均年間漏洩件数、11万4千件の2倍以上の件数を記録している。

【コロナ禍における、社会・大学のセキュリティ情勢】

■警察庁、IPA(情報処理推進機構)によると、コロナ禍におけるテレワーク等のオンライン環境を狙った脅威が増加傾向にあり、従来の脅威とされる内容にも変化が生じはじめている。

■2020年の緊急事態宣言をきっかけに、大学で急遽オンライン環境が導入され、2021年現在も対面式授業と併用されているが、急ごしらえなオンライン環境を、セキュリティの安全性確保や検証が不十分なまま運用し続けている可能性もある。

【考えられる対策】

■これらの社会・大学の情勢を鑑みるに、大学アカウントの2020年、2021年の漏洩件数・頻度の増大は、コロナ禍における急激なセキュリティ要件の変化に対応しきれていないことによるものと推測。

■インターネットサービス・オンライン環境を使用した運用が進み、組織内部でのセキュリティだけではカバーできない昨今の環境を踏まえ、情報が漏洩している可能性を前提とし、即座に漏洩状況を把握して対処できるアプローチが必要である。

※ソースポッドでは、アカウント漏洩を検知・対策が行えるSPC Leak Detectionと、大学関係者が漏洩アカウントのチェックに特化してご利用できる、無償のAcademic Editionをご用意しています。詳細は株式会社ソースポッドまでお問い合わせください。

本調査結果の詳細は、「SP Intelligence Report*1)」として公開しております。

*1) SP Intelligence Report
2021年8月度における国内788大学のアカウントの情報漏洩状況レポート
https://www.source-pod.co.jp/lp5/20210914.html

 

  • 参考情報

【昨年実施の国内大学のアカウント漏洩レポートについて】
本調査結果は、昨年2020年11月10日に公開した『国内大学のアカウント漏洩に関するレポート』の追跡調査として行いました。詳細は下記リンク先をご確認ください。
https://www.source-pod.co.jp/lp5/index.html

【本レポート関連のオンラインセミナー実施について】
ソースポッドでは、本レポート内容をもとに、コロナ禍における大学の不正アクセス対策に関する啓蒙として、大学所属ご担当者様を対象としたオンラインセミナーイベントを開催いたします。詳細は下記リンクのプレスリリースをご確認ください。
https://www.source-pod.co.jp/news/2021/2021082501.html

 

  • 会社・サービス概要/問い合わせ先

■株式会社ソースポッドについて
ソースポッドは2006年の創業以来、一貫して法人向けメールシステムに特化した事業を展開し、クラウドによるメール無害化対策「SPC Mailホールド」やメール誤送信対策「SPC Mailエスティー」等のメールセキュリティサービスの提供・運用・管理に10年以上携わってまいりました。今では中央官庁や地方自治体、大手金融機関をはじめとする企業、大学などの教育機関といった多くのお客様にサービスを提供しております。また、サイバーセキュリティサービスとして、OSINTによる漏洩情報検知サービス「SPC Leak Detection」と、【本当に効果のある】標的型メール訓練サービス「SPC 標的型メール訓練」を提供しております。
https://www.source-pod.co.jp/

■「SP Intelligence Report」について
OSINTによる漏洩情報に関する調査レポート「SP Intelligence Report」の詳細については、下記を参照ください。
https://www.source-pod.co.jp/lp5/20210914.html

■不正アクセス対策セミナー開催について
ソースポッドでは、コロナ禍における大学の不正アクセス対策に関する啓蒙として、大学所属ご担当者様を対象としたオンラインセミナーイベントを開催いたします。詳細は下記リンクのプレスリリースをご確認ください。
https://www.source-pod.co.jp/news/2021/2021082501.html

■「SPC Leak Detection」について
OSINTによる漏洩情報検知サービス「SPC Leak Detection」の詳細については、下記を参照ください。
https://lp.source-pod.co.jp/spcleakd

■本リリースに関するお問い合わせ
株式会社ソースポッド
営業部 サービス営業チーム
https://lp.source-pod.co.jp/spcleakd
TEL:03-5213-4842

