通信・インターネット

LAMORI PRIVATE LIMITED/プロセス分析装置市場-タイプ別(pH / ORP分析装置、導電率分析装置、塩素分析装置、液体密度分析装置、MLSS分析装置、TOC分析装置など);最終用途産業別–世界の需要分析と機会の見通し2030年

Research Nester Private Limitedは調査レポート「プロセス分析装置市場:世界的な需要の分析及び機会展望2030年」2021年09月 13日に発刊しました。これは、予測期間中に、市場の詳細な分析とともに、業界の詳細な洞察を提供します。レポートは、市場規模と決定に基づいてさまざまなパラメーターについて説明します。これらには、市場価値、年間成長、セグメント、成長ドライバーと課題、および市場における主要企業などが含まれます。
レポートのサンプルURL: https://www.researchnester.jp/sample-request-3299

世界のプロセス分析装置市場の成長を推進すると予想される主な要因は、上下水処理プラントの需要の増加、 技術的に進歩したより高品質の製品を提供するための市場の主要なプレーヤー間の競争の激化です。さらに、石油およびガス産業におけるプロセス分析装置の必要性も、今後数年間で市場の成長を促進すると予想されます。

さらに、機器によって促進される工業プロセスの化学的および物理的パラメータの正確な測定も、市場の成長に貢献すると予測されています。また、過酷な産業環境や高温に耐えることができる堅牢なアナライザーの製造は、将来の市場成長に有利な機会を提供すると予測されています。

アジア太平洋地域では、中国、インド、日本などの国々で、予測期間中にプロセス分析装置とソリューションの使用が急速に増加すると予想されます。アジア太平洋地域の市場は、製造業の大規模な進歩と技術革新に起因すると予測されています。さらに、2030年には、北米地域が世界市場で最大のシェアを保持すると評価され、ヨーロッパとアジア太平洋がそれに続きます。これは、この地域の石油およびガス産業における技術の進歩とプロセスアナライザーの採用の増加に起因する可能性があります。また、医薬品、上下水道、発電、食品および飲料など、さまざまな業界でプロセスアナライザーのアプリケーション分野が拡大していることも、この地域のプロセスアナライザー市場の成長を促進するもう1つの大きな要因です。Select USA Government Organizationによると、米国はバイオ医薬品の最大の市場であり、世界市場の約3分の1のシェアを占めており、バイオ医薬品のR&Dの世界的リーダーです.

調査レポートの日本語に詳細内容について;https://www.researchnester.jp/reports/process-analyzers-market/3299

市場レポートは、以下のすべてのポイントを詳細に説明し、分析に基づいて市場動向を提供します。

  • 世界のプロセスアナライザー市場は、2022-2030年の予測期間中に中程度のCAGRで成長すると推定されています。
  •  プロセス分析装置市場は、タイプ別(pH / ORP分析装置、導電率分析装置、塩素分析装置、液体密度分析装置、MLSS分析装置、TOC分析装置など);および最終用途産業(鉱業、食品化学、石油およびガス、製薬、発電および送電、飲料、その他)などによって分割されています。レポートでは、各セグメントの成長機会とともに、成長を促進する要因について説明しています。さらに、Y-o-Y成長(%)収益(USD百万単位)は、各セグメントの市場成長を牽引する要因と共にレポートに記載されています。
  • プロセス分析装置市場における業界のリーダーはABB Ltd.、AMETEK Process Instruments、Applied Analytics, Inc.、Endress+Hauser AG、Emerson Electric Co.、Mettler-Toledo International Inc.、Siemens AG、Thermo Fisher Scientific, Inc.、Yokogawa Electric Corp.どです。これらの各主要企業のプロファイルは、会社の財務、収益、収益と分析、バリューチェーン分析、その他のパラメーターを提供します。
  • プロセス分析装置市場は、北米、ラテンアメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋、中東、アフリカなど地域によって分割されています。

プロセス分析装置市場は、地域に基づいてさらに区分されます。

  • ·アジア太平洋(中国、インド、日本、韓国、インドネシア、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、その他のアジア太平洋)
  • 北米(米国およびカナダ)
  • 中東およびアフリカ(イスラエル、GCC [サウジアラビア、アラブ首長国連邦、バーレーン、クウェート、カタール、オマーン]、北アフリカ、南アフリカ、その他の中東およびアフリカ)
  • ラテンアメリカ(ブラジル、メキシコ、アルゼンチン、その他のラテンアメリカ)
  • ヨーロッパ(英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、ハンガリー、ベルギー、オランダ、ルクセンブルグ、NORDIC、ポーランド、トルコ、ロシア、その他のヨーロッパ)
  • レポートのデータは、正確な統計を確保するために、一次と二次の両方の調査方法を通じて収集されます。 

 レポートのサンプルURL: https://www.researchnester.jp/sample-request-3299

Research Nester Private Limited会社概要

LAMORI PRIVATE LIMITEDのグループ会社であるResearch Nester Private Limitedは、戦略的な市場調査とコンサルティングの大手サービスプロバイダーです。業界を支援するために、公平で比類のない市場洞察と業界分析を提供することを目指しています。また、業界が将来のマーケティング戦略、拡張、投資について賢明な決定を下せるようにも支援します。

https://www.researchnester.com/

電話: US  +1 646 586 9123
電話: UK +44 203 608 5919
Eメール  : info@researchnester.com
【調査レポートの詳細内容について】
https://www.researchnester.com/reports/process-analyzers-market/3299

 

 

 

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ブロードバンドセキュリティ/「Gomez ESGサイトランキング2021」の発表について

第2回ESGランキング総合1位は「伊藤忠商事」が獲得!

