通信・インターネット

HIKVISION JAPAN/ソーラーカメラが、遠隔地や一時的な用途に理想的なセキュリティソリューションになる理由

一時的な用地や遠隔地における資産のセキュリティ保護は、電源や有線ケーブルが欠けているために常に大きな課題であり続けています。こうした場所については、今月から発売されるソーラーカメラが単純かつ実用的でコスト効率に優れた信頼できるソリューションになります。その理由をご紹介しましょう。

農場や自然のリゾート地、資源のパイプラインといった孤立した場所、工事現場や年次の文化的催しなどの一時的な用地では、本来的に電力やインフラが不足しているうえ、常に光や天候の変化にさらされています。こうした屋外の環境では送電網を使用するエネルギー源を容易に利用できないため、従来のセキュリティシステムを導入することは完全に非現実的です。

また、工事や道路整備の現場のほか、野外音楽祭、スポーツ、見本市、お祭りなどのイベントに使用する一時的な用地には、多くの場合にセキュリティ保護が必要になるものの、こうした活動が終了した後は、セキュリティシステムにかかる費用を負担し続ける意味がありません。

こうした遠隔地や一時的な用地で確かなセキュリティを確保するという課題に対処するために、ハイクビジョンでは新しい独立型のソリューションであるソーラーカメラを提供しています。独立した運用に必要なすべてのものがすべて用意されているこのシステムは、辺鄙な場所のさまざまな設備に最適です。電源やイーサネットケーブルがほぼ利用できない場所でも安定したパフォーマンスを発揮するうえ、優れた信頼性と可動性は地理的に厳しい環境や一時的な設置に最適で、必要に応じて次の現場に移動することができます。
 

  •  容易な設置

ハイクビジョンのコンパクトにまとめられた軽量のソーラーカメラは、簡単に設置することができます。ポールに取り付けられるユニットは14kg(30ポンド)で、配線やケーブルの敷設は必要ありません。すばやく簡単にコスト効率良く設置できるため、セキュリティの確保が望まれるリモートや一時的な場所での障壁が大きく引き下げられます。さらに、プロジェクトが完了した後は、新しい場所へ簡単に移動して再設置できます。

 

 

  • 信頼できる独立型のソリューション

ソーラーカメラでは、40ワットの太陽光発電パネルと高耐久性の充電式リチウム電池が使用されています。太陽のエネルギーを得るため、固定電力は必要ありません。このキットは現場での確実性を確保することを目的に設計されており、電力レベルが監視され、電池残量が少ないときには自動的に節電モードに切り替わります。完全に充電された状態で、曇りや雨の日に最大で7日間継続して動作します。4Gカメラには32GBのeMMC(組み込み用のマルチメディアカード)が採用され、SDカードによる中断があっても映像の録画が継続されます。
 

  • あらゆる天候下での24時間365日の安全確保

ソーラーカメラは日光に対して機能するだけでなく、明るい暗視システムも備えています。最大8MP画素のカラー撮像が可能なハイクビジョンのColorVu技術により、非常に暗い環境でもクリアな映像が提供されます。また、防水/防塵性のため、遠隔地で発生することの多い気温の低下や強風、豪雨といった極めて厳しい気象条件にも耐えることができます。
 

 

  • ディープラーニングによるスマートな映像システム

カメラモデルにはPIR(受動型赤外線)センサー、動き検出、AIによる周辺保護といったインテリジェントな機能が搭載されており、セキュリティインシデントが検出されます。このカメラを設定すると、インシデント発生時の通知が自動的にユーザーの携帯電話に送信されます。選択したカメラのAcuSense技術によって、動物や落ち葉、大雨と人間が区別され、誤検出が最小化されます。そのため、セキュリティチームには実際のインシデントだけが通知されます。
 

  • サステナビリティの文化

今日の企業にとってサステナビリティは重要な課題であり、ますます環境に配慮してエコシステムに悪影響を及ぼさない取り組みが進んでいます。ハイクビジョンの太陽光発電セキュリティカメラは、使い捨ての電池を使用するシステムよりも汚染を発生させる可能性が少なく、インフラが不要なために自然環境や野生生物にもほぼ影響を与えません。
 

  • より自信を持ってより安全に

ハイクビジョンでは、遠隔地や一時的な用地のセキュリティに関する問題に対処する高度なカメラなどの未来を形成する技術を、さまざまな分野の専門家の方々に自信を持ってご利用いただけるように取り組んでいます。太陽光発電カメラの詳細については、当社のウェブサイト:https://www.hikvision.com/jp/products/IP-Products/Network-Cameras/solar-powered-security-camera-setup/ をご覧ください。

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■​HIKVISION JAPAN株式会社について■
2019年に設立されたHIKVISION JAPAN株式会社(ハイクビジョンジャパン株式会社)は監視カメラ事業、アクセス制御、顔認証製品等の事業分野を柱とし、日本市場のお客様のニーズに応える幅広い製品やサービスを提供しております。今後は、EZVIZ、Hik Robot、Automotive Electronics、Intelligent StorageとHimicroをハイクビジョングループとして、「課題の解決を軸に、あらゆるソリューションを提供する」ことを企業理念とし、この使命を実現するために、「人々の安全性を高める」という価値を守ります。そしてこれらを礎に、グループ一体となり、日本顧客の未来創造に貢献していきたいと考えております。

お問い合わせ先
HIKVISION JAPAN株式会社
住所:東京都港区港南3-8-1 住友不動産品川港南ビル 4F
URL:https://www.hikvision.com/jp/
Tel: 03-6718-4916
Fax:03-6718-4919
Eメール:Xiaochen.Zhou@hikvision.com

 

 

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華為技術日本/ファーウェイ・ジャパン、「人とくるまのテクノロジー展2022横浜」に出展

ファーウェイ・ジャパンは5月25日(水)から27日(金)の期間にパシフィコ横浜で開かれる「人とくるまのテクノロジー展」(公益社団法人 自動車技術会主催)に出展します。これは、国内外から自動車に関する専門技術や製品が集まる、日本最大規模の自動車技術展です。

本展示会では、ファーウェイが注力している「オプティカル・ソリューションズ」、「自動運転」、「コックピット」などの分野の製品を紹介します。展示する製品の一部は次の通りです。
 