 

 

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Too/NVIDIA Omniverse™アシストセンター「G.E.T.」の運営に株式会社Tooが参画

BOXX社製FLEXXで運用を開始

クリエイティブ市場の総合商社・株式会社Too(本社/東京都港区虎ノ門3-4-7、社長/石井剛太、資本金/1億円)は、株式会社ジーデップ・アドバンス(本社:東京都港区、代表:飯野匡道 以下GDEP Advance )と、株式会社エルザジャパン(本社:東京都港区 代表:内藤万義 以下ELSA)が共同で運営するNVIDIAの仮想コラボレーションプラットフォーム「NVIDIA Omniverse™」の検証と導入支援のためアシストセンター「Omniverse™ G.E.T.」の運営に参画することを発表します。
Tooは1919年の創業以来、デザイナーやクリエイターが本業に専念できる環境を整備してきました。Autodesk製品をはじめCGソフトの取り扱いでは25年以上の実績があります。また、ソフトだけでなく、制作環境の構築や運用支援まで豊富な実績と経験を有しています。Omniverse Enterprise導入を検討される企業ユーザーに対して、デモ実施や事前検証を行いながら、ユーザーのニーズに合わせた最適なご提案を行っていきます。

■NVIDIA Omniverse
NVIDIA Omniverse™ は、仮想コラボレーションとリアルタイム シミュレーションのためのオープン プラットフォームです。複数のユーザーやチームが共有する仮想空間で主要なデザインツール、アセット、プロジェクトについて共有化と共同作業を行うことが可能であり、クリエイター、デザイナー、エンジニアの複雑なワークフローが劇的に変わります。

■BOXX社 FLEXX

Omniverseアシストセンター「G.E.T.」では、グローバルのOmniverseエコシステムに参加している米国BOXX社のRTXサーバー「FLEXX」に最新GPU NVIDIA RTX A5000を搭載し、複数拠点のユーザーがリモートで利用可能でOmniverseの実際の利用に即したテスト環境を提供します。

BOXX社のFLEXXはマルチプラットフォーム設計の高密度サーバーです。4Uエンクロージャーに最大8基のノードを搭載可能。各ノードにはINTEL Xeon CPUと NVIDIA RTX A5000を搭載し、GPUごとにCPU、メモリなどの専有リソースを割り当てられるため仮想化環境を構築する必要がなく、ユーザーはダイレクトにOSやアプリケーションを操作可能でストレスフリーなリモート環境を実現します。

■Omniverseアシストセンター「G.E.T.」
「G.E.T.」では、NVIDIA エリートパートナーでGPUのプロフェッショナルであるGDEP Advanceと、国内外のM&E環境構築に豊富な実績を持つ ELSA 、そしてAutodesk 3ds Max、Autodesk Maya、Adobe Photoshopをはじめとする業界標準アプリケーションを熟知したTooがタッグを組んで、単なるテスト環境の提供に留まらず、利用シーンに合わせたOmniverse環境の提案、構築、運用支援まで含めたトータルサポートをご提供いたします。この機会にぜひ、NVIDIA Omniverse Enterpriseの導入と活用をご検討ください。

■NVIDIA Omniverseについて
URL:https://www.nvidia.com/ja-jp/omniverse/
デザインコラボレーションとシミュレーションのための新たなプラットフォームです。NVIDIA RTXと組み合わせることで、リアルタイムビジュアライゼーションやAIを活用することが可能になり、3Dデザイン、シミュレーションのワークフローに革新的な変化をもたらします。