株式会社ブロードバンドセキュリティ(本社:東京都新宿区、代表取締役CEO:滝澤 貴志、以下 当社)は、「ESGサイトランキング2021」をGomezのウェブサイト(https://www.gomez.co.jp/)で発表したことをお知らせします。
世界的なESG投資の拡大やサステナビリティに対する関心の高まりを背景に、国内の上場企業には、企業価値の向上や企業ビジョンへの共感につながる幅広い非財務情報をウェブサイトでも積極的に発信することが求められています。また、国内外で非財務情報に関する基準の統一化の流れが一段と高まっており、日本においては東京証券取引所の市場再編やコーポレートガバナンス・コードの改訂等も実施されるなか、上場企業においては新しい制度や規制の動向も踏まえた積極的で能動的な情報発信がなお一層期待されています。

 当社のゴメス・コンサルティング事業では、これまで国内の上場企業が提供する株主・投資家向け広報(以下、「IR」)サイトランキング調査を14回実施し、企業の情報発信について定点観測を続けてきました。こうした調査において、ESG情報への注目の高まりはここ数年における顕著な傾向として挙げられることから、長年IRサイトランキング調査で蓄積したノウハウやデータを活用し、そのウェブサイトの使いやすさや情報の充実度を目的としたESGサイトランキング調査を2020年から開始しました。
 ESGサイトは、先行するIRサイトとは異なり、情報発信の内容や手法に企業ごとに大きなばらつきが存在し、まさに黎明期とも言えます。また、IRサイトと比較して、特定のトピックや項目が大きな社会的注目を浴びて、短期間のうちに情報の優先度が上がることも特徴として挙げられます。こうした新しいトピックや項目を、積極的かつ速やかにウェブサイトに取り入れていくことも求められていると言えるでしょう。

 

 当社のESGサイトランキング調査では、調査項目は「ウェブサイトの使いやすさ」「ESG共通」「E(環境)」「S(社会)」「G(ガバナンス)」の5つの切り口から成り、主要ユザーである株主・投資家だけではなく、幅広いステークホルダーの視点を盛り込んで設定されています。これらをGomezのアナリストが評価し、総合的に優れたESGサイトのランキングを決定します。

「Gomez ESGサイトランキング2021」上位10社は、以下のようになりました。

※「Gomez ESGサイトランキング2021」(2021年9月13日発表)

※11位以下の総合ランキング結果はGomezのWEBサイトをご覧ください。
※前回順位は、「Gomez ESGサイトランキング2020」(2020年8月24日発表)に基づきます。

【総評とESGサイトのトレンド】
・102社を2021年「ESGサイト優秀企業」に選定
 「Gomez ESGサイトランキング2021」ノミネート企業368社のウェブサイトから、総合得点6.00点以上に贈られる「ESGサイト優秀企業」に今年度は102社が選定されました。

今回で2回目となるESGサイトランキング調査は、5つのカテゴリから構成され、総合得点だけでなく、5つのカテゴリにおいても得点と順位の算出を行っています。調査結果として、まずESGサイトの拡充に取り組む企業の裾野拡大が挙げられます。本ランキング調査において、本選ノミネート企業から最終調査にすすんだ企業数は、前年度118社から本年度は160社に増加し、最終的な調査結果に基づき決定する「ESGサイト優秀企業」が前年度88社から本年度は102社に大幅増という結果となりました。IRサイトにおいて高いレベルで情報発信を行っていた上場企業において、ESG情報についても新しくページやメニューを設けたり、コンテンツを充実したりする傾向が顕著です。

前年度から大幅にスコア・順位を上げて上位にランクインする企業も多く、大きな順位の変動が見られることが特徴的です。発信情報の質・量ともにまだ黎明期の段階にあるESGサイトにおいては、企業の取り組みの結果が相対的に素早く成果として発揮されると言えます。

また、殆どのノミネート企業において、カテゴリ毎のスコア・順位に大きなばらつきがある傾向は、前年度に引き続いています。特定のカテゴリの結果が大きく足を引っ張って、総合スコア・順位を下げているというケースも多く見られます。

気候変動やTCFDに関する情報発信について
 前年度に引き続き、気候変動に関する記載を行う企業は全体の9割を超えますが、なかでも本年度はTCFDに関する情報発信が急速に浸透している点が特筆すべきポイントと言えます。TCFDへの賛同をウェブサイトで表明している企業は、前年度の30社(25.2%)から、本年度は85社(53.2%)と大幅増となっています。更に、TCFDのガイドラインに則った情報掲載を行っている企業も、既に54社(33.8%)となっています。まさにプライム市場銘柄への指定を見据えた迅速な対応と言えるでしょう。