  • オプティカル・ソリューションズ:AR-HUD、インテリジェント・ヘッドライト、ライトフィールド・スクリーン
  • 自動運転:高性能の自動運転ECU、4Dイメージングレーダー
  • コックピット:インテリジェント・コックピット・ソリューション、HMS for Carソリューション
  • クラウドサービス:自動運転クラウドサービス、高精度地図クラウドサービス、V2Xクラウドサービス
  • 電動化:車載充電器OBC、電動パワートレイン、電動車熱管理システムTMS
  • 電子アーキテクチャ:センター・コンピューティングECU、車両イントラネット・ユニット

▼展示会概要
名称:自動車技術展:人とくるまのテクノロジー展2022横浜
主催:公益社団法人 自動車技術会
会期:2022年5月25日(水)~5月27日(金)
展示会の公式サイト:https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/

ファーウェイは、世界有数のICTソリューションプロバイダーであり、「あらゆる人、家庭、組織にデジタル化の価値を提供し、すべてがつながったインテリジェンスな世界を実現する」ことをミッションとしています。自動車産業では近年、人工知能、デジタルエネルギー、クラウドサービスなどICT技術との融合が深まっています。このため、ファーウェイは2019年5月にインテリジェント・オートモーティブ・ソリューション事業部を設立しました。事業部では、ICT技術を自動車に応用し、業界のパートナーと協力して、クルマづくりのインテリジェント化、コネクテッド化を推進。すべてのクルマにデジタルをもたらし、インテリジェントなクルマ生活を構築することにコミットしています。

ご来場を心よりお待ちしております。

 

 

 

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エイチ・シー・ネットワークス/Interop Tokyo 2022に出展、エイチ・シー・ネットワークス

認証・SSO・ログ管理・検疫・脆弱性対策なら@Adapterシリーズ

 エイチ・シー・ネットワークス株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:大江 愼一)は、6月15日(水)~17日(金)の3日間にわたり、幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2022」に出展します。@Adapter(アダプター)シリーズは、認証・SSO・ログ管理・検疫・脆弱性対策など、ネットワークセキュリティを支援します。

■テーマ
 認証・SSO・ログ管理・検疫・脆弱性対策なら@Adapterシリーズ
 
■見どころ
 オフィス、自宅など場所を選ばずに安全に利用できるネットワークセキュリティ
 個人所有端末でも安心できるセキュリティソリューション
 自社開発商品@Adapterシリーズによる5つのセキュリティソリューション

■展示会概要
・展示会名:Interop Tokyo 2022
・日時:6月15日(水) ~17日(金) 10:00~18:00 (最終日は17:00まで)
・会場:幕張メッセ 4ホール 小間番号 4W17
・入場料:5,000円(税込)… 事前登録により無料

■出展製品
 テレワークや無線LANのセキュリティ Account@Adapter+
 https://www.hcnet.co.jp/products/adapter/accountadapter.html

 Microsoft 365などクラウドとオンプレミスWebのSSO構築 OneID@Adapter
 https://www.hcnet.co.jp/products/adapter/oneidadapter.html

 リアルタイムでのログ活用による早期インシデント対策 LOG@Adapter+
 https://www.hcnet.co.jp/products/adapter/logadapterplus.html

 持ち込み端末の検疫ソリューション QuOLA@Adapter
 https://www.hcnet.co.jp/products/adapter/quolaadapter.html

 脆弱性情報の自動収集で適切にセキュリティ対策 VI-Engine
 https://www.hcnet.co.jp/products/security/VI/vi-engine.html

 @Adapterシリーズ
 https://www.hcnet.co.jp/adapters.html

■エイチ・シー・ネットワークス株式会社
 エイチ・シー・ネットワークスは、高い品質と信頼できるネットワークの提供をビジョンとするネットワークインテグレーション会社です。40年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、提案から構築・保守までワンストップでトータルネットワークソリューションを提供しています。詳細は以下のURLからご覧いただけます。
https://www.hcnet.co.jp/

■本ニュースリリースに関するお問い合わせ
〒111-0053 東京都台東区浅草橋1-22-16ヒューリック浅草橋ビル4F
エイチ・シー・ネットワークス株式会社 技術サポート本部 ビジネスサポート部
お問い合わせURL:https://www.hcnet.co.jp/inquiry/

■登録商標
 HCNETおよびそのロゴは、エイチ・シー・ネットワークス株式会社の商標または登録商標です。本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

本ニュースリリース記載の情報(製品・サービスの内容、仕様、お問い合わせ先、URLなど)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。以上

 

 

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アイエスエフネット/オンライン配信+横浜会場のハイブリッド開催【5/25(水)13:00~】春のMicrosoft365まつり!2022

セミナー画像

Microsoft365を快適にフル活用するためのノウハウをわかりやすく解説!

株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義)は、5月25日(水)の日程にて、無料セミナー「春のMicrosoft365まつり!2022」を開催します。
  • 「春のMicrosoft365まつり!2022」の概要

セミナー画像セミナー画像

新型コロナウイルスの流行により働き方が大幅に変化し、それに伴い多くの企業でクラウド導入が急速に広まっております。その中でもとくに導入が多いMicrosoft365ですが、導入後に十分な活用ができていないために想定以上に業務負荷が増えてしまったなど悩みを抱えている企業さまを多くお見かけいたします。
有効活用するためには知識と工夫が必要となります。

本セミナーでは、Microsoft365導入や、Microsoft365関連製品における皆さまのお悩みを解決できるようなノウハウやソリューションをお届けいたします。
また、本セミナーは会場開催とオンライン配信のハイブリッドでの開催となり、会場にお越しの皆さまには、各社よりノベルティをご用意しております。

◆このような方へおすすめです!!
・Microsoft365を導入をしたが十分に活用できていないと感じている方
・Microsoft365の有効活用ノウハウを知りたい方
・情報システム部に従事している方 など

 