■株式会社ジーデップ・アドバンスについて
URL:https://www.gdep.co.jp/
株式会社ジーデップ・アドバンスは、「Advance with you」をミッションに、GPGPUをはじめとするアクセラレーターやハイエンドワークステーション、広帯域ネットワークや高速ストレージを用いたクラスターシステム、さらにライブラリやコンパイラ、ジョブスケジューラなどの運用ツールの提供構築から運用支援まで、仕事や研究を前に進めるための手段をオンプレミスやレンタル、クラウドなどあらゆる形態で総合的に提供するAIとビジュアライゼーションのソリューションプロバイダです。NVIDIA社パートナー認定制度「NPN(NVIDIA Partner Network)」において Compute DGX、Visualization 各コンピテンシー のエリートパートナーとして、またIntel社のインテル® テクノロジー・プロバイダー・プログラムにおいて、Titaniumプロバイダー及びHPCデータセンタースペシャリストの認定を受けて活動しています。

■株式会社エルザジャパンについて
URL:https://www.nvidia.com/ja-jp/omniverse/
デザインコラボレーションとシミュレーションのための新たなプラットフォームです。NVIDIA RTXと組み合わせることで、リアルタイムビジュアライゼーションやAIを活用することが可能になり、3Dデザイン、シミュレーションのワークフローに革新的な変化をもたらします。

■株式会社Tooについて
URL:https://www.too.com/
弊社ロゴの「.Too」には「ピリオドの前にあるものを越え常に挑戦する」という意味が込められています。1919年に創業し100年を超える歴史を持つ私達は、大きく変化を続ける世界で常に次の時代を見据えて進んでまいりました。アルコールマーカー「コピック」、インダストリアルクレイなど世界で愛用されるデザイン材料のメーカーとして、またお客様が本業に専念できる環境を作る総合商社として幅広いビジネスを展開しています。
表現とコミュニケーションは、いつの時代でも常に最先端の技術とアイデアに牽引されています。Tooは表現したい人をサポートし、デザインの新しい価値の創造につとめ、デザイン文化貢献企業を目指しています。

■同件に関するお問い合わせ先
株式会社Too デジタルメディアシステム部
E-Mail dms@too.co.jp
〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-4-7 虎ノ門36森ビル

※Tooは、株式会社Tooの登録商標です。
※その他の登録商標及び商標は、所有者に権利が帰属します。

 

 

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ヴィス/<ヴィス>ビットキーと業務提携 データに基づくワークデザインサービスを開発・提供

デザイナーズオフィス事業を手がけ、「はたらく」をデザインする株式会社ヴィス(本社:大阪市北区、代表取締役社長:中村勇人、以下ヴィス)は、株式会社ビットキー(本社:東京都中央区、代表取締役:江尻祐樹・福澤匡規・寳槻昌則、以下ビットキー)と業務提携したことをお知らせします。
本提携では、ヴィスが革新的デジタルテクノロジー企業であるビットキーの提供する『workhub(ワークハブ)』を利用したコンサルティングサービスを提供するほか、ワークプレイスでの活用など共同での事業開発を進めます。

  • 提携の背景

コロナ禍において働き方が変化し、ワークプレイスのあり方が見直されています。

ヴィスは今年、主事業である「ブランディング(デザイナーズオフィスの提供)」に加え、「コンサルティング(働く人のエンゲージメントやワークプレイスの適正化など)」や「ワークスタイリング(働く場所の提供・活用)」も含めた、「はたらく」をデザインする「ワークデザインカンパニー」へと領域を広げています。

2021年3月にワークプレイス可視化レポーティングサービス『wit(ウィット)』、同4月に組織改善サーベイツール『ココエル』などのデータを活用した新サービスも開始しました。
データに基づいた「はたらく」の提案や提供を強化してくため、今回ビットキーと提携し、『workhub(ワークハブ)』を利用してサービスの向上をはかることになりました。
 

  • 提携内容

ビットキーの提供するスマートロックおよびコネクトプラットフォーム『workhub(ワークハブ)』を導入、お客様にもデータに基づいた提案を通したコンサルティングサービスを提供します。

『workhub(ワークハブ)』は、受付システム、スマートロック、ビーコン、ホテリング、会議予約システム等、様々なサービスが連動している点が特徴であり、利点でもあります。
それぞれを個別のサービスとしてではなく連動し幅広いデータを通した分析が可能になります。
 