・スキルマトリックス、サクセッションプラン等のガバナンス関連項目について
 まだまだ全体としては少数ではあるものの、ESGサイトランキングの上位企業においては、改訂コーポレートガバナンス・コードにおいて公表項目として挙げられたスキルマトリック等、ガバナンス関連の新しい情報項目についていち早くウェブサイトで情報発信していることが確認できています。スキルマトリックスについて掲載している企業は16社(10.0%)、サクセッションプランについては10社(6.3%)となっています。また、取締役の業績連動報酬制度においてサステナビリティに対する評価項目も有する旨を掲載している企業は、前年度の7社(5.9%)から本年度は21社(13.1%)と、数自体は少数であるものの明らかに増加傾向にあると言えます。

・サステナビリティに関連するデータの更新について
 前年度と比べてスコアや順位が本年度大きく下がったケースにおいて主たる原因の1つとして挙げられるのが、サステナビリティに関連するデータの更新の有無です。公表時期や公表方法が定められた法定開示資料等と比較した場合、ウェブサイトにおける情報発信の魅力は、その迅速性や独自性にあります。一方で、ウェブサイトにおいて古い情報が放置された状態にある場合、ウェブサイト全体や他の掲載情報についても信頼性が揺るぎかねません。

本年度の調査では、気候変動をはじめとする環境関連データ、女性管理職比率、有給休暇取得率や労働災害発生件数等の主要なサステナビリティ関連の多くのデータについて、データ更新が2019年で止まっているケースが大変多く見られました。また、一部のページやコンテンツだけ更新されているものの、更新されないままのページが多く混在しているケースもあり、ユーザーをミスリードする懸念が生じています。

気候変動に関する諸データについては前年度92社(78.0%)から66社(41.3%)、女性管理職比率については85社(72.0%)から80社(50.0%)と本項目の達成条件をクリアする企業が減少しました。当社のESGランキング調査全般において、ESGサイトの拡充や発信情報の増加は明らかですが、残念ながら本年度においてはデータ更新の観点では大きく後退している状況と言えます。2020年初めから続くコロナ禍において、年度計画や業務フローに変更や遅延が生じている等の理由が考えられますが、ウェブサイトという媒体特性も踏まえ、今後は迅速な対応を期待したい結果となっています。

・外部評価について
 外部評価についてとりまとめた専用ページをもつ企業は83社(70.3%)から、122社(76.3%)と増加しています。引き続き多くの企業が、受賞歴や指数参入といった第三者からの評価を、各分野において一定の条件達成を客観的に証明するツールとして有効活用していることがうかがえます。また、こうした情報は、ユーザーにおいても、企業を調査・評価する際の基準として有力な情報であるため、まずは専用ページを設け、ロゴと合わせて掲載することを推奨します。

・動画の活用について
 ESGサイトにおいて動画を掲載している企業は29社(25.4%)から、55社(34.4%)に増加しています。掲載している場合は、ESGトップページにSDGsやサステナビリティに関する方針や戦略を紹介する動画を掲載しているケースに加え、海外企業でよく活用される社会貢献に関するショートムービーのようなプロジェクト動画を複数並べて紹介するケースも見られます。動画視聴が一般化している昨今において、相対的に訴求力が高い動画発信を積極的に活用していくことを推奨します。

プライバシー対策について
 ウェブサイトにアクセスした際に、Cookie(クッキー)使用について同意を求めるポップアップが表示される企業は30社(18.8%)と、セキュリティ対策については対策強化が必要な企業が多い状態となっています。

【トピックス】
ESGサイト カテゴリー別上位5社:ウェブサイトの使いやすさ

 

ESGサイト カテゴリー別上位5社:ESG共通

ESGサイト カテゴリー別上位6社:E(環境)

ESGサイト カテゴリー別上位5社:S(社会)

 

 

ESGサイト カテゴリー別上位5社:G(ガバナンス)

※6位以下の各カテゴリーランキング結果はGomezのWEBサイトをご覧ください。

【調査概要】

【評価方法】

【Gomezについて】
Gomezは、インターネット上で提供されるサービスを中立的な立場から評価・分析し、インターネット利用者の利便性向上とEコマース市場などの拡大に貢献するための情報提供・企業向けのアドバイスを目的とし、消費者・企業双方に対して利益となる情報を掲載しています。
Gomezを運用するゴメス・コンサルティング事業部は、BBSec が2021年7月にモーニングスター株式会社より事業継承しております。

BBSecについて】
BBSecは、ITセキュリティの診断・運用・保守・デジタルフォレンジックを手掛けるトータルセキュリティ・サービスプロバイダーです。「日本のITネットワークを世界一堅牢にする」をコンセプトに、2000年11月の設立以来、高い技術力と豊富な経験、幅広い情報収集力を生かし、大手企業、通信事業者から IT ベンチャーに至るまで、様々な企業のITサービスをセキュリティ面でサポートしています。

 

 

 

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ワンストップ/「通信の総合まどぐち」9月13日(月)サービス開始お客様にとって最適な通信環境を中立的な立場で提案

通信の総合まどぐち、サービス開始

通信回線の悩みを解決

株式会社ワンストップ(本社:東京都港区、代表取締役:大西 靖之、以下「当社」)は、通信回線の総合的プラットフォーム「通信の総合まどぐち」のサービスを2021年9月13日(月)より公式サイトにて開始します。中立的な立場で個人や家庭に最適なネット通信環境の提案、お悩みを解決するサービスです。