  • 「春のMicrosoft365まつり!2022」の内容詳細

日程:2022年5月25日(水) 13:00-16:30
会場:
【来場参加】
株式会社ドヴァ セミナー特設会場
神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目2-1 ランドマークタワー17F
※最新情報は下記セミナー詳細・在宅.jpのリンクをご確認ください。
【オンライン開催】Cisco Webex
お申し込みいただいたお客さまに、自動配信でリモート参加用のリンクをメールにて送信いたします。
当日お時間になりましたらインターネット経由でご視聴いただけます。
※URLが届かない、またその他ご不明点がございましたら、下記のお問い合わせ窓口までご連絡ください。
定員:15名(来場)
持ち物:なし
参加費:無料(事前登録制となります)
主催情報:
ICTインフラエンジニアリングパートナーズ「POWERS」
 株式会社アイエスエフネット
 株式会社ドヴァ
 日永インターナショナル株式会社
 株式会社ネットケアサービス
 特定非営利活動法人 経営情報協議会
セミナー詳細:
・申し込み
https://zaitakukinmu.jp/event/m365matsuri-2022/m365-2022-join/ 

 

  • セミナープログラム

13:00-13:05 開会のご挨拶

13:05-13:35
【基調講演】組織のコミュニケーションを高める社内DX成功のポイント

特定非営利活動法人(NPO)経営情報協議会
理事 公認会計士 金子 彰良氏

リモートワークが日常的に定着するのと並行して、書類のデジタル化やクラウドストレージの利用、リモートワーク手当・機材の支給など社内DXも進められてきました。一方でコミュニケーションの質の変化やなんとなくこれまでとは違うと感じている人も多いのではないでしょうか。本セッションでは、リモートワークツールの特徴を確認し、コミュニケーション能力を高める工夫についてお話しいたします。

13:35-13:55
Microsoft365導入に伴うソリューションのご紹介

株式会社アイエスエフネット 技術本部 クラウドソリューション部
第2グループ グループリーダー 塚原 諒平

最新のOfficeアプリケーションとTeamsやOneDriveなど業務効率化に役立つさまざまなツールを統合的に利用可能なMicrosoft365。 Microsoft365を導入していく上で課題となる既存サービスからのデータ移行やデータのバックアップに役立つツールに焦点をおいて Microsoft365の導入ソリューションについて紹介いたします。

13:55-14:15
ローカルもクラウドも!RPAの活用方法とは

株式会社ドヴァ ICT Software Services Division 辻 智明氏

テレワークやフレックスタイム制の導入により、対面以外のコミュニケーションが日常的となりましたが、 皆さまの業務効率化に関するお悩みはまだまだ尽きません。 本セッションでは、RPAと表計算をはじめとしたローカルでの業務はもちろん、 コミュニケーションツールや会議ツールなど、クラウドとの互換性についてもお話しいたします。

14:15-14:35
1500名の在宅ワーカーを活用している会社が教えるteamsとVDIを組み合わせた「超効率的」作業環境構築術

株式会社アイドマ・ホールディングス クラウド・メンバーズ事業部
セミナー室長 柘植 信英氏

働き方改革が進み、働き方と同時に新しい雇用の仕方で外注と社員の中間のような 「在宅ワーカー」の存在が増えてきています。 今回、1500名の在宅ワーカーを活用して昨年6月にマザーズ(現:グロース市場)に上場を果たした アイドマ・ホールディングスのteamsとVDIを活用した「超効率的」な働く環境構築術をお教えします。

14:35-14:45 Coffee Break(休憩)

14:45-15:05
Microsoft365を快適に利用するための社内ネットワーク設計

株式会社ネットケアサービス ITインフラ技術部 課長 中野雄介氏

働き方改革などを背景にクラウドサービスを利用される企業さまが増加しております。 クラウドサービス利用増加に伴い、FW、UTM機器などのセッション増加、インターネット回線の逼迫など耳にするようになりました。 Microsoft365を利用する際のネットワーク施策に関してご紹介いたします。

15:05-15:25
Microsoft365を100%フル活用するためのネットワーク可視化と最適化

日永インターナショナル株式会社
ネットワークソリューション事業部 執行役員・事業部長 小林 達氏

Microsoft365の導入企業が急激に増加する中、365ならではのリッチメディアによるWeb会議や音声会議等の活用をされる企業も増加しています。一方で、ローカルで利用していたアプリをクラウドに移行することで必要なネットワークの最適化が欠けているために、せっかくの機能を十二分に活用できないケースも増えているようです。このセッションでは、フローデータの活用によりネットワークの最適化を実現した事例を示し、365をより活用するための可視化の必要性についてお話しいたします。

15:25-15:55
Teams と固定電話がつながる
電話番号そのままで どこでも会社の電話が取れる

Audiocodes ジャパン株式会社
エンタープライズ営業部門 部長代理 清水博正氏

Teams で固定電話が取れたらどれだけ簡単に仕事ができるでしょうか? 在宅ワークはもちろんのこと、社内のどこでも電話が取れ、さらに今までの電話番号も利用出来る方法もあります。 PCでも、スマホでも、さらに電話機でも、電話が取れる、仕事の仕方に合わせたソリューションをご紹介いたします。

15:55-16:00 閉会のご挨拶

16:00-16:30
会場参加の皆さまは、主催各社のソリューションを直接ご覧いただけます。

※セッション内容・時間については、状況により変更となる可能性がございます。
最新情報は 在宅勤務.jp をご覧ください。

 

  • 本セミナーに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット グローバルマーケティング部
MAIL  :global_marketing@isfnet.com
TEL :03-5786-2301
Web :https://it-security-support.jp/contact
(アイエスエフネット Dropsuiteお問い合わせ窓口)

 

  • 主催情報

■ICTインフラエンジニアリングパートナーズ「POWERS」(パワーズ)
「POWERS」(パワーズ)は2010年に設立した、シスコシステムズのネットワーク機器を扱うプレミアパートナーの連合チームです。
ネットワーク機器関連の設計・構築はもとより、日本全国・全世界を網羅する保守サポートやソフトウェアの開発、セキュリティの専門家集団、さらには日本最大級の障害者雇用企業までが所属しています。ICTやネットワーク周りの人材からテクノロジーまで、あらゆるすべてのお困りごとを「POWERS」ならワンストップで解決いたします。
HP:https://ictpowers.net/about/

■特定非営利活動法人 経営情報協議会
経営情報協議会は、ITコーディネータを中心とし、税理士、会計士、社会保険労務士、中小企業診断士、PMP(プロジェクトマネジメント)、情報処理技術者等の多様な専門家で構成された団体です。
企業に現役で属しているメンバ-、自ら企業経営を行っているメンバ-、それぞれの分野で長きにわたりビジネス経験を積み重ねてきた熟年メンバ-が、まさに多様な視点から、中小企業、小規模事業に対し「IT活用力の向上によるDXの実現」や「情報技術を活用した経営改革」をご支援していきます。
引用:https://kjkjp.com/about/

 

  • 株式会社アイエスエフネットについて

社名:株式会社アイエスエフネット(ISF NET,Inc.)