  • 今後の展開

ワークプレイスでの活用など共同での事業開発を進め、はたらく環境の構築にとどまらず、オフィスにかかわるさまざまなサービスに関わり、提供していきます。
また、今年1月にオープンしたヴィスが運営するオフィスビル『The Place(ザ プレイス)』でも導入予定となっております。

オフィスづくりにおけるデザインや家具などハード面に限定せず、オフィス完成以降の生産性やそこで働く人のエンゲージメントなどソフト面からも、フィロソフィーである「はたらく人々を幸せに。」を実現してまいります。
 

  • workhub(ワークハブ)とは

人と仕事の間の分断を「つなげる」ことで解消するコネクトプラットフォームです。オフィスビルの入退館管理においては、既存のビルセキュリティとの連携によって、ICカード、QRコード、顔認証など組み合わせた柔軟な認証方法に対応でき、テナント従業員、ビル清掃スタッフ、ビルへの来訪者など多様な利用者に対して、利用時間・回数などの権限も柔軟にコントロールすることが可能となります。また、ビットキーの製品だけでなく、他社が提供する製品やサービスとの連携により、オフィスワーカーは1つのスマートフォンアプリからあらゆるサービスを利用できる体験を生み出すことも可能です。

【ビットキーについて】

社名  :株式会社ビットキー
所在地 :東京都中央区京橋3-1-1東京スクエアガーデン14F
代表者 :代表取締役CEO 江尻祐樹 (えじり・ゆうき)
     代表取締役COO 福澤匡規 (ふくざわ・まさき)
     代表取締役CCO 寳槻昌則 (ほう月・まさのり)
創業  :2018年8月1日
資本金 :9,036,920,300円(2021年4月28日現在 資本準備金を含む)
事業概要:デジタルコネクトプラットフォームの企画・設計・開発
     Home/Workspace/Experience領域のコネクトプラットフォームの開発・販売・運用
     上記プラットフォームと連携するプロダクトおよび、サービスの開発・販売・運用
     ※「ビットキー」「bitkey」(大文字小文字含む)は当社の登録商標です。

【ヴィスについて】

「はたらく人々を幸せに。」
株式会社ヴィスは、フィロソフィー(企業理念)である「はたらく人々を幸せに。」のもと、“はたらく”をデザインするワークデザインカンパニー。ブランディング、ワークスタイリング、コンサルティングを通して継続的に企業価値向上の実現をサポートしてまいります。
実績:デザイナーズオフィス実績 累計6,500件以上(2021年3月末現在)

 【会社概要】
社名:株式会社ヴィス
代表:代表取締役社長 中村 勇人
設立:1998年4月13日
事業内容:デザイナーズオフィス事業、VISビル事業
事業所:東京オフィス、大阪オフィス(本社)、名古屋オフィス

▽URL
デザイナーズオフィス事業サイト:https://designers-office.jp
コーポレートサイト:https://vis-produce.com
「The Place(ザ プレイス)」:https://theplace.co.jp
「ココエル」:https://cocoyell.jp

 

 

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APRESIA Systems/モバイル技術を使った次世代型テレワークソリューション A3C-SIMコネクトを発売

このたび、APRESIA Systems株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長 末永正彦、以下、APRESIA)は、昨今のコロナ禍におけるリモートワーク環境強化の市場ニーズを受け、A3Cloud(エー・スリー・クラウド)シリーズに、次世代型テレワークソリューション「A3C-SIM(シム)コネクト」を新しくラインアップ致しました。

本サービスは、モバイル技術を活用し、端末にインストールしたソフトウェアSIMと、当社のA3Cloudが連携することにより、お客様に対して、セキュアで、使い勝手のよいテレワーク環境を安価に提供致します。パソコンを立ち上げると同時に社内のLANにクラウドを介して接続される本サービスは、従来型のVPNアプリケーションに比べて、業務開始までの時間を短縮し、生産性向上が期待できます。

また、兼ねてより取り組んでいるローカル5Gの技術との融合を図り、通信環境に依存することなく、あらゆるデバイスが、クラウド技術とSIM認証によって統合された次世代のネットワークインフラ環境を構築してまいります。