通信の総合まどぐち、サービス開始通信の総合まどぐち、サービス開始

「通信の総合まどぐち」公式サイト:https://tsushin-madoguchi.com/

光回線を扱うプロバイダは日本に約150種類も存在します(※)。自由に選択できるメリットがある一方、複雑な料金設定、膨大な種類から自分の利用環境・用途に応じた最適なサービス選びは容易ではありません。強引な勧誘や「勝手に賃貸アパートの壁に穴を開けられた」というトラブルも絶えません。ITリテラシーに自信のない方を助け、情報格差を無くしたく、当サービスを開始します。
現在の取扱回線は3種類ですが、今後ポケットWi-Fiも含め取扱回線を増やしていく予定で、将来的にはお客様と対面して通信環境のアドバイスができる地域密着型の相談窓口店舗の展開を目標としています。
 

  • 通信の総合まどぐち概要

サービス名:通信の総合まどぐち
サービス開始日:2021年9月13日(月)
利用料:無料
URL:https://tsushin-madoguchi.com/
利用方法:サイト内から「通信環境診断」と「お役立ち記事の閲覧」ができます。通信の総合まどぐちオリジナルキャラクターの「みっちゃん」が大阪弁で、難解なネット通信の悩みを楽しく解説・解決してくれます。

<通信環境診断>
お客様の利用環境や要望を選択するとお客様にあった最適な通信環境を提案します。「詳しく話を聞く」に進むと該当のサービスページに飛ぶことができます。

通信の総合まどぐちキャラクターの「みっちゃん(50)」が楽しく誘導してくれる通信の総合まどぐちキャラクターの「みっちゃん(50)」が楽しく誘導してくれる

<お役立ち記事>
ネット通信環境のお悩みやその対処法などのお役立ち情報を掲載しています。

調べるのに苦労してしまうお悩みも、このサイト1つで解決できる情報が満載調べるのに苦労してしまうお悩みも、このサイト1つで解決できる情報が満載

※2021年5月時点、当社調べ
 

  • 株式会社ワンストップについて

会社名 株式会社ワンストップ
代表者 大西 靖之
設 立 2014年7月15日
資本金 100万円
所在地 東京都港区西新橋3丁目10-3 西新橋HSビル3階
事業内容 通信回線の営業、宅内のIoTセキュリティ、出張型サービス

 

 

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MODE, Inc/MODE IoTプラットフォーム、外部システムへの連携を大幅強化

強力なWebhook連携でAPI公開の任意のコミュニケーションツールとの連携が容易に

シリコンバレー発のIoT・コネクテッド関連のプラットフォームを提供するMODE, Inc.(本社:アメリカ合衆国・カリフォルニア州サンマテオ、CEO:上田 学、以下、MODE)は、MODE IoTプラットフォームにWebhooksの新バージョン(Webhooks v2)を、2021年9月13日(月)より追加致しました。これにより専用サーバーを設置することなく、APIを公開している任意システムとの連携が可能になります。
【URL】https://www.tinkermode.jp/core_iot_platform
 

 

  • 機能追加の背景

これまでのMODEがご提供していた外部クラウド連携機能は、一般的なwebhookとして提供されていたため、MODEが定義した独自の形式でのみデータ送信が可能でした。お客様が利用する外部クラウドシステムはそれぞれ固有のAPIが用意されていることが多く、これらの2つのAPI間での形式の差を吸収するカスタムシステムが必要になっていました。
MODEでは多様なビジネスオペレーションにサーバーレスで対応できるよう、連携の柔軟性の高い方法として、API公開をしている様々なコミュニケーションツールに対応できる機能をもったwebhookへとバージョンアップをいたしました。
 

  • 「Webhooksの新バージョン」の特徴

APIを公開している任意システムとの直接連携
MODE IoTプラットフォームが、SlackやLINEなどAPIを公開している任意のコミュニケーションツールが指定する任意のデータ形式を生成することができるようになり、MODE IoT プラットフォームとコミュニケーションツールとがサーバーレスで直接データ連携できるようになりました。
専用サーバーが不要となったことで、それに付随する導入、開発コストをゼロにすることができます。

<コストが抑えられる項目の例>
・サーバーの設置、初期設定
・フォーマットを変換するプログラムの開発費、時間
・サーバーの維持費
・サーバーのメンテナンス

MODEの各ソリューションに対応
本機能は、MODE IoT プラットフォームの機能の一つです。MODEでは代表的なユースケースに合わせたソリューションをご用意し、すぐにお使い頂けるようになっています。MODE IoTプラットフォームは、各ソリューションの共通基盤のため、お客様がどのソリューションをお使いでも、本機能をご利用いただくことができます。
 

  • 使い方・導入方法

MODE IoTプラットフォームの初期設定にてご利用いただけます。詳細は以下URLのマニュアルをご覧ください。
https://dev.tinkermode.com/platform/console-manual/webhooks

■MODEについて

MODEは、日本のDXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。あらゆるセンサーデータなどに対応するゲートウェイ内のソフトウェアと、クラウド上に独自開発をした超高速な時系列データベース技術をベースとして、現実社会のデータの収集を圧倒的簡単に提供するソリューションを提供しております。