ロゴロゴ

代表者:代表取締役 渡邉 幸義(アイエスエフネットグループ 代表)
本社所在地:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
資本金:100,000千円
従業員数:2,355名(2022年1月1日現在)、グループ全体2,470名
売上高:130億円(グループ合算)

アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国17か所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2022年1月4日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

弊社HPはこちら:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/index.html

当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

 

 

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日本オラクル/SUBARU、高性能コンピューティング・ワークロードの実行環境にOracle Cloud Infrastructureを導入

開発効率向上およびコスト最適化に向け、衝突安全性能や走行性能の品質向上を担う大規模シミュレーションおよび3D可視化環境をOracle Cloud InfrastructureのHPCで稼働開始

日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、取締役 執行役 社長:三澤 智光)は本日、株式会社SUBARU(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中村 知美、以下「SUBARU」)が、同社の車両設計シミュレーション向け衝突解析・流体解析および3D可視化用高性能コンピューティング(High Performance Computing : HPC)ワークロードの実行環境に「Oracle Cloud Infrastructure(OCI)」を導入したことを発表します。SUBARUは、衝突安全性能や走行性能の品質向上を担う衝突解析やソフトウェアを用いた計算数値流体力学(Computational Fluid Dynamics : CFD)シミュレーションおよび3D可視化のワークロードを高性能な「OCI」で実行することで、計算時間を約20パーセント短縮し、開発効率向上およびコスト最適化を図っています。

News Release
SUBARU高性能コンピューティング・ワークロードの実行環境Oracle Cloud Infrastructureを導入
開発効率向上およびコスト最適化に向け、衝突安全性能や走行性能の品質向上を担う大規模シミュレーションおよび3D可視化環境をOracle Cloud InfrastructureのHPCで稼働開始

2022年5月18日

日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、取締役 執行役 社長:三澤 智光)は本日、株式会社SUBARU(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中村 知美、以下「SUBARU」)が、同社の車両設計シミュレーション向け衝突解析・流体解析および3D可視化用高性能コンピューティング(High Performance Computing : HPC)ワークロードの実行環境に「Oracle Cloud Infrastructure(OCI)」を導入したことを発表します。SUBARUは、衝突安全性能や走行性能の品質向上を担う衝突解析やソフトウェアを用いた計算数値流体力学(Computational Fluid Dynamics : CFD)シミュレーションおよび3D可視化のワークロードを高性能な「OCI」で実行することで、計算時間を約20パーセント短縮し、開発効率向上およびコスト最適化を図っています。

SUBARUは、製品開発において、同社の提供価値として掲げる「安心と愉しさ」を支える技術の向上や次世代技術への柔軟な対応に向け、設計・開発効率やアジリティの向上を推進しています。同社ではこれまで、ドライバーの「安心」を支える衝突安全性能と「愉しさ」を支える優れた走行性能の品質向上において、膨大で複雑なシミュレーションやテストを実行するために、計算負荷の高いHPCワークロードをオンプレミス環境で運用してきました。昨今の自動車業界におけるCAEやHPCにおけるクラウド活用の取り組みやさらなる設計・開発効率の向上の一環として、SUBARUはこれまでオンプレミスで稼働していた最大数万コアに及ぶ大規模HPCワークロードを「OCI」に移行しています。

「OCI」は、RDMA*クラスター・ネットワークを備えたベアメタル・HPCコンピューティングをパブリック・クラウドで初めて提供し、2マイクロ秒未満のレイテンシと100Gbpsの帯域幅を実現しています。SUBARUでは、「OCI」への移行により、場所や電力などの物理環境要件や保守費などのIT管理運用コストなどオンプレミス環境でのシステム拡張での課題を解消し、エンジニアが複雑かつ大規模なシミュレーションを実行するために必要な計算能力を常に利用できる環境を実現しています。クラウド上で、必要なときにリソースを迅速に拡張可能になり、容量不足などで発生していた障害リスクを回避できます。「OCI」の高い性能により、オンプレミス環境以上の性能で、CFDシミュレーション向上による車内音の品質向上、衝突解析における計算のばらつきの解消や最適な構造計算を可能にし、性能品質の安定化を図りながら、計算時間を約20パーセント短縮化し、開発コストの削減を実現しています。
* Remote Direct Memory Access:ローカルのコンピュータのメモリから、異なるリモートのコンピュータのメモリへデータの転送を行うプロトコル

「OCI」は、AltairなどのさまざまなHPCのISVアプリケーションおよびフレームワークをサポートしています。このエコシステムを利用することで、オンプレミス環境で実行するよりも魅力的な価格性能比でアプリケーションを利用できます。SURABUでは、「OCI」にAltair® PBS Professional®のクラウド・バースティング機能を組み合わせて活用し、計算時に必要なノードを起動し、計算が終了したらノードを削除することで、リソースの柔軟な運用およびコストの最適化を図っています。

SUBARUでは2021年12月に「OCI」を採用し、株式会社アルゴグラフィクスの支援のもと、「OCI」上での環境構築およびHPC環境の移行を行い、2022年5月から稼働を開始しました。また検討当初では、「Oracle Cloud Lift Services」のPOC支援により、クラウド移行の課題や懸念事項を実機環境にて確認・解消し、「OCI」に関するスキルも習得しています。

「『安心と愉しさ』を支える技術をより進化させるため、より優れた衝突安全性能や走行性能を追求する膨大なシミュレーションを迅速に行うことが重要です。より高度化し、増大するシミュレーション需要の課題に対応しながら、コスト削減を実現するため、『OCI』のHPCを採用しました。『OCI』の活用は、当社の設計・開発効率向上に寄与し、新たな技術に対応していくための柔軟性とアジリティをもたらします。」
株式会社SUBARU 技術管理部 情報管理課 竹熊 義広 氏 