本技術は株式会社closip(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 池田武弘)が提供するLTE over IPの技術を用いて、実現しております。両社は、変化する市場環境にあわせて、一歩先行く、将来のネットワークインフラの実現に寄与してまいります。

「A3C-SIMコネクトのサービスイメージ」

価格体系
・ソフトウェアSIM一枚あたり、希望小売価格:月額1,200円(税別)
※ 別途初期費用がかかります。最低購入数量は30枚からの販売です。
※ クラウドと本社間の接続形態に併せて、別途費用がかかる場合がございます。

株式会社closip
closip 社は、独自のネットワーク技術「LTE over IP(LTE 仮想化技術)」により、5G・4G・ Wi-Fi・イーサネットなどの物理的な通信媒体に依存せず、既存の IP ネットワーク上で仮想 閉域空間を構築し、携帯電話システムで培われた要素技術を活用したデバイス認証、通信経 路暗号化、各種サービスとの ID 連携、ビッグデータ利活用等のサービスを提供しております。
URL:https://www.closip.co.jp 

APRESIA Systems株式会社
APRESIA Systems株式会社は、国内に本社を持つ、L2/L3スイッチ「APRESIAシリーズ」を中心とした情報ネットワーク機器を製造・販売するメーカーです。長年培った技術に磨きをかけ、高度化する通信技術に対応しつつ、情報システムという社会に必要不可欠なインフラへ更なる付加価値を提供することで、お客様の発展を支えてまいります。
URL:https://www.apresia.jp/

* APRESIAは、APRESIA Systems株式会社の登録商標です。
* LTE over IP は、株式会社closipの登録商標です。

* 本件記載の情報(製品価格、製品仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、閲覧時と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。

 

 

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グローバルインフォメーション/ビデオ会議の市場規模、2027年に218億米ドル到達予測

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「ビデオ会議の世界市場:コンポーネント・展開タイプ・用途・業界・地域別の市場展望、産業分析、市場予測(2021年~2027年)」(KBV Research)の販売を9月13日より開始いたしました。

【 当レポートの詳細目次 】
https://www.gii.co.jp/report/kbv1009550-global-video-conferencing-market-by-component-by.html

ビデオ会議の市場規模は、2021年から2027年の間にCAGR16%で成長し、2027年には218億米ドルに達すると予測されています。ビデオ会議は、さまざまな通信技術を駆使して、映像と音声をリアルタイムで双方向に伝送するコミュニケーション手段です。ビデオ会議技術を利用することで、企業は、迅速な意思決定や、移動時間や移動に伴うコストの削減など、必要な支援を受けることができます。さらに、生産性を向上させながら、全体的な運用・管理コストを最小限に抑えることができます。

ビデオ会議市場の成長は、会議の参加者を識別して認証するための顔認識などの技術の導入が進んでいることにより、促進されます。さらに、クラウドベースのソリューションの利用が拡大していることや、バーチャルリアリティ(VR)が導入されていることも、市場の成長を促進しています。

ビデオ会議市場の成長を後押ししているのは、世界各地で事業を展開する企業のグローバル化に伴うビデオコミュニケーションの需要の高まりです。また、オンライン教育や遠隔医療などの分野では、インド、フィリピン、ブラジルなどの新興国での普及が進んでおり、このようなソリューションの需要を大きく後押ししています。現在、オンラインのセミナーや会議、国際的なワークショップの数が急増しており、これがビデオ会議ソリューションの需要をさらに押し上げると考えられます。

大企業の間では、様々な場所にいる従業員間のコミュニケーションチャネルを確立するために、ビデオ会議ソリューションの採用が進んでおり、大企業セグメントを牽引しています。現在、IT・通信業界では、Cisco SystemsやLogitech S.A.などのサービスプロバイダーと長期契約を結んでいる企業が多く存在します。