■会社概要

会社名:MODE, Inc.
代表者:CEO / Co-Founder 上田 学
所在地:アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオ市ゲートウェイドライブ1840、スイート250
設立:2014年7月
事業内容:センサープラットフォーム及び関連ソフトウェアサービスの提供
URL:https://www.tinkermode.jp
CEOメッセージ動画:

 

 

 

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ソフトフロントホールディングス/東京都渋谷区が住民向けの災害情報通知でクラウド自動電話サービス「telmee(テルミー)」を導入

情報弱者対策、デジタル・デバイド解消を目指す

株式会社ソフトフロントホールディングス(東京都千代田区、代表取締役社長:二通宏久、以下、「ソフトフロントホールディングス)の子会社である株式会社ソフトフロントジャパン(東京都千代田区、代表取締役社長:髙須英司、以下、「ソフトフロントジャパン」)は、自治体・防災用と向けクラウド自動電話サービス「telmee(テルミー)」が東京都渋谷区の住民向け災害情報通知手段として採用、導入されたことをお知らせします。

 

 

近年の自然災害の激甚化に伴い、各自治体では迅速かつ強力な防災対策が急務となっています。
最近はメールやSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)にて災害情報を取得できるようになってきていますが、その情報インフラとしてのインターネット利用率は年々増加してはいるものの、年代別にみると高齢者層の利用率は未だ低く、その他デジタルデバイスにアクセスすることが困難な方々も含めた情報格差は依然として課題となっています。
更に自然災害に関する情報提供については、リアルタイム性や高い情報伝達率が特に重要となってきます。

ソフトフロントジャパンが提供するクラウド自動電話サービス「telmee」のうち、自治体・行政機関向けパッケージである「telmeeもしもし」は、ITリテラシー問わずに確実に伝えることのできる電話の機能を有効活用し、一人一人に迅速かつ確実に災害情報等を届けることができるクラウドサービスになります。
今回、東京都渋谷区においては、住民の方々や関係者に対し自動的に電話発信して災害情報を伝えるオートコール機能や、防災行政無線(屋外スピーカーによる伝達手段)内容の再聴取を可能とするために、既に地方自治体で複数導入実績のある「telmee」をご採用いただきました。
一斉発信やエリア個別発信等、通知範囲を適時設定して情報を配信することできめ細かな伝達が可能となっています。
課題とされている情報弱者対策やデジタル・デバイド解消を図り、住民生活の質(QOL)の向上を目指した取り組みの一環として導入されます。

今後、ソフトフロントジャパンでは自然災害対策に効果的な電話業務の自動化ソリューションとして「telmeeもしもし」を自治体・行政機関・危機管理企業等の方々に幅広くご提案して参ります。

【telmee(テルミー)もしもしとは】
品川区・神戸市をはじめとした自治体向け職員参集、住民向け安否確認電話サービスとして実績多数。防災無線で放送した内容の再聴取用途など、発信だけでなく着信による用途での活用も広がりつつあります。日本語以外に多言語での音声案内にも対応しています。

■クラウド自動電話サービス「telmee」のWebサイト
https://ja.telmee.net/

■関連プレスリリース
『ソフトフロントジャパンの自治体向けクラウド自動電話サービス 「telmee(テルミー)もしもし」が大阪府吹田市の防災向け自動応答サービスに採用』
http://www.softfront.co.jp/library/2020/08/PR_20200804.pdf 

『クラウド電話サービス「telmee(テルミー)もしもし」が神⼾市消防局の緊急情報伝達システムで稼働』
http://www.softfront.co.jp/library/2019/07/PR_20190701.pdf

【株式会社ソフトフロントジャパンについて】
ソフトフロントジャパンは、ソフトフロントホールディングスの子会社として2016年8月の発足以来、表現力豊かにつながる・伝わるコミュニケーションプラットフォームとして、通話・ビデオチャット・メッセージによるリアルタイム・コミュニケーションを中心とした各種製品やサービスを提供しています。最近は永年培ってきた音声伝送技術を元に、AIや自動化技術も取り入れ、電話業務を自動化するクラウドテレフォニーサービスプラットフォーム「telmee」(テルミー)や、自然会話AIプラットフォーム「commubo」を展開し、様々な事業領域で新しいコミュニケーションビジネスを創出しています。
https://softfront-japan.co.jp/

【telmeeに関するお問合せ】
株式会社ソフトフロントジャパン
コミュニケーションプラットフォーム事業本部 若林
TEL:03-6550-9930 FAX:03-6550-9296
E-mail : sales@softfront-japan.co.jp

【リリースに関するお問合せ】
株式会社ソフトフロントホールディングス
グループ業務推進室 檀上
TEL:03-6550-9270 FAX : 03-6550-9296
E-mail : press@softfront.co.jp

 

 

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産業経済新聞社/センシングに関する国内唯一の専門展示会 「センサエキスポジャパン2021」10月6日開幕

産経新聞社(東京都千代田区)は、“センサ”をフォーカスした国内唯一の専門展示会「センサエキスポジャパン2021」を、10月6日(水)から8日(金)まで東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催します。リアルな情報収集の機会が減っている昨今、直に説明を聞き製品・技術の良さを体感できる場として、ぜひご活用ください。【公式HP】 https://www.sensorexpojapan.com/