「安全性や性能など高い品質を追求する自動車業界のエンジニアリング分野では、高度な計算を迅速に行うために強力なHPCを最適なコストで利用できる環境が求められています。『OCI』のHPCは、要求の厳しいHPCワークロードの高い性能と弾力性を低コストで利用でき、SUBARUのような大規模なシミュレーション環境を必要とする企業に最適です。『OCI」がSUBARUのさらなる技術革新に貢献できることを願っています。」
日本オラクル株式会社 取締役 執行役 社長 三澤 智光

参考リンク
・株式会社SUBARU https://www.subaru.co.jp/
・アルテアエンジニアリング株式会社 https://www.altairjp.co.jp/
・株式会社アルゴグラフィックス https://www.argo-graph.co.jp/
・Oracle Cloud Infrastructure https://www.oracle.com/jp/cloud/
・Oracle Cloud Infrastructure ハイパフォーマンス・コンピューティング https://www.oracle.com/jp/cloud/hpc/

日本オラクルについて
私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービス、それらの利用を支援する各種サービスを提供しています。オラクル・コーポレーションの日本法人。東証スタンダード市場上場(証券コード:4716)。URL http://www.oracle.com/jp

オラクルについて
オラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloudとして提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com/ をご覧ください。

商標
Oracle、Java及びMySQLは、Oracle Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

 

 

 

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TD SYNNEX/TD シネックスがレノボ・エンタープライズ・ソリューションズと ディストリビューター契約を締結

エッジ向け含むサーバー/ストレージ、HCI等広範なポートフォリオで業界問わず企業のDX推進を支援

TD SYNNEX株式会社(本社:東京 代表取締役社長:國持重隆、以下「TD SYNNEX」)は、レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ合同会社(本社:東京 代表取締役社長: ジョン・ロボトム、以下「レノボ」)とディストリビューター契約を締結し、ThinkSystemサーバー群、ThinkAgile HXシリーズ(Nutanix Cloud Platformソフトウェアをレノボ製サーバーに搭載したHCI)等のHCI製品を本日より受注開始いたします。
当社販売パートナーは、業界・規模問わずDX推進に向けITインフラ整備が課題の企業に対し、上記レノボ製品を当社の基盤構築サービスとあわせ提案することが可能になります。
https://www.synnex.co.jp/vendor/lenovo-enterprise-solutions/

■契約締結の背景
少子高齢化と人口減少による労働力不足の解決策として、国内製造業ではコロナ禍以前からIoT・AIを活用したスマートファクトリーの取り組み強化が行われていました。
そして、新型コロナウイルスをきっかけに製造業以外の業界でもIoTによる新たな価値創造が求められるようになった昨今では、エッジコンピューティングを前提としたリアルタイム分析が必要とされるケースが業界問わず増加しています。

加えて、多くの企業では機能ごとにITインフラ設備が分散化されるようになった結果、IT運用管理コスト増加と情報セキュリティ上の問題等、複数の弊害が生じています。
新型コロナウイルスによりビジネス環境の変化が一層激しさを増すなか、ITインフラがDXの基盤ともいわれるようになり、省スペース/省エネに加え運用をシンプルにするためにサーバー集約等ITインフラ再整備の必要性が強く指摘されるようにもなっています。

以上の背景を踏まえ、基盤構築サービスとあわせ複数業界に対しITインフラ整備の提案・導入支援実績を豊富に持つTD SYNNEXが、この度レノボとディストリビューション契約を締結し、レノボのサーバー・ストレージ、HCI等を提供開始することとなりました。

■当社からの購入メリット(販売パートナー視点)
当社が提供する以下サービスとあわせての提案が可能です。

・基盤構築サービス
<提供メニュー>(抜粋)
・キッティング/ラッキング等のハードウェア層のサービス
・HCI初期構築、仮想サーバー構築
・NWスイッチ構築等の基盤層のサービス
・仮想環境設計構築、仮想PC設計構築等のプラットフォーム層のサービス
詳細:https://www.synnex.co.jp/news/20190710_DeploymentService

■今回提供を開始する製品の特徴
製品詳細については、当社販売パートナー向けECサイトECNexもご参照ください。
ECNex:https://www.ecnex.jp/connect/articles/2928?utm_source=salse_email&utm_medium=email&utm_campaign=adm&utm_content=1728

ThinkSystemサーバー
優れた信頼性と高可用性を実現するx86サーバーで、エッジサーバーとしての活用事例が豊富です。

エッジサーバー活用例(抜粋)
・農家でのAIを活用した家畜の健康管理で抗生物質耐性への取組み
・飲食店での来店客の座る位置をセンサー技術によりリアルタイムに可視化する「カスタマートラッキングシステム」

●HCI
 HCIはサーバー仮想化基盤をシンプルに構成できるプラットフォームです。サーバーと仮想化ソフトウェアの組み合わせで構成されており、SDS(Software-Defined Storage=ソフトウェア定義ストレージ)(*注)機能が特徴です。

*注:SDS機能とは複数台のPCサーバーの内蔵ストレージを束ねて仮想的な共有ストレージを実現する技術

サーバを増設するだけでストレージ容量と処理性能を拡張させる仕組みのため、ストレージシステム構築と比較し専門的なスキルが不要となり、システム増強もシンプルに対応できます。
業界でもメジャーどころのHCI 製品を、Lenovo品質のハードウェアと組み合わせ、『ThinkAgile』シリーズとして以下3種類提供します。

・ThinkAgile HXシリーズ(Nutanix Cloud Platformソフトウェアをレノボ製サーバーに搭載したHCI)

・ThinkAgile MXシリーズ(MicrosoftのWindows やHyper-Vソフトウェアをレノボ製サーバーに搭載したHCI)

・ThinkAgile VXシリーズ(VMwareソフトウェアをレノボ製サーバーに搭載したHCI)

変化の激しい昨今のビジネス環境下では、DX推進が企業としての命運を分けるといっても過言ではありません。
TD SYNNEXは販売パートナーを通じ、データセンター事業者に加え、製造現場含めた幅広い業界の企業に向け、レノボのThinkSystemサーバー/ストレージ、HCIの提案・導入支援を行い、日本のDX化推進に向け貢献してまいります。