COVID-19の影響

COVID-19パンデミックにより、多くの企業が在宅勤務制度を導入したことで、ビデオ会議ソリューションの需要にプラスの影響を与えています。従業員とのコミュニケーションを円滑にし、より効果的に業務を遂行するために、ビデオ会議ソリューションを導入する企業が増えています。パンデミック時のリモートワーク文化は、ビデオ会議ソリューションの需要を急増させており、今後もこの傾向は続くと思われます。

コンポーネント別見通し

市場は、コンポーネント別に、ハードウェア、ソリューション、サービスに分かれています。今後は、サービス分野が大きな成長率を示すことが予想されます。これは、従業員のトレーニング、プロジェクトのコンサルティング、最新のソリューションの導入に関するサービスの需要が高まっていることに起因しています。中小企業では、4GやVoIPなどの先進技術を活用した集中型の通信プラットフォームを構築することで、地理的な範囲を拡大しています。

【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
https://www.gii.co.jp/report/kbv1009550-global-video-conferencing-market-by-component-by.html

【本件に関するお問合せ先】
販売代理店 株式会社グローバルインフォメーション
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
E-mail:dbm@gii.co.jp
URL:https://www.gii.co.jp

【株式会社グローバルインフォメーション 会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界6カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託、国際会議/展示会の代理販売
市場調査レポート/年間契約型情報サービス:https://www.gii.co.jp
委託調査:https://www.gii.co.jp/custom_research/
国際会議/展示会:https://www.giievent.jp/partnering.shtml

 

 

 

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セキュアヴェイル/セキュアヴェイルとLogStareが、セキュリティリスクを分析する“実践型” ログ分析ウェビナーを共催

クラウドのハンズオン環境に接続してオンラインで演習できる無料講座

ITセキュリティ専業の日本企業、株式会社セキュアヴェイル(本社:大阪市北区、代表取締役社長:米今政臣、JASDAQ:3042、以下セキュアヴェイル)は、セキュアヴェイルの100%子会社であるセキュリティ運用プラットフォーマー、株式会社LogStare(本社:東京都中央区、代表取締役:米今政臣、以下LogStare)と共催で、「セキュリティリスクを分析する“実践型” ログ分析ウェビナー」を開催します。
10月22日13時半から、インターネットとWebブラウザのみでどこからでも受講できるウェビナー形式で開催し、受講料は無料です。
セキュアヴェイルは創業期から20年に渡ってSOC(Security Operation Center)サービスを提供し続けるITセキュリティ専業企業です。常時1.1万台以上のセキュリティ機器を監視し、1日25億件の膨大なログを収集し、クライアント企業のネットワークをサイバー攻撃から保護します。

今回のログ分析ウェビナーは、セキュアヴェイルが持つ豊富なログ分析ノウハウに基づき、疑似的に発生させたサイバー攻撃やシステムトラブルのログを、LogStareが開発するログ分析プラットフォーム「LogStare Reporter(ログステア レポーター)」を用いて可視化し、分析する実践型のハンズオンセミナーです。

  • 外部との大量通信を検知! その原因は・・・?
  • サイバーキルチェーン攻撃の偵察行動、自社は大丈夫・・・?
  • 実際にサイバー攻撃を受けるとどんなログが発生するのか!?

などの課題を演習します。ハンズオン環境はクラウド上に構築し、受講者はどこからでもアクセスすることができるので、緊急事態宣言下でセミナーへの参加が制限される方、遠方でセミナー会場まで足を運べない方も気軽に参加することができます。
演習はネットワーク監視の基本的な知識をもつネットワークエンジニア向けの内容ですが、前週(10月15日)に開催される「SNMP/Syslog基礎講座」と併せて受講することで新米エンジニアの学習の場としても活用できます。

セキュアヴェイルは、今後も定期的にログ分析やインシデント対応の無償セミナーを開催することで、次世代を担うセキュリティエンジニアの育成を支援し、国内のサイバーセキュリティ水準の向上に貢献して参ります。

■開催概要
日時:2021/10/22(金) 13:30~14:45
講座名:セキュリティリスクを分析する “実践型” ログ分析ウェビナー
場所:オンライン
定員:10名(少人数制のためお早めにお申し込みください)
講師:株式会社LogStare プリセールスエンジニア
お申し込みはこちら▼
https://www.secuavail.com/seminar/?p=1194