本展はセンシングに関する国内唯一の専門展示会(マーケティングコンベンション)です。IoT(モノのインターネット化)を実現するセンサ・コントロールとその応用技術、機器、システム、ネットワーク、情報が一堂に集結し、センサ・コントロールに関する業界の発展と普及促進を目指します。

今回はIFPEX2021(第26回フルードパワー国際見本市)、測定計測展、第23回自動認識総合展、TEST2021(第16回総合試験機器展)と同時開催します。また、最新技術を紹介する併催企画も充実。研究・開発者にとって、見逃せない3日間です。

「センサエキスポジャパン2021」開催概要
【会期】10月6日(水)~8日(金)10:00~17:00
【会場】東京ビッグサイト南展示棟(東京都江東区有明3-11-1)
【入場料】無料(事前登録制)
【主催】産経新聞社
【特別協賛】一般社団法人 次世代センサ協議会
【特別協力】センシング技術応用研究会
【同時開催展】IFPEX2021(第26回フルードパワー国際見本市)、測定計測展、第23回自動認識総合展、TEST2021(第16回総合試験機器展)
【来場登録】公式HP( https://www.sensorexpojapan.com/ )から
※本展示会は、徹底したコロナ対策を実施のうえ開催します

《基調講演》
【日時】10月6日(水)10:30~11:30
【会場】東京ビッグサイト会議棟1階 レセプションホールB
【演題】製造業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の加速に向けて(仮)
【講師】安田篤氏(経済産業省 製造産業局産業機械課 課長)
【聴講料】無料(事前登録制)※満席になり次第終了
【定員】250名
【来場登録】公式HP( https://www.sensorexpojapan.com/ )から

安田篤氏安田篤氏

 

 

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アスク/Synology×CyberPower ウェビナー「UPSの基本と導入のコツ」開催のお知らせ

UPS導入による電源保護のメリットやモデル選定のコツについて解説

株式会社アスク(本社:東京都千代田区)は、9月29日(水)、株式会社サイバーパワー・ジャパン(本社:東京都千代田区)およびSynology Japan株式会社(本社:東京都千代田区)と合同で、ICTシステムの電源保護や、停電中でもカメラやレコーダーといった監視システムを止めない仕組みづくりを検討、または情報収集したい企業のIT担当者、経営者、それらの企業向けに製品を提案している販社様などを対象としたウェビナー「UPSの基本と導入のコツ」を開催いたします。

今回のウェビナーでは、世界4位のシェアを誇るCyberPower社のUPSを核とした電源保護戦術や、Synology NASとのUPS連携をご紹介いたします。是非お気軽にご参加ください。

また、弊社では、Synology NASの構成カスタマイズ・設定済みのBTO(完成品)モデルをご用意しております。Web上で見積りを取得できる自動見積りシステムも公開中ですので、併せてご活用下さい。
 

本ウェビナーのお申し込みはこちら
https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_TBmcBsxYSqe8tj26PJLb_w

◆セッション内容
1.Synologyパート
・なぜNAS運用にUPSが重要か
・2台以上のNAS保護、UPSサーバー機能について
・おすすめNASモデルのご紹介

2.CyberPowerパート
・そもそもUPSとは
・シリーズの解説、UPSの種類について
・UPS選定のコツ
・CyberPowerのメリット
・おすすめモデルのご紹介

3.アスクパート
・アスクの役割について
・質疑応答
※ セミナー内容は予告なく変更となる場合がございます。

◆ウェビナー概要
セミナー名: Synology×CyberPower UPSの基本と導入のコツ
日時: 2021年 9月29日(水) 15:00~16:00(14:45よりセッションオープン)
会場: Zoomウェビナー(参加用URLは別途お知らせいたします)
参加費: 無料
定員: 先着500名様まで
参加対象者: UPSによる電源保護や適切なモデル選定について知りたいとお考えの、企業のIT担当者、経営者、それらの企業向けに製品を提案している販社様
講師: 株式会社サイバーパワー・ジャパン、Synology Japan株式会社、株式会社アスク
お申し込み: https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_TBmcBsxYSqe8tj26PJLb_w
Synology製品情報URL: https://www.ask-corp.jp/products/synology/
SynologyオリジナルBTOモデル: https://www.ask-corp.jp/products/synology-bto.html
Synology自動見積りシステム: https://synology.ask-corp.jp/
CyberPower製品情報URL: https://www.cyberpower.com/jp/ja

<Synology社 概要>
Synology(シノロジー)社は、2000年に設立し、性能と信頼性に優れ、環境にやさしいNASサーバーを開発しており、幅広い製品ラインナップを取り揃えております。手軽で効果の高いソリューションと、信頼できるカスタマーサービスを通じて、すべてのユーザーに多用な選択肢を提供しています。
メーカーウェブサイト:https://www.synology.com/

<CyberPower社 概要>
CyberPower社は、「高品質な電源保護製品に特化すること」を目的として、マーケティングによる豊富な発想を基にプロフェッッショナルな電源マネージメント・ソリューションをご提供するリーディング・プロバイダです。グローバル市場でのブランド化を目標を掲げると同時に卓越した技術力による栄誉を求めるだけではなく、信頼かつ革新的な合理性のあるセキュリティを目的にした電源保護をご提供しております。
メーカーウェブサイト:https://www.cyberpower.com/jp/jp