今後もTD SYNNEXは、目標、戦略、リソース、テクノロジーソリューションを共有することで、顧客、ビジネスパートナー、従業員が成功を収めることを支援します。
賢い投資、イノベーション、ソリューションベースの製品により、すべてのステークホルダーに対する企業価値を高めます。

TD SYNNEXについて
TD SYNNEX株式会社は、世界トップクラスのITディストリビューターである米国TD SYNNEX Corporation(※)の日本法人です。
世界100カ国、取引メーカー数1500社を超えるグローバルネットワークを強みに、従来の卸売ビジネスに加え、国内外の製品やサービスを組み合わせて、お客様のビジネスの課題に最適なITソリューションを提供するソリューションアグリゲーターです。
私たちはテクノロジーを通じ、日本のお客さまや地域社会に貢献してまいります。

※TD SYNNEX Corporationは全世界100ヵ国以上で従業員を有し、IT製品を中心としたディストリビューション、ロジスティクス、 ソリューションを提供する、米国Fortune(フォーチュン) 100社(2021年60位)に選ばれているグローバルディストリビューターです。フォーチュン ランキングについての詳細な情報は、こちらをご参照ください。
TD SYNNEX Corporationページ  https://www.tdsynnex.com/

【本件に関するお問い合わせ】
〒135-8559 東京都江東区東陽6-3-1 東京イースト21ビジネスセンター2F
TD SYNNEX株式会社
デジタルトランスフォーメーション&マーケティング部門
マーケティング本部広報担当
 e-mail : pr@synnex.co.jp

※掲載されている社名又は製品名は、各社の商標又は登録商標です。
©2022 TD SYNNEX K.K.

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

ウインドリバー/Wind River Studioが、現代モービスと現代オートエバーのインテリジェントな次世代コネクテッドカー開発を加速

2022年5月3日 — カリフォルニア州アラメダ発 — ミッションクリティカルなインテリジェントシステム向けソフトウェアを提供する世界的なリーダー、ウインドリバーは本日、革新的な自動車技術を提供する世界最大規模のサプライヤーである現代モービス、および現代オートエバーと戦略的パートナーシップ契約を締結したことを発表しました。これにより、Wind River Studioと連携した車載ソフトウェアフレームワークの開発や、継続的なテストおよびテストの自動化機能の開発、高度なソフトウェアライフサイクル管理が可能になります。

ウインドリバーの最高製品責任者、アビジット・シンハは次のように述べています。「コネクテッド技術や自律走行の未来に向けた取り組みの中心となるのがソフトウェアです。現代モービスや現代オートエバーのような自動車業界をリードする企業は、Wind River Studioによって、クラウドとエッジ全体にわたる最新の開発フレームワークと、ソフトウェアのライフサイクル管理機能を実現できるようになります。それによってイノベーションの加速、ソフトウェア定義型自動車の進化が可能になります」

現代モービスのシニアバイスプレジデント、Chang Jae-ho氏は次のように述べています。「現代モービスは、ウインドリバーとの広範囲にわたるコラボレーションを通じて、最新のモビリティテクノロジーをインテリジェントビーグルに導入し、新しいサービスを提供し続けてまいります」

現代オートエバーのソフトウェア品質イノベーション部門担当バイスプレジデント、Kim Seong-woon氏は次のように述べています。「現代オートエバーは、現代自動車グループにおけるソフトウェアスペシャリストの役割を担っており、車両開発の全段階で、ソフトウェア開発と検証プロセスに変革をもたらすデジタルトランスフォーメーションに向けてチームを牽引しています。ウインドリバーとの緊密な連携により、現代オートエバーのソフトウェア統合開発環境プラットフォーム、そして仮想検証プラットフォームの機能や効率を向上させ、現代モービスとグループ会社の車載ソフトウェア開発におけるイノベーションに貢献していきます」

自動車業界は、100年以上の歴史の中で最も大きな変革の時を迎えています。フォーブスの調査によると、自動車業界のリーダーは、インテリジェントシステムを戦略の要にすることで最大30%の増収が見込まれると考えています。またインテリジェントシステムに不可欠な要件を、今後5年以内に導入する必要があると認識しています(*1)。

今回のコラボレーションにより、各社の専門性と経験を活かして、次世代コネクテッドカー向けのクラス最高のソフトウェア開発インフラストラクチャを構築できるようになります。3社は、車載システムの開発や提供を加速するために緊密に連携し、シミュレーションと実ハードウェアベースの両方の環境において継続的なテストとテストの自動化機能を向上し、仮想デバイス管理を利用した新しい顧客テスト用インフラストラクチャの構築を進めていきます。

現代オートエバーはウインドリバーと協力して、ソフトウェア統合開発環境と仮想検証プラットフォームにおける重要な役割を担っていきます。

Wind River Studioは、ミッションクリティカルなインテリジェントシステムの開発、運用、サービスを行うための、クラウドネイティブプラットフォームです。インテリジェンインテリジェントシステム向けの完全なライフサイクル管理プラットフォームをクラウドスケールで提供します。Wind River Studioにより、開発コストを削減し、エッジでの構築、テスト、デプロイを加速する開発ワークフローを実現します。

Wind River Studioの詳細については、以下をご覧ください。
https://www.windriver.com/japan/studio

ウインドリバーについて    
ウインドリバーは、インテリジェントエッジ向けソフトウェアを提供する世界的なリーディングカンパニーです。そのテクノロジーは 1981 年の設立時より世界で最も安全かつセキュアなデバイスに搭載され、数十億を超える製品に使用されています。ウインド リバーは、ワールドクラスのグローバルな専門サービスとサポート、および幅広いエコシステムパートナーによってサポートされる、包括的なポートフォリオを提供します。ウインドリバーのソフトウェアと専門性は、最高水準のセキュリティ、安全性、信頼性 を提供しながら、より優れたコンピューティングとAI 機能が要求されるミッションク リティカルなインテリジェントシステムのデジタルトランスフォーメーションを加速しています。詳細については、ウインドリバーのウェブサイトをご覧ください。    
https://www.windriver.com/japan/    

現代モービスについて
現代モービスは世界第7位の自動車部品サプライヤーであり、年間売上高は約300億米ドルにのぼります。1977年に設立され、韓国のソウルに本社を置く同社は、人と車にとっての生涯にわたる技術パートナーになることを目指しています。センサー、ECUにおけるセンサーフュージョン、安全制御におけるソフトウェア開発において卓越した専門技術を有するほか、電動化、ブレーキ、シャーシとサスペンション、ステアリング、エアバッグ、照明、車載電子機器など、さまざまな自動車部品を製造しています。