■プログラム
講義① – ログ分析の手法
ハンズオン① – Windowsログレポート分析
ハンズオン② – サイバー攻撃の予兆のログ分析
ハンズオン③ – 監視ログレポート分析
講義② – レポーティングの基本操作
※プログラムは予告なく変更になることがありますのでご了承ください。
※SNMP、Syslogに関する基本的な知識を有していることを前提とした演習を実施します。不安がある場合は10/15(金)に開催されるセキュアヴェイル主催のウェビナー「SNMP/Syslog基礎講座」と併せて受講されることを推奨します。

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株式会社セキュアヴェイル概要
2001年設立。創業以来ネットワークセキュリティに特化して、コンサルティング、設計、構築、運用、監視などのサービスからログ分析システムやネットワーク運用監視システムの開発、提要、保守に至るまで、企業や組織の情報システムの運用をサポート。24時間365日セキュリティシステムを監視するマネージメントサービス「NetStare」ブランドを中心に、累計4,000社以上にサービスを導入。システムセキュリティを確保し、事業運営を安心して継続させるために、「安全」で「役立つ」サービスを提供します。

株式会社LogStare概要
2020年8月に株式会社セキュアヴェイル(JASDAQ:3042)の出資によって設立。AIによる高精度なログ管理・ログ監視を提供する、純国産のマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」シリーズを開発、販売するソフトウェアメーカー。LogStareはSOC事業者やデータセンター事業者などのIT事業者をはじめ、さまざまな業種・業界4000社以上の導入実績を誇ります。

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※記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
※本プレスリリースに関するお問い合わせは下記までお願いします。
株式会社セキュアヴェイル マーケティングGr.
TEL : 03-6264-7180  Email: marketing@secuavail.com

 
 

 

 

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華為技術日本/ファーウェイ、『グリーン5Gホワイトペーパー』をリリース8つの技術トレンドを紹介

【2021年8月30日、中国、上海】「カーボンピークアウト」と「カーボンニュートラル」という世界的な動きが主流になりつつあります。世界各国の通信事業者のグリーンネットワークに関する低炭素化行動計画の達成を支援する取り組みとして、ファーウェイが初めて開催したワイヤレスメディア懇談会で同社のワイヤレスネットワークSRANプロダクトラインのプレジデント馬洪波(マ・ホンボー)氏は、「グリーン5G、E2(Energy Efficiency)、4つの方向性と8つのトレンドで低炭素の未来を実現する」と題した基調講演を行い、『グリーン5Gホワイトペーパー』を発表しました。本ホワイトペーパーは、グリーン5Gネットワーク向けエネルギー効率評価システムE2(Energy Efficiency)を初めて披露し、グリーン5Gネットワークの4つの方向から8つの技術トレンドを定義しました。

ワイヤレスネットワークSRANプロダクトラインのプレジデント馬洪波(マ・ホンボー)氏

   E2とはエネルギー効率評価システムのことです。ホワイトペーパーでは、エネルギー効率に関する業界の定義の具体化を図り、初めて通信ネットワークエネルギー効率の理念を実用可能なエネルギー効率評価システムに進化させました。実際の通信ネットワーク構築の目的やシナリオに応じて、これまでデータトラフィックだけで評価してきたエネルギー効率を容量、カバレッジ、体験などの複数要素のエネルギー効率評価システムに拡充させました。これにより、通信網のエネルギー効率の変化を正確に反映させ、5Gネットワークのグリーン省エネへの進化を後押しします。
   ホワイトペーパーは、「デバイスの高集約化、サイトの簡素化、ネットワークのインテリジェント化、環境配慮型ライフサイクル」という4つの側面からグリーン5Gネットワークの主な特徴について解説します。また、この4つの側面に沿った8つのグリーン5Gネットワーク技術トレンドを初めて打ち出しました。