<株式会社アスク 概要>
株式会社アスクは、目的に応じたソリューションとサービスを提供する総合商社です。主に米国、ヨーロッパ、台湾、韓国などの最先端かつユニークな製品を皆様に紹介・提供。取り扱い製品はコンピュータ周辺機器、携帯電話周辺機器、サーバ・ストレージ関連機器、業務用映像機器と多岐にわたり、Advanced Micro Devices, Inc.(AMD), AJA Video Systems, ASUSTeK Computer, ASRock, ATTO Technology, AVerMedia, CORSAIR, Cooler Master, Crucial, ELSA JAPAN, HTC VIVE, Micro-Star International(MSI), Micron, NVIDIA, NewTek, Synology, SAPPHIRE TECHNOLOGY, Supermicro, Tripp Lite(旧Keyspan), Thermaltake, ZOTAC Technology Limitedなど多数の海外メーカーの代理店をしております。
URL:https://www.ask-corp.jp/

<本ニュースリリースに関するお問い合せ先>
株式会社アスク 製品担当:福田 宗孝
TEL:03-5215-5650、FAX:03-5215-5651
〒102-0076 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル11階
Webからのお問い合わせ:https://www.ask-corp.jp/inquiry/
株式会社アスク WEB URL:https://www.ask-corp.jp/

 

 

注目記事:MVNOとは?初心者にもわかりやすく解説 「本当に安くなるの?」

理経/理経、Nomadix社「EG1000」の販売を開始

小・中規模宿泊施設、コワーキングスペース向けインターネットゲートウェイ

株式会社理経(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲 以下、理経)は、Nomadix社(本社:米国カリフォルニア州ウッドランドヒルズ、CEO:Ted Helvey)の小・中規模宿泊施設、コワーキングスペース(※1)向け新製品「EG1000」の販売を開始することを発表いたします。
※1 コワーキングスペース:在宅勤務者や個人事業主など、仕事場を自由に選べる環境で働く人々がオフィス環境を共有できる場

【新製品概要】
Nomadix社「EG1000」は、100デバイスから1,000デバイスまでの小・中規模の宿泊施設・コワーキングスペース向けの高性能なインターネットゲートウェイ(※2)です。Nomadix社の特許技術であるDAT(Dynamic Address Translation:動的アドレス変換)機能により、利用者はどのデバイスからでも設定を一切変更せずにインターネットに接続ができます。また、帯域(通信速度)幅やデバイス数の拡張ができる柔軟性、サイバー攻撃対策などにも対応した高いセキュリティ機能を持ち、管理者にとっても運用が容易なため、業務コストの削減にも役立ちます。
※2 インターネットゲートウェイ:インターネットに接続する際に、異なるネットワークを
中継し、相互通信を可能にする機器

 【特長】
・小・中規模の施設に対応
「EG1000」は100デバイスから1,000デバイスまで対応します。コワーキングスペース/シェアオフィス、老人ホーム、ビジネスホテル、病院といったさまざまな施設でのインターネット接続に適しています。

・高度なセキュリティ
不正なネットワークアクセスを防ぐため、EG1000は、プロパティマネジメントシステム(PMS)(※3)、RADIUS認証(※4)など、複数の認証方法をサポートしています。そのため、より高精度なセキュリティを実現します。
また、802.1Q VLAN(※5)タグをサポートすることができ、VLANタグごとに認証、帯域制御の設定が可能なため、お客様のニーズに合わせさまざまな利用が可能です。

・高い耐久性と信頼性
故障率の高いHDDを内蔵せず高機能なフラッシュディスク(※6)を採用。故障しにくいハードウェア設計となっています。

※3 プロパティマネジメントシステム(PMS):ホテルでの予約管理など、主に資産管理を行う業態に向けた管理システム
※4 RADIUS認証:ネットワーク上のユーザ認証プロトコルの1つ。
※5 802.1Q VLAN:VLAN(仮想LAN)の標準の一つ。
※6 フラッシュディスク: 記憶媒体として、電源を落としても記憶内容を保持するメモリー「ROM」とデータの書き換えが可能なメモリー「RAM」の両方の特徴を持つ「フラッシュメモリー」を使用したディスク装置。

 【市場背景】
新型コロナウイルスの感染拡大に伴いリモートワークが一般化した昨今、快適なテレワーク環境を提供するビジネスホテルやコワーキングスペース/シェアオフィスの需要が高まっています。そのため、柔軟かつ高いセキュリティが備わったインターネット環境は、それらの施設に必要不可欠です。

【今後の展開】
ビジネスホテル、コワーキングスペースなどのリモートワークが可能な施設、および小・中規模宿泊施設に販売していきます。

【Nomadix社について】
Nomadix社は、柔軟に高速インターネット・アクセス環境の構築や帯域管理できるゲートウェイやアプライアンスを製造・販売しています。
所在地    : Woodland Hills, California, USA
代表者    : CEO Ted Helvey
事業内容 : ・ネットワークゲートウェイ機器の開発・販売
                 ・TVキャスティング、クラウドPBX、モバイルアプリの開発・販売
URL       : http://www.nomadix.com/