現代オートエバーについて
現代オートエバーはモビリティソフトウェアプロバイダーです。車両内外のソフトウェアとインフラストラクチャを確実に効率よくイノベイティブにサポートし、ハードウェアとソフトウェアを柔軟に接続するモビリティソフトウェアプラットフォームを構築することで、モビリティエコシステムの未来に向けた新しい価値を創造しています。

*1:Forbes/Wind River, “Characteristics of Intelligent Systems,” 2021
     https://www.windriver.com/intelligent-systems

# # #  

Wind Riverは、Wind River Systems, Inc.およびその関連会社の商標または登録商標です。記載されているその他の商標は、各所有者に帰属します。  

※本プレスリリースは2022年5月3日に発表したプレスリリースの抄訳です。     
https://www.windriver.com/news/press/news-20220503 

 

 

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ミロク情報サービス/『ACELINK NX-Pro 事務所管理Smart』、「スケジュール管理」「対応履歴」機能がスマートフォン入力・閲覧に対応

 財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売する株式会社ミロク情報サービス(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:是枝 周樹、以下「MJS」)は、会計事務所向けERPシステムの事務所管理システム『ACELINK NX-Pro(エースリンク エヌエックス プロ) オフィス・マネージャー』の「スケジュール管理」「対応履歴」機能において、スマートフォンからの入力・閲覧などを可能とするアプリケーションの提供を開始します。
 これにより、外出時や移動中など、いつでもどこからでも場所を問わずにスマートフォンからスケジュールの登録や変更、顧問先の対応履歴の共有・把握などが可能となります。日々の業務状況をリアルタイムに「見える化」し、スピーディーに情報共有することで、所員の利便性向上と業務効率化を推進し、会計事務所の働き方改革を支援するとともに、会計事務所が顧問先に提供するサービスの品質向上に貢献します。

(イメージ図)

 『ACELINK NX-Pro 事務所管理』は、会計事務所所員のタスクやスケジュール管理を行うシステムです。他の所員への伝言メモ機能や事務所での研修やイベント情報を共有する掲示板機能などを有しています。中でも、「スケジュール管理」と「対応履歴」の機能において、スマートフォンからの入力・閲覧に対応します。
 「スケジュール管理」機能は、個人のスケジュールを管理するだけでなく、他の所員のスケジュールを参照することが可能です。仕事の状況を共有し、配分や調整を効率よく行うことができます。また、会計事務所内で使用する会議室や社用車など設備の予約管理も行うことができます。
 「対応履歴」機能は、顧問先からの問い合わせや相談の対応履歴や税務調査の報告等を履歴として保存し、顧問先に関する情報をすべて一元管理して情報を可視化することで、所長や所員間における情報共有や引き継ぎにかかる負担を軽減します。

≪『ACELINK NX-Pro オフィス・マネージャー』 スマートフォン対応≫
■ 対応機能・対応時期

「スケジュール管理」機能 (2022年7月下旬対応)
「対応履歴」機能     (2022年12月下旬対応)

■ 製品情報
URL:https://www.mjs.co.jp/products/acelink/office.html#nr 

■ 株式会社ミロク情報サービス(MJS)について (https://www.mjs.co.jp/
 全国の会計事務所と中堅・中小企業に対し、経営システムおよび経営ノウハウならびに経営情報サービスを提供しています。現在、約8,400の会計事務所ユーザーを有し、財務会計・税務を中心とした各種システムおよび経営・会計・税務等に関する多彩な情報サービスを提供しています。また、中堅・中小企業に対して、財務を中心としたERPシステムおよび各種ソリューションサービスを提供し、企業の経営改革、業務改善を支援しており、現在、約10万社の中堅・中小企業ユーザーを有しています。

【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社ミロク情報サービス
社長室 経営企画・広報IRグループ 安藤・川口
Tel:03-5361-6309
Fax:03-5360-3430
E-mail:press@mjs.co.jp

 

 

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MODE, Inc/「運輸・交通システムEXPO 2022」出展のお知らせ

MODE, Inc.(本社:アメリカ合衆国・カリフォルニア州サンマテオ、CEO:上田 学、以下、MODE)は、東京ビッグサイトで開催される「運輸・交通システムEXPO 2022」にて、株式会社JUKIプロサーブ株式会社(本社:東京都多摩市、代表取締役社長:見浦利正)のブース内(小間No. C-19)に、弊社の「MODEモビリティクラウド(スリープバスター)」が展示されることとなりましたのでお知らせいたします。

 

 

  • MODEモビリティクラウド(スリープバスター)について

「MODEモビリティクラウド(スリープバスター)」は居眠り運転防止に特化した安全運行ソリューションです。株式会社デルタツーリングが開発した「スリープバスター」をMODEモビリティクラウドにつなぎ、データ活用できる仕組みにしました。
「スリープバスター」は運転席のシートに取り付け、APW(体表脈波)センサーで捉えた心臓由来の音の情報を解析し、自律神経の状態から運転中の体調のモニタリングを行い、集中力の低下や入眠予兆・体調の急変等を検知し運転手にお知らせする事故リスク低減装置です。

安全運行ソリューション「MODEモビリティクラウド(スリープバスター)」の詳細
URL:https://lp.tinkermode.jp/sleepbuster

 

  • イベント出展概要

名称:運輸・交通システムEXPO 2022
日時:2022年5月25日(水)〜27日(金) 10時00分~18時00分
会場:東京ビッグサイト 西3・4ホール
住所:東京都江東区有明3-11-1
主催:運輸・交通システムEXPO実行委員会
URL:https://www.truckexpo.jp/2022/

 

  • 申し込み方法

下記URLをクリックし、展示会招待券をお申込みください。
https://prd.event-lab.jp/wj2022/registration/visitor/form/TSE?l=japanese

 

  • MODEについて

MODEは、現場DXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。
2022年2月には業界初のSaaS型部門横断IoTプラットフォーム「MODE BizStack」をリリースしました。IoT技術を使い、アナログな業務の多い現場データをクラウド上に集約し、専用のダッシュボードで一元的に可視化することで、経営戦略を効率的に遂行できるようになります。
インターネット未接続機器をIoT化したり、サイロ化しやすい様々なセンサデータを1つのプラットフォーム上に統合したりすることで、データを収集する側と分析する側の双方で、現場測定における雑務をなくし、本来の仕事に集中することが可能となります。