トレンド1: RFのマルチアンテナ化で、デバイスのビットあたりのエネルギー効率とエネルギー伝送効率を大幅に改善
   RFの大規模アンテナアレイへの進化により、無線電波のエネルギーをビームに集中させることが可能となり、エネルギー伝送効率が向上します。また、RFのアクティブ部分は、マルチチャネル技術を使用してデバイス容量を増加させ、デバイスのビットあたりのエネルギー効率を大幅に改善します。64T64Rモジュールが4T4Rモジュールと比較してビットあたりのエネルギー効率が20倍向上したことがファーウェイのテストで実証されています。

トレンド2: デバイスの超高帯域幅対応、マルチバンドの統合で電力消費を削減
   効率の高い超広帯域幅パワーアンプとチャネル技術を搭載することで、複数のシングルバンドデバイスが1つの超高帯域幅対応デバイスに統合され、デバイス数と展開コストを大幅に削減し、電力消費を低減します。RRUはシングルバンドからトリプルバンドへの進化によって、30%以上の省エネ効果が得られます。

トレンド3:ハードウェアの休止の仕組みの緻密化により、中負荷と低負荷の電力消費を継続的に削減
   中負荷および低負荷時のエネルギー消費に影響を与える要因は、ハードウェアの電源遮断制御の細粒度と応答時間です。ハードウェアのモジュール化と休止の仕組みの緻密化により、遮断制御の細粒度と応答時間を大幅に改善できます。遮断の細粒度は30%から90%に改善され、応答時間は数分からミリ秒へと飛躍的に短縮されています。

トレンド4: サイト(基地局)の簡素化が進み、局舎と空調不要に
   サイトの電力消費は、主に空調などの周辺機器から発生します。BBUの集約化や屋外設置による空調機の削減や液冷などの効率的な放熱技術により、サイトの電力消費を30%削減します。

トレンド5:サイト全体の連携で包括的なエネルギーの有効活用を可能に
   サイト全体の給電、蓄電、電力消費関連部品と負荷の効率的な連携により、包括的なエネルギーの高効率利用を実現し、サイトの省エネ目標を達成することができます。太陽光発電を無線サイトに導入し、負荷と連携させ、ソーラーパネルの発電効率を最大化することで、日射時間が長い地域では、商用電源の消費電力を最大50%削減できます。

トレンド6:スマートネットワーク、省エネとネットワークパフォーマンスの両立
   ユーザー体験を確保した上で、スマートネットワークを活かし、負荷の変更に応じて周波数とキャリアなどのネットワークリソースの割り当てをリアルタイムで調整することは業界の常識となっています。ファーウェイが今回リリースしたPowerStar2.0ソリューションは、遮断するリソースの種類、遮断時間、運用保守効率の面で、省エネソリューションを向上します。こうした多方面の連携により、省エネを図りつつ、優れたネットワークパフォーマンスを維持します。

トレンド7:高い規格ほど5Gの高エネルギー効率の利点を活用できる
   各地での5Gネットワーク展開実績から、新しい5G技術の継続的な導入は、ネットワークの電力効率の向上につながっていることが伺えます。高速通信システムへ移行させることにより、5Gの高いエネルギー効率の利点を最大限に活用し、通信ネットワークの電力消費を有効に削減できます。

トレンド8: ライフサイクルを通して循環型経済を目指し、天然資源依存度を軽減
   循環型経済の理念に沿って、「グリーン」コンセプトを製品のライフサイクル管理に組み込んだファーウェイは、天然資源への依存を減らし、ライフサイクル全体を通じて低炭素化の実現に努めます。

   最後に、馬洪波氏は次のように述べています。「5Gネットワークが急速に普及している今、ファーウェイは5Gが業界の変革を加速させ、グリーン社会を支える基盤となることを願っています。『グリーン5Gホワイトペーパー』が掲げている「E2と8つの技術トレンド」は、グリーンネットワークへの移行を全力で推進し、通信事業者の低炭素目標達成を支援していきます。ファーウェイは通信事業者と協力して、グリーン5Gネットワークを普及させ、低炭素未来を実現します。」

 

 

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