【株式会社理経について】
株式会社理経は、IT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーとして1957年に設立以来、システムからネットワーク、VR/ARコンテンツ、電子材料・電子機器までさまざまなソリューションを提供しています。国内外の最先端技術や先進的な製品を活用したソリューションを提案し、お客様の業務の効率化、収益の改善などビジネスの発展に寄与します。
所在地    : 〒163-0535 東京都新宿区西新宿三丁目2番11号 新宿三井ビルディング二号館
資本金    : 34億2,691万円(2021年3月末日現在)
代表者    : 代表取締役社長 猪坂 哲
事業内容 :・システムソリューション・ネットワークソリューション・電子部品及び機器
URL        : http://www.rikei.co.jp
Twitter  :https://twitter.com/rikei_pr
 ※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標です。

 【本件に関するお問い合わせ先】
ビジネスイノベーション部 プロダクトセールスグループ
TEL:03-3345-2478(ダイヤルイン)
E-mail:nomadix@rikei.co.jp           
製品ページ:https://www.rikei.co.jp/product/686/

 

 

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アストネス/Leap Motion Controller レンタル開始のお知らせ

株式会社アストネス(本社:東京都中野区、代表取締役:堀 吉宏)は、Ultraleap社が開発・販売するMRデバイス「Leap Motion Controller」のレンタルサービスを開始いたします。

 

  • Leap Motion Controller レンタルサービスの概要

商品ページ:https://astoness.com/products/leap-motion
・レンタル料金、付属品等の詳細は商品ページをご確認下さい。
・レンタルのお申込は商品ページから行えます。商品在庫がある場合、最短でお申込日の翌日に商品をお届けすることが可能です。
・レンタル期間は、1週間・2週間・4週間からお選び頂けます。4週間以上のレンタルをご希望の場合はお問い合わせフォーム(https://astoness.com/pages/contact)からご連絡をお願いします。
・支払方法は、クレジットカード、Amazon Pay、PayPal、銀行振込の他、法人利用の場合は請求書払いにも対応しております。
 

  • VR・AR機器レンタルサービス「アストネス」について

アストネスは2019年9月のサービス開始以来、VR・AR機器に特化したレンタルサービスを提供しています。これまで2000台を超える機材を非対面・オンライン・配達方式により個人・企業・学校・団体の皆様にお貸出してまいりました。現在の取扱機種は25種以上にのぼります。
VR・AR機器は実際に体験してみない限り、その体験の魅力やデバイスごとの特徴などを知ることは容易ではありません。一般消費者向けに販売されている機種に限っても数十種類以上のデバイスが販売されており、どの機種を購入するべきかを検討するための情報や、実際に機器を試すことができる場所・サービスは、VR・AR機器の購入や導入を検討している方に広く行き渡っていないのが現状です。
上記の課題を解決することでVR・AR技術を体験する人や活用する人が少しでも増えてほしいという願いから、VR・AR機器に特化したレンタルサービスを提供しています。どなたでも、手軽に、様々なデバイスを体験できるようなサービス作りを心がけておりますので、VR・ARにご興味のある方はぜひサービスサイトをご訪問下さい。
アストネスウェブサイト:https://astoness.com/
 

  • 会社概要

会社名:株式会社アストネス
創 業:2019年9月
設 立:2021年7月
資本金:5百万円
所在地:東京都中野区弥生町2-41-17
代表者:代表取締役 堀 吉宏
事 業:
・VR・AR機器レンタルサービス「アストネス(https://astoness.com/)」の運営
・パソコン・タブレットレンタルサービス「コムレン(https://comren.jp/)」の運営
・VRコンテンツの企画・開発

 

 

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東日本電信電話/神奈川県警察本部からの感謝状受領について

東京オリンピック2020警備活動に貢献

東日本電信電話株式会社 神奈川事業部(執行役員 神奈川事業部長:中西 裕信、以下「NTT東日本」)は、このたび「東京オリンピック2020大会開催の警備活動支援」について、神奈川県警察本部 警備部(警備部長:小林稔様、以下「神奈川県警」)より、感謝状をいただきました。

左)神奈川県警 警備部オリンピック・パラリンピック対策課長 飯塚博史様
右)NTT東日本 神奈川事業部 ビジネスイノベーション部長 大橋真孝

1.感謝内容について

(1)東京オリンピック2020大会において、会場周辺に防犯カメラを設置し、大会警備の情報共有に資するシステム環境をいち早く構築・運用提供したこと。

 (2)通信事業者としての強みを活かし、県警本部・現地対策本部と防犯カメラ設置拠点を光ネットワークで接続して同時に複数拠点の警備を可能にすると共に、警備カメラシステム・光ネットワークの一元的な保守を提供することで、システム障害時への迅速な対応ができる体制を構築・運用提供したこと。

2.構築・運用提供内容について

(1)防犯カメラ設置場所:
・サッカー会場(横浜国際総合競技場)周辺
・野球・ソフトボール会場(横浜スタジアム)周辺
・セーリング会場(江の島ヨットハーバー)周辺
・選手村(大磯プリンスホテル)周辺
 
(2)運用提供内容:
24時間体制での監視・故障修理対応

3.今後に向けて

今回の大会において警備カメラシステムを運用した知見を元に、今後開催されるイベント・施設運営等での警備対応に向けて、ネットワークカメラシステムの更なる利便性の向上と保守体制強化に向けて取り組んでまいります。
 

 

 

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