■会社概要
会社名:MODE, Inc.
代表者:CEO / Co-Founder 上田 学
所在地:アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立:2014年7月
事業内容:センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL:https://www.tinkermode.jp

■採用活動の強化
MODE, Inc.では現在、様々なポジションの採用を強化しています。

▼ MODE, Inc.の採用ページ
https://www.tinkermode.jp/careers

▼ MODE, Inc.の募集職種一覧
https://boards.greenhouse.io/tinkermode
 

 

 

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アクシスコミュニケーションズ/調査で判明!日本の消費者の間で高まる無人店舗の利用志向、その重要な要因は衛生面と利便性

無人店舗に求められる特性として、安全とセキュリティが上位に浮上。望まれるメリットは、セルフレジの利便性。

ネットワークビデオソリューションの世界的リーダー企業であるアクシスコミュニケーションズ株式会社(本社:東京都新宿区、以下Axis)は、「無人店舗に関する消費者の利用志向(Consumer Preferences Towards Unmanned Store Experiences)」と題する、2022年に日本で実施した小売業調査の結果を発表しました。Axisの委託を受け、Milieu Insight社が日本で1,000人の消費者を対象に調査を行い、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行後の実店舗でのショッピング行動に関する消費者の選好性を評価するとともに、消費者が無人店舗に何を期待しているかを探りました。
この調査では、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行後の日本の消費者は、実店舗を訪れて買い物をすることに概して乗り気でないことが判明しました。この傾向は、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、薬局、食料品店、ガソリンスタンド、パンや菓子類の販売店舗、ホームセンターなど、さまざまなタイプの店舗に当てはまります。

回答者の約4分の1である23%が、ごく少数の店員か、全く無人で運営される無人店舗を利用する可能性が高いと回答しています。ソーシャルディスタンスや非接触型の手順が運営プロセスに組み込まれていれば、無人店舗の方が安全に利用できる、と消費者が考えている可能性があることを示唆する結果です。その他主な結果は以下のとおりです。

  • 利便性の向上は最大の優先事項である。セルフレジが無人店舗の重要な特性だ、という回答は59%に達している。迅速な支払いと長い営業時間も、メリットと見なされる特性の上位に入っている。
  • 回答者の半分以上である54%が、困った時のサービスアシスタントを利用できるのが望ましい、と回答している。
  • 無人店舗の決定的な要素として、安全性とセキュリティが挙げられている。ビデオ監視による犯罪の抑止とカスタマーエクスペリエンスの管理は不可欠な機能だ、という回答が53%に上る一方、対人交流が少ないことも安全上重要なメリットになる、という回答が41%であった。
  • 特定の店舗形態、具体的にはスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ガソリンスタンドについては特に、無人運営に対する高い受容性が見られる。

Axisでリテールセグメントを担当する、カスタマーサクセス営業部 シニアアカウントマネージャー 森川真次は、「衛生面、安全性、利便性に関する消費者の志向は、非接触型のショッピングが急速に普及する原動力になっており、実店舗の新たな常識を形作る可能性があります。小売企業が消費者のニーズに乗り出そうとする現在、当社は、デジタル庁の主導のデジタル化計画に沿って、各地で無人店舗の展開に拍車が掛かると予測しています。このような店舗は、完全な無人店舗でも、一部無人の場合にも、人工知能 (AI)、QRコード認証、インテリジェントビデオカメラなど、さまざまなテクノロジーや自動化機能に依存して運営されています。安全な小売環境を実現するためのセルフレジ、動線解析、セキュリティなど、無人店舗の重要な機能を実現するには、これらのテクノロジーが欠かせません」と述べています。

Axisのビデオ監視ソリューションは、変化する小売環境と影響に焦点を合わせて開発されました。運営効率を高め、買物客の安全性とカスタマーエクスペリエンスを強化し、継続的な収益性に貢献する、インテリジェントで実用的なアプローチが求められています。Axisのソリューションによって、店内で発生する窃盗や、シュリンケージと呼ばれる万引きや内部犯行による在庫の減少を抑止し、有効なアラートで店舗を守り、顧客に絶えず情報を提供しながら楽しいショッピングを確保すると同時に、長期計画や、情報に基づく意思決定に役立つデータを蓄積することができます。

「無人店舗の利用に関する消費者の志向調査2022年」は、https://www.axis-communications.com/retailresearchreport2022_ja からダウンロードすることができます。
 

Axis Communicationsについて
Axisは、セキュリティの向上とビジネスの新しい推進⽅法に関する洞察を提供するネットワークソリューションを⽣み出すことで、よりスマートでより安全な世界の実現を⽬指しています。ネットワークビデオ業界をけん引するリーダーとして、Axisは映像監視、インテリジェントアプリケーション、アクセスコントロール、インターコム、⾳声システムなどに関連する製品とサービスを提供しています。Axisは50ヶ国以上に4,000⼈を超える熱意にあふれた従業員を擁し、世界中のパートナーと連携することで、カスタマーソリューションをお届けしています。Axisは1984年に創業し、スウェーデン・ルンドに本社を構えています。より詳しい情報はhttp://www.axis.com/ja-jp をご覧ください。

Milieu Insight社について
Milieu Insight社は、消費者調査、分析を専門とする企業であり、企業とそのターゲット顧客を直に結んで市場調査を行います。独自のモバイルアプリMilieu Surveysを通じて、ライフスタイル関連の多様なトピックと分野について、消費者意識データを収集しています。Milieuの顧客向けプラットフォームCanvasでは、的確な意思決定と戦略策定に役立つ、高価値でタイムリーな消費者意識データにアクセスし、分析し、視覚化することができる広範囲にわたる各種ツールを企業に提供しています。Milieu Insight社の詳細については、http://www.mili.eu/ をご覧ください。

※本リリースは、2022年5年18⽇現在の情報をもとに作成されたものです。

メディア関連の問い合わせ先:
アクシスコミュニケーションズ株式会社
マーケティング本部 落合
press-jp@axis.com

 

 